ポスターPRに関する専門用語・キーワード「さ・し・す・せ・そ・」

【さ】
■サイコグラフィックス psychographics
市場を幾つかの同質のグループに分割する場合において、心理的特性や価値観、行動特性から分類する手がかり、要因のこと。商品･ブランドの知名・理解の程度や情報量、使用量や使用履歴、ブランド・ロイヤリティ、商品に求めるベネフィット、パーソナリティ、媒体への接触状況などが利用される。

■再生知名率
再生法を用いて記憶を測定する。純粋知名率とも呼ばれることもある。記憶の強さを測定するために特に最初に想起されたものを第一再生と呼び、top of mind、top of heartとも呼ばれることもある。最も記憶の強いものが最初に想起されると仮定されている。→再認知名率

■再生法 recall test,recall method
記憶を測定する方法の１つ。商品のブランド、広告の内容などについての一切のヒントを与えずに思い出させる方法（純粋想起）と、言語によって簡単なヒントを与える方法（助成想起）の２つがある。

■最適媒体計画
→プティマイゼーション

■再認知名率
再認法を用いて記憶を測定したもの。再生知名よりも記憶の量は多くなる。ロゴマークを書いたカードを見せて知っているブランドを答えさせたり、広告を見せて見た記憶があるかどうかを答えさせるといった様な調査方法をとり測定する。→再生知名率

■再認法 recognition method
ロゴマークや、パッケージ、広告物などを見せて記憶の程度をを測定する方法。

■再販売価格維持制度
製造業者や著作物の出版業者が、商品の小売価格（再販売価格）を小売業者などに指定する販売方法をとることを認める制度。本来、独占禁止法では商品の小売価格を指定することは禁止されているが、一部の商品は独占禁止法の適用除外となっている。かつては公正取引委員会が指定する「指定再販商品」として、化粧品などがあったが１９９７年３月までに全廃された。独占禁止法に明示されている「法定再販商品」は書籍・雑誌、音楽CD等、新聞等の著作物に限られる。

■サイバー cyber
直訳では「電脳」。インターネットやオンライン・サービスといったようなデジタル・ネットワークのことをさす。

■サイバーアドバタイジング cyber advertising
インターネットなどのデジタル・ネットワークを使用した広告活動のこと。サイバーアドともいう。

■サイバーモール
インターネット上に設けられた通信販売のための商店街。電脳商店街、バーチャモール（仮想商店街）と呼ぶこともある。実際の商店街・スーパー・百貨店で扱う商品のほかに、サイバーモール限定の商品も販売されたりする。カタログショッピングのように商品写真が並ぶだけのものもあるが、CGを使用し、実際の商店街や百貨店の中を歩いているような感覚で見せるものも多数ある。その場でネットを通じて注文し、宅配便などで自宅に商品が届く、という形式をとる。

■サイマル放送 simulcast
アナログ放送とデジタル放送とで同時に同一の番組を放送すること。２００３年１２月から地上波デジタル放送が始まったものの、この放送は従来のアナログ受信機では見ることができない。アナログ受信機を使用している視聴者を保護する必要があるので、２０１１年７月にアナログ放送が終了するまではサイマル放送が義務づけられている。

■SE（サウンド･イフェクト） sound effect
音響効果のこと。音楽以外の音素材を、映像の背景に流して伝達効果を上げる。自然音、擬音だけでなく、最近はデジタル機器による合成音も増加してきている。

■サウンド・イフェクト sound effect
→SE（サウンド・イフェクト）

■サウンド・ロゴ sound logo
企業や商品のイメージを統一するために使用する。一定の個性的な音響や音楽のことをさす。テレビやラジオのコマーシャルで使われ、コマーシャルの開始部分や終了部分に流れることが多い。

■作案
→スポット投入パターン

■差し替え
ネット番組で、特定の局だけ異なった番組に差し替えること（例：巨人戦の中継を名古屋地区だけ中日戦の中継に替えることなど）。CM素材を、地区ごとに相応しい素材に変更すること（地区差し替え、例：北海道ではゴキブリがあまりいないためゴキブリ駆除剤などのCMは流さない）。新聞、雑誌に当初掲載予定していた原稿を、まったく別の原稿に変更すること。→改稿

■サス sustaining program
スポンサーをつけることなく放送局がすべての経費を負担し作成する番組。サステイニング・プログラムの略でサスプロとも呼ばれる。これに対してスポンサーつきの番組をスポンサード・プロという。現在、民放で制作企画段階からサスプロとして扱われる番組はほぼなく、ほとんどが緊急事態発生によりニュース番組に変更となったためにサスとなるケースである。この場合、変更前の番組スポンサーには補償が行われる。

■サテライト局
→サービスエリア

■サブスクライバー subscriber
有料テレビの契約者や雑誌の予約購読者のこと。契約時に契約者のプロフィールを登録すると、契約者の属性がわかるので、番組やメディアの利用者の特性が明確になり広告媒体としての価値が上がる。TVやインターネットなどのインタラクティブ広告では、サブスクライバー情報が価値を持ってくる。

■サブリミナル効果 sabliminal effect
サブリミナルとは識閾下刺激という意味で、意識されなかったり刺激を感じないような、人間が知覚可能な最低レベルの刺激強度以下の強さで提示される刺激のことであり、そうした刺激を用いた広告のことをサブリミナル広告とよぶ。１９５７年にヴィカリー（J.Vicary)が、ニュージャージー州フォートリーの映画館で映画「ピクニック」の上映中に１/３０００秒の速さにより、「ポップコーンを食べよう」「コークを飲もう」というメッセージを５秒間隔で挿入したところ。ポップコーンの売上高が５７．７％、コークの売上高が１８・１％増大したという実験結果を報告したことから話題となった。ただしこの実験自体の信憑性が問われており、またさまざまな追試が行われているものの、サブリミナル刺激の効果ははっきりしていない。

■サムネイル thumbnail skethc
簡単なアイデアスケッチのこと。ラフスケッチ（rough skech)ともいう。アートディレクターが、浮かんだ発想を視覚化するために直ちにスケッチするもので、数多く描かれることが多い。発想の確認やクリエーティブチーム内の整合に使われるものであり、仕上げの度合いは問わず、発想が理解できる程度であればよい。

■産業広告
→生産財広告

■三行広告
案内広告のこと。３行で利用されることが多いため、こう呼ばれる。→案内広告

■産業財産権 industrial property rights
特許権、実用新案権、商標権、意匠権の総称。これらの権利は企業の資産的価値を示す。かつては産業財産権ではなく、「工業所有権」と呼ばれていた。広告制作にあたっては、この種の権利を侵害しないよう注意しなくてはならない。

■標本調査（サンプリング） sampling survey
調査対象のすべてを調査することは不可能であるか、可能であっても膨大な時間と費用を要することが多い。その代わりに母集団の一部を標本として抽出し、これを調査するすることにより母集団を推定することができる。また標本誤差も確立論的に推定できるので多くの社会調査で使われている。

■サンプリング
→サンプル

■サンプリング調査
→標本調査（サンプリング調査）

■サンプル sample
調査では、ある決まりで母集団から抽出された標本（調査対象者）のことをいう。標本を抽出することをサンプリングといい、確率的抽出法と非確立的抽出法とに大別できる。→標本調査（サンプリング調査）マーケティングや販促では、無料で配布される試供品や見本のことをいう。商品特性の理解を深めるには実物に直接触れることが有効である。このためメーカーは、市場導入時に試供品や見本を無料で大量に配布する。これをフリー・サンプリングという。

■サンプル付広告
商品見本（サンプル）を雑誌広告面に添付した広告のこと。目標とするターゲットに効率よく届けられるのがメリットである。事例として、口紅やファンデーションの他、今日では液体のヘヤーコンディショナーまで、添付可能である。

■さんむつ（さんやつ,むつわり,やつわり）
日刊新聞朝刊１面の全３段の広告スペースを縦に６分割、または８分割したものをさす。企画広告の一種で、通常むつわりが雑誌、やつわりが書籍の発売広告に使われる。組み方や仕様活字には細かい制限がある。

■サーキュラー circular
会議の開催地、開催期日、会議のテーマなどの大枠が決定した段階で参加対象者に会議の開催を知らせ、勧誘するパンフレットのこと。プレミナリー・サーキュラー、ファースト・サーキュラー、セカンド・サーキュラーというように開催日時が近づくにつれ詳細な内容を掲載していく。

■サーキュレーション circulation
各媒体の普及状況をを示すデータのことで、新聞・雑誌などの著作物では発行部数、テレビ･ラジオでは受像機･受信機の台数、交通広告では乗客数などで表す。

■サーチエンジン
→検索エンジン

■サーバー型放送
大容量ハード・ディスク装置(HDD)を受信機に内臓、番組をいったんHDDに蓄積する放送サービス。番組には、場面ごとに内容を記述したメタデータを多重している。その結果、視聴者が見たい番組や場面に関連するキーワードを入れると、受信機はHDDに蓄積した番組をメタデータと照合し、該当する番組を検索したり、自動的に編集した映像を表示する。要求仕様は２００４年３月末に固まった。主に２つのタイプのサービスがある。番組を蓄積するだけでなく、リアルタイムで視聴できる「ストリーム型サービス」と、データ放送としてHDDにファイルを転送する「ファイル型サービス」の２つである。ブロードバンドを経由してコンテンツを取り込むことも想定されている。１１０度CS放送でサーバー型放送を目指した放送事業者もあったが、受信機自体が高く、１１０度CS放送自体も伸び悩み、休止した。

■サービスエリア
ある局の電波が視聴に耐える状態で到達する地域。地上波放送の場合、関東地区では、東京タワーからの電波が届く範囲が中心になるが、難視聴地域にはサテライト局が設けられて、関東地区全域をカバーするようにされている。日本広告主協会が電界強度により「民放テレビ局エリア調査」を実施している。

■サービス・フィー service fee
広告会社が行うマス媒体以外のサービス業（マーケティング、クリエーティブ、SP、PRなど）に対して広告主から受け取る報酬のこと。広告会社が外部に対して支払う費用（アウト・オブ・ポケット）はフィーには含まれない。フィーの算出方法としては、コスト・プラス方式（実際にかかった費用に１５％のフィーを掛けて請求する）、もしくは作業にかかった時間に人件費を掛けさらにそこに利益をのせたものを請求する方式などがある。→コミッション

【し】
■シェア・オブ・オーディエンス share of audience
ある時間帯に利用されているラジオの聴取者、テレビの視聴者農地での、特定局の聴取者、視聴者が占める割合をいう。各局のシェア・オブ・オーディエンスを合計すると１００％となる。

■SOV（シェア･オブ･ボイス） share of voice
広告投入量シェア、広告量シェア。ある製品カテゴリーにおける全広告量を分母とした当該製品ないし企業･ブランドの広告量の割合。広告効果は投入の絶対量（例えば広告費やGPR)よりも、競争相手との比較で見る相対量（シェア）で決まると考える立場から重要視される数値。製品カテゴリー、対象地域の設定の仕方により数値は異なってくる。

■シェア・オブ・ボイス
→SOV（シェア・オブ・ボイス）

■シェア・オブ・マインド share of mind
消費者の心の中で、特定ブランドや特定企業の占める割合。消費者に対して数あるブランドや企業を対象に知名度、好意度、好ましいイメージなどを尋ねた場合の回答で特定ブランドや特定企業の占める割合である。マーケットシェアと対応させて使われる。シェア・オブ・マインドは高くても、マーケットシェアが低いこと、またその逆もある。流通力や広告投入量、価格政策や販促策の上手下手などが原因としてあげられる。

■市場細分化 market segmentation
市場を構成する一人ひとりの消費者のニーズや欲求は異なっている（市場は異質的）という認識を基に、市場を何らかの基準でいくつかの同質的集団（セグメント）に細分化することをいう。抽出の基準には、人口統計学的基準（性、年齢、所得等）と社会心理学的基準（ライフスタイル等）、ニーズや欲求の近似などが使われる。

■市場占有率（市場占拠率） market share
ある商品カテゴリーに関して、総売上金額（数量）に対する１ブランドもしくは企業の売上金額（数量）の百分比。

■市場調査
→マーケティング・リサーチ

■市場調査会社 market research company
広告主や広告会社といったクライアントの求めに応じて、広告やマーケティングにかかわる問題を調査・分析する企業。→シンジケート調査、シンジケートデータ、市場調査、マーケティング・リサーチ

■シズル広告 sizzle advertising
シズルとは、肉を焼いたときのジュージューという音のこと。転じて魅力的な音を立てて商品の魅力を高めようとする広告をさす。例としてはボトルの栓を開ける音や炭酸飲料の噴き出す音、飲料を注ぐ音などが挙げられる。

■下請法
１９５６年に制定され、最近では２００３年に改正された「下請け代金支払い遅延等防止法」の略。独占禁止法の補完となる法律。親事業者の有利な立場を利用した不当な取引や強要を禁止するものである。広告取引も多様化、専門化、外注化の傾向にあり、下請法の対象として公正取引委員会がその運用にあたっている。０３年の改正で下請法の規制の対象が「情報青果物作成委託」例えばデザイン制作、データベースのプログラム、Web制作などにも拡大された。

■視聴質
視聴率以外の番組評価方法を指す。番組の評価については視聴率がもっぱら使用されているため、視聴率万能主義という批判が強い。これに対して番組の評価を異なった面から行おうとする試みがなされている。視聴者の番組に対する評価の数量化などを総称して視聴質という。

■視聴率調査 rating research
視聴率とはあるテレビ番組をその地区の住民のうちのどれくらいが視聴したかを示す推計値。日本では２０００年にニールセンが視聴率調査から撤退した後は、ビデオリサーチの視聴率調査のみになった。全国主要１１地区では毎日モニター世帯調査が行われ、標本数は関東・関西・名古屋地区が６００世帯、その他では２００世帯。一般に、視聴率と言えば関東地区におけるその番組の放送時間全体の平均世帯視聴率を指すことが多い。また、ウェブサイトを対象とした視聴率調査についても研究・開発も進んでいる。→視聴質

■シノプシス synopsis
番組企画やCMの企画説明などのために、ストーリーを大まかにまとめたもののことをいう。

■シミュレーション（シミュレーション・モデル） simulation/simulation model
現実や市場実態の「模擬演習」「模倣」のこと。想定される市場に起こりうる現象を実験的に予測し分析すること、またはそのモデルのこと。マーケティングにでは、商品や広告の市場投入に多額の資金と労力を必要とするため失敗は許されない。そこで計画を実行に移したとき、どんな効果・結果がもたらされるかを予測するコンピュータモデルの開発が各方面で行われている。

■謝罪広告
お詫びの広告のこと。社会的不祥事や諸権利侵害や事故発生などに対して、当事者が謝罪の意を公的に表明する広告。自発的に行う場合と法的強制によって行う場合がある。

■車体広告（車体利用広告）
鉄道車両やバスなどを広告媒体として利用し車体に施す広告のことで、交通広告の１つ。掲出の可否や大きさなどは屋外広告物法および各自治体の屋外広告物条例の規制を受けることになる。ラッピング広告とも呼ばれる。また、広告を施したバスをラッピングバスと呼ぶこともある。→ラッピング広告

■車内広告
電車やバスなどの交通機関内部に掲出される広告の総称。車内吊り（中吊り）ポスター、窓上広告、車内テレビなどがある。かつてはパッケージグッズや雑誌の広告が多かったが、最近では自動車など耐久消費財の広告も見られるようになった。→交通広告

■シャーマン法 Sherman Act
米国版トラストの基本法（１８９０年制定）で、シャーマン反トラスト法とも呼ばれている。取引制限の競売、結合の禁止、独占の禁止を規定した連邦法である。連邦取引委員会法とクレイトン法は、このシャーマン法の補完的法律である。

■集中スポット
特定の期間や地域、時間などに集中してスポット広告を出稿すること。

■周辺的経路 peripheral route
精緻化見込みモデルにおいて、情報処理能力と動機が低い場合に広告メッセージ内容の周辺的な手がかり（タレントやイメージなど）を情報処理してから、最終的な態度変容を起こす経路のこと。→精緻化見込みモデル、中心的経路

■出稿計画
いつ、どの媒体に、どれだけのスペースもしくは時間を使い、広告物を何回出稿するか、という広告の実施計画のこと。

■輸入広告 import advertising
日本雑誌広告協会では『サービスや海外商品を日本市場で販売、提供する際に掲載される広告』と定義している。日本国内での外国製品の広告。

■証言広告
→テスティモイアル広告

■肖像権 publicity right of portrait
自分の姿を勝手に撮影されたり、写真などを他人に利用されることなどを拒否できる権利のこと。プライバシーの面からの人格的権利と経済的側面からの経済的権利の二面があると解釈されている。広告タレント契約は肖像権の広告使用に関する契約の代表的なものであり、広告チェックの重要な項目である。→パブリシティの権利

■消費財広告 consumer goods advertising
広告商品の違いによる広告の分類で、個人的な消費・利用のために購買される消費財を扱う広告の総称。→生産財広告

■消費者 consumer
商品を消費し、使用する人間のことである。近代的な資本主義社会が誕生した１９世紀末から消費者概念が登場したといわれている。消費者は人間の持つ一面しかとらえていないという理由から「生活者」と言う名称を用いる識者もいる。

■消費者基本法
→消費者（保護）基本法

■消費者教育 consumer education
現代社会を生きる消費者、自分の力でさまざまな情報を取捨選択して理解し、賢明な選択を行い、商品やサービス、企業を正しく評価できるようにするために行われる教育。学校教育の場や国民生活センター、消費者センターなどで行われることも多い。

■消費広告（消費者広告） consumer advertising
ターゲットの違いによる広告の分類で、消費者市場に向けた消費財の広告。一般に広告というときは、消費者広告を主に指す。B to B広告、流通広告

■消費者行動 consumer behavior
商品・サービスの購入や消費にかかわる行動を指す。効率的な経済運営や企業のマーケティング活動においては、人々の一連の消費活動の実態やこれを支える欲求、意識、動因、態度を体系的に把握し、さらに市場の需要構造や消費構造を理解し、状況に応じて適切な対応を図らねばならない。このため心理学、社会心理学、社会学、人類学、民俗学などの行動科学の理論や手法を用いて学際的な研究が行われている。

■消費者志向 consumer oriented
発想の起点を消費者に求める考え方であり、マーケティングの基本理念である。米国のゼネラル・エレクトリック社が１９４６年に初めて採用を明言したとされている。技術発想やメーカー発想ではなく、消費者のニーズに合わせた商品・サービスの開発・改良が企業に求められている。

■消費者心理
商品やサービスの選択や消費に直接ないしは間接に影響を及ぼす心理的な要因・メカニズムのこと。商品・サービスの消費には、個人的、社会的な欲求、価値観、宗教観、金銭感覚、ライフスタイル、ファッション感覚、地域性、流行への態度、情報行動などが大きく影響している。例えば同じ高額商品の購入でも、恋人への宝飾品のプレゼントは愛情の表現であり、発展途上国での金の購入は蓄財の手段となるなど、消費の意味や購買行動が異なる。消費行動を引き出し、活性化させるためには、心理的な要因・メカニズムを研究しなければならない。

■消費者動向調査 consumer behavior forecasting survey
消費者の現在の意識・態度や消費行動を把握すると同時に将来予測にウエートをかけた調査と調査手法。旧経済企画庁（現内閣府）は、１９７８年に消費者動向調査と改称した調査を１９５７年以降、年４回実施・発表し、年報として「家計消費の動向」を刊行している。

■消費者の権利 consumer rights
１９６２年、米国のケネディ大統領は安全である権利知らされる権利選ぶ権利意見を反映される権利、を消費者の４つの権利として宣言した。７６年に、フォード大統領が消費者教育を受ける権利を追加した。８３年になって国際消費者機構（Consumers Interna-tional)は、生活の基本ニーズが保障される権利補償を受ける権利健全な環境の中で働き生活する権利を加えた。消費者基本法（改正消費者保護基本法）でも第２条にこの８つを消費者の権利として明記されている。

■消費者発信メディア consumer generated media
消費者が主体となってつくるメディアのこと。インターネットの普及に伴い誕生した、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サイト（SNS）など、ユーザーが発信する情報を中心としたメディアや、ウェブサービスなど情報の二次利用ツールを総称していう。→ブログ、ソーシャル・ネットワーキング・サイト

■消費者パネル調査 consumer panel survey
消費者調査を実施する際に、まず母集団の特性を反映するように調査対象者を設定し、このメンバーを特定の期間内固定し、同一形式の調査票を用いて継続的に行う調査方法のこと。商品やサービスの購入や使用状況、消費者動向や意識の変化などがすみやかに、また時系列的に調査される。消費者の五感に依存する感応テストにおいては、調査対象者に母集団の代表性が問われることはないが、鋭敏かつ感覚特性が優れた消費者が必要とされる。品質・機能上の小さな差を評価できる人々が消費者パネルとして設定される。商品の完成度を高める過程で使われる。

■消費者分析 consumer analysis
消費者の特性についての分析。性別、年齢、所得階層、職業などのような人口統計学的特性や、またライフスタイル、価値観など個人の人格的な特性別に分析される。消費意識、社会的態度、消費における価値基準などを明らかにするために使われる。

■商標（商標法） trademark law
商標とは、文字、図形、記号、立体的形状もしくはこれらの結合またはこれらと色彩とを結合したもので、商品およびサービスについて使用するものをいう。商標法はこれら商標の権利保護を目的とし、先願登録主義を採用しているのが特徴である。産業財産権の代表的なものである。→先願登録主義

■商品広告 probuct advertising
商品やサービスの特徴を訴えかけるための広告のこと。広告訴求内容による分類で企業広告と商品広告に分けられる。商品の販売促進のための広告という意味で使われることが多い。→企業広告

■商品ベネフィット
→プダクト・ベネフィット

■商品ライフサイクル
→プロダクト・ライフ・サイクル

■初号試写
CMを制作する過程で、オプティカル処理などが終わって編集されたネガから焼き付けられた最初のプリントを見ること。広告主に見せるためスポンサー試写ということもある。初号試写の前のまだ色補正や各処理をしていないプリントの試写は０（ゼロ）号試写と呼ぶ。→オプティカル効果

■ショッピング・ヒストリー shopping history
購買履歴のこと。POSデータの形式や消費者パネルデータの形式で記録されるものがある。また、インターネット・ショッピングにおいては、個人顧客の購買履歴データをサーバーに蓄積し、顧客のブラウザにこれまでの購買商品や、ブラウザ上のショッピング・カートに入っている商品を表示することが可能である。

■ショーイング showing
屋外広告の量を示すために使われる指標。ある地域の人口の１００％にリーチできる（その屋外広告の前を最低１回は通過する）のが１００ショーイングといい、５０％へのリーチなら５０ショーイングといい。

■ショート・メッセージー・サービス short message service
PDAや携帯電話のショート・メールのことで、SMSと表記されることもある。短いメッセージをやりとりするためにつくられたサービス。

■業界紙（誌）
特定の業界関係者を対象に発行される新聞や雑誌のこと。発行紙誌数はつかみにくいが、ほとんどの業界にあるといわれる。

■シルバーマーケット silver market
世代別に市場細分化をした際の、高齢者市場を指す。これまで企業は若者を中心にマーケティング戦略を立案してきたが、少子化者高齢化社会が進むにつれて、時間に余裕があり、若者以上の財力を持ち、なおかつ消費意欲も従来思われてきた以上に高い高齢者が新たな市場として注目されている。

■シロ送り
→完パケ

■白抜き
印刷部分の一部を抜きとり、その部分が文字や図形として白く浮かび上がるようにする印刷方法。多色刷りの場合は、抜く部分がずれないように、十分注意して各色版の抜く部分を合わせるが、これを抜き合わせという。

■シングルソース・データ single source data
1人の人から収集されたさまざまな側面のデータ。マーケティング・シミュレーション・モデルの開発には、1人の消費者から人口統計学的な、個人の人格的属性データ、消費データ、媒体データが収集されることが望ましい。どのような性格、ライフスタイルの消費者が、どのような商品・ブランドを消費しており、どのような媒体、ビークルを利用すれば効率よくメッセージを届けられるかを確実に把握することができる。

■審査
広告用語での審査とは、媒体社が自社媒体で広告原稿を掲載する際に、自社の広告掲載基準に照らして、それが適合するかどうかチェックすること。不適正なものに関しては、訂正を求めたり掲載拒否することがある。

■シンジケート調査 syndicated research
調査機関と契約した会員社にのみデータが提供される調査。シンジケートとは企業組合のことであるが、ギャング集団と言う意味で使われることがあるように、会員以外には排他的（exclusive)である。ただし排他的ではあるものの、独占的（closed)であるというわけではなく、会員になればサービスを受けることができる。テレビの視聴率データ、小売店・消費者パネル調査などに多いサービス形態である。

■シンジケートデータ syndicate data
テレビの視聴率データのように、契約した会員社にのみ提供される調査データのこと。→シンジケート調査

■新聞広告 newspaper advertising
新聞に掲載される広告のこと。近年は印刷技術の向上により、カラー広告の再現性が高まったことにより、さまざまな形態の広告出稿が可能となっている。新聞広告の特性としては次のような点が挙げられる。新聞は読者に自発的に読まれる。論理的な説明により、理性に訴えた表現が可能（説得性）定期購買されており、宅配により確実に届けられる（安定性・確実性）厳しい広告掲載基準が設けられている。新聞に対する信頼は新聞広告にも反映される（信頼性）切り抜いて保存が可能。縮刷版も発行されている（保存性・記録性）。→記事中、記事下広告

■新聞広告掲載基準
日本新聞協会の倫理網領による掲載基準とこれに基づく各新聞社の掲載基準のこと。責任の所在が不明確なもの内容が不明確なもの虚偽または誤認されるおそれがあるもの、その他21項目が不掲載の基準のモデルとして挙げられ、同協会の会員新聞社はこれを参考に各社に掲載基準を定める。各新聞社は広告局に審査部門を持ち、この広告掲載基準により「広告審査」を行う。→広告審査

■新聞広告料金
新聞の広告掲載料金は、スペースに対する基本的な料金と、これにプラスする付加的な機能（例えば色刷り広告）に対する料金の二つに大別される。スペース料としての料金はさらに、広告出稿量、広告形態、広告内容、掲載範囲により区分され、これらと付加サービスの組み合わせによって掲載料金が算出される。→広告単価

■新聞広告倫理網領
日本新聞協会が1958年（1976年改正）に制定した、新聞広告が守るべき倫理上の網領のこと。倫理の向上に努め、読者の信頼に応えるために、新聞広告は、真実を伝えるものでなければならない。新聞広告は、紙面の品位を損なうものであってはならない。新聞広告は、関係諸法規に違反するものであってはならない、の３つの基本原則を定めている。

■新聞の面別接触率調査
新聞のある特定の面や広告に対する接触状況や注目率、広告への反応、および記事の閲読率などの調査のこと。新聞社の広告局が行い、公表されている場合もある。

■新聞普及率
日刊新聞の配布地域での普及度合いを示す指標のこと。購買部数を配布地域の世帯数で割った部数で示すのが普通で、これを世帯普及率という。全国の新聞普及率は2004年10月で１．０６部。部数の伸びよりも世帯数の伸びのほうが上回っているため、逓減傾向にある。

■シンボルマーク symbol mark
企業や商品・ブランドを代表する象徴的な記号のこと。企業や商品の理念がそこにこめられてあり、視覚化されたメッセージとなっているため、第三者にとって識別しやすくなる。

■心理学的調査法 psychological research method
投影法や深層面接法、行動観察法など臨床心理学における調査手法を応用したもの。購買動機調査に使われる。データの集計分析のために心理学における数量化の考え方を取りいれたほか、客観性を持った科学的なアプローチを目的としてタキストスコープ、GRS、脳波計といった実験機械を導入している。

■心理測定法 psychometric method
心理学研究において統計学の理論に裏付けられた数量化の方法のこと。知覚・感覚を扱う精神物理学的方法知能・性格などを測定するテスト社会的態度、嗜好の数量化（尺度づくり）の三つが主要テーマである。データの収集、処理が科学的、客観的要件を備えることで、今日の心理学の基礎となった。

■心理的反応
広告によって受け手が生じる様々な心理的変化を、コンピュータの基本的な情報処理過程（情報の入出力、情報の判断処理、情報の記憶保存）にたとえると、それぞれを認知反応、評価反応、記憶反応という三つの基本的な心理的反応に整理することができ、これらの心理的反応を広告効果の基本的構成要素と考えることができる。

■心理的変容 psychological change
環境条件や情報によって受け手の心理状態に変化が生じること。受け手側に環境条件の変化を認知できる能力と情報を受け入れる以前から持っている態度・心理的傾向（先有傾向）があること、もしくは情報が先有傾向を変化させるだけの説得効果を持っていれば心理的変容をつくり出せる。

■シーズ seeds
企業（主に製造業者）がもつ新技術のこと。成熟市場においては消費者が自身の持つニーズに気づいていない場合があるので、シーズをベースにした新製品を提示することで潜在的なニーズが掘り起こされることもある。→ニーズ

■シームレス・コミュニケーション seamless communications
統合型マーケティング・コミュニケーション(IMC)で用いられる用語で、つなぎ目のない（シームレス）コミュニケーションという意味である。消費者視点に立てば、消費者は「これは広告だ」、「これはSPだ」と識別して見ているわけではなく、すべてを企業あるいはブランドの情報として受け取っている。したがって、各コミュニケーション手段間で一貫性のあるメッセージを伝達する必要がある。ここでシームレスな（つなぎ目のない）コミュニケーション活動が求められることになる。

【す】
■推奨広告 celebrity testimonial advertising
著名人（セレブリティ）が商品やサービスを推奨する形式の広告表現。証言広告、テスティモニアル広告、推奨広告の３つは、ほぼ同義で使われる。強いて違いを言うならば、証言広告では専門家が、推奨広告では著名人が広告に登場して証言・推奨するというニュアンスがある。英語では証言も推奨もとにtestimonialで表現されることが多い。→テスティモニアル広告

■スイープ・ステークス sweep stakes
日本におけるオープン懸賞に類するものである。米国連邦法では、スイーブ・ステークスに応募する条件として参加者に購入を義務づけてはならないと規定し、賞金の上限は金額、総量とも規制されていない。スイープ・ステークスの要素は、偶然性と賞金・懸賞の２つである。

■スウォット
→SWOT（スウォット）

■SWOT（スウォット）
マイケル・ポーターの提唱したポジショニング論において、環境を分析する際に用いられる基準。参入する事業において、効果的且つ効率的に目的を達成するためには、当該事業の展開に影響を及ぼす諸要因がどのような状態にあるのかを把握しなければならない。また同時に、自社が持つ能力を検討し、当該事業の展開において、何ができ何ができないのかを分析し明らかにしなければならない。そこで、企業を取り巻く諸要因の中から機会（opportunity)と脅威（threat)を識別するとともに、企業が内部に保有する経営資源の強み（strength)と弱み（weakness)を識別することが環境分析であり、強み、弱み、機会、脅威の頭文字を取ってSWOT分析と呼ばれる。

■スキャンデータ（スキャンパネル調査） scan panel research
商品についたバーコードをスキャナーで読み取った情報をオンラインで収集し、消費者の購買行動を時系列的にとらえようとする定量的な調査方法のこと。売上に及ぼす広告や販促活動、価格設定、陳列方法、天候といった要因の影響を正確に把握できる。店頭でデータを収集する「店頭スキャンパネル」と家庭で収集する「ホームスキャンパネル」がある。

■スキーマ Schema
心理学用語で、ある対象や出来事に関して、まとまって記憶されている情報や知識ということを意味する。広告の１つの目的は、商品（ブランド）に関するまとまりを持った知識を伝達することで、その記憶内容がブランドスキーマである。同じように消費者自身についての理想の自分像（自己スキーマ）や、ニーズと購買行動との関係についての知識（問題解決スキーマ）なども、広告で伝達すべき目標となりうる。

■スクリプト script
ラジオのCMや放送番組の台本のこと。

■スタイリスト stylist
画像・映像のなどの制作時に、出演者の衣装、帽子、靴、装身具、小道具などを選定、制作する人。

■スタジオCM studio CM
スタジオの中から放送するCMで、ワイドショーの中で放映されることが多い。ビデオだけではなく、生放送で行われる場合は「生コマ」と呼ばれることもある。→生コマーシャル（生コマ）

■スタンツ広告
スタンツとは妙技・離れ技の意味で、奇手を用いて人を驚かせる類の広告のことである。トリック広告やギミック広告と同義語である。

■捨て看板
電柱や壁といったものなどに臨時に立てかける簡易看板。

■ステーションブレーク（ステブレ） station break
ある番組から次の番組へ移る間の時間のことで、当初は局名告知にも使われていた。もともとは1分間だけだったが、最近はステブレの周辺にミニ番組、ガイドCMなどが設けられて1分間で次の番組に移ることはほとんどない。ステブレはスポットCMの発祥の地ともいえ、現在でもスポットCMの中核をなす時間枠となっている。長時間番組の中に｢中ステブレ」が設けられることもある。この場合、通常その前後で番組の提供チェンジが行われる。

■ステークホルダー stakeholder
ステーク（stake)とは‘賭け’という意味。その企業の利害関係者、例えば、株主、顧客、取引先、一般消費者、地域住民、政府・公共団体などを指す。広報・広告活動においては、ステークホルダーの存在を常に念頭に置かなくてはならない。

■ストア・ロイヤルティ store loyalty
消費者が特定の店舗に対して持っている愛顧心のこと。

■ストリーミング広告 streaming advertising
インターネット広告の１つで、ストリーミング技術により動画を表示する広告手法のこと。ブロードバンドの普及にともない展開されるようになってきた。

■ストーリーボード
→絵コンテ

■スパムメール spam mail
携帯電話やパソコンに勝手に送りつけられるジャンク・メールのこと。携帯電話へのスパム・メールが急増したことにより、電話が繋がりにくくなるなどの障害が出たため、2002年には「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」および「改正特定商取引法」が施行された。→未承諾広告

■スプリット・ラン・テスト split run test
調査対象者を分割（スプリット）し、反応の違いから広告表現の効果を把握する調査方法のこと。具体的には、２種類以上の広告原稿を作成し、印刷機ごとに表現の異なる製版を使うと表現の異なる原稿が交互に印刷されて出てくる。配布地域はランダムに分割されるので、純粋に表現の違いによる広告効果を把握することができる。

■スペシャルティ広告
→ノベルティ

■場所取り（スペース取り） placement
新聞・雑誌への広告出稿を申し込むこと。また掲載日（号）、掲載面・ページなどを広告主の希望に沿う形で媒体社と交渉し決めること。

■スポット spot
正確にはスポットCMまたはスポットセールスのこと。状況によって２つの意味が使い分けられている。スポットセールスはステブレ、プライムタイムなどのスポットCMを流す時間枠の販売。スポットCM（テレビは１５秒、ラジオは２０秒が基本）は、時間帯などでの自由度が高く、新製品キャンペーンのような機動的、集中的な出稿に適している。タイムに比べて市況性が高く、料金が需要期と閉散期によって変動する。

■スポット投入パターン
通常、スポット出稿ではまとまった本数のスポットCMを放送することを注文するが、その場合、どの時間帯に当該CMの枠を確保するかを決める作業が作案とよばれる。作案は放送局側から原案が提示されるが、広告主側にも当然要望があり、両者で調整されて決定を見る。通常これらの投入パターンはいくつかのタイプに類型化されている。逆L型は平日のプライムタイムと土日タテに分布させるもので、最も高視聴率を期待でき、料金的にも高単価となる。逆L型に平日の朝帯を加えたのがコの字型、コの字型に平日の昼帯を加えたものがヨの字型とそれぞれ呼ばれる。いずれも枠をとった時間帯の週間番組編成表上での形から名付けられている。このほかの基本パターンとして全日がある。スポット投入パターンはターゲットの視聴習慣を分析して決定される。→全日

■スポットばらし
テレビ広告で、ネット番組のネットセールス枠をスポットセールス枠に変更すること。販売当事者はネット番組を受けている各放送局となり、それぞれ個別の対応となる。

■スポンサー sponsor
後援者という意味の言葉のことで、ラジオ・テレビの番組提供者から転じて、一般に広告主のことをスポンサーと呼ぶ。

■スポンサーシップ sponsorship
企業あるいはブランドが、社会、文化、芸術、スポーツ、エンタテインメントなどのイベントに金銭的・物的・人的支援をすること。見返りとしては、イベントにおいて企業名や商品名を独占的に露出する機会を得ることができる。イベントがメディアに取り上げられればパブリシティの効果も期待できる。→タイトル・スポンサーシップ

■スポークスピープル spokespeople
広告主の立場に立って、広告商品やその企業のことを説明する人のこと。かつてはスポークスマンと呼ばれていたが、最近では性別を固定しないようにスポークスピープル、スポークスパーソンと呼ばれる。

■スポーツ憲章
１９８６年に施行された日本体育協会の指針。従来の「アマチュアスポーツのあり方」と「アマチュア規定」の両者を改正、統合した。アマチュアスポーツ発展のための精神を基調とし、これに基づく加盟国団体の使命および競技者規程等を定める基準を示した。アマチュアスポーツ選手などの広告出演やそのマークなど顧客誘引力を有するものの広告使用は、この規制を受けることになる。

■スライス・オブ・ライフ slice of life
典型的な消費者の日常生活をドラマ仕立てによって表現する広告表現手法。特に生活上しばしば起こりうる問題に対して、広告される製品が解決手段となるといった内容が多く見られる。

■スライドスケール・コミッション方式
コミッション（媒体手数料）の算定方式の１つ。あらかじめ設定されていた費用と実際の費用に開きがあった場合に、手数料率を変化させる方法。→コミッション

■刷り寸
実際に紙に印刷された時のサイズをいう。スキャンしてCTSで組まないカラーの原稿（フィルム）は通常、刷り寸で入稿する。かつて「鉛」時代は、活版から紙型・鉛版へ原稿を写す工程で、紙型に縮小が生じていた。これを刷り寸と呼んだことから由来している。→組み寸

■スリーパー効果 sleeper effect
信頼性が低い情報源から得られた情報であっても、時間の経過とともに信頼性の低さがもたらすマイナスの効果が消え、コミュニケーション効果（意見変容、態度変容など）が時間の経過とともに大きくなる現象をいう。情報源の信頼性の忘却のほうが、情報内容の忘却より速いためにこのような現象が起きる。仮眠効果、居眠り効果などと訳されることもある。情報源の信頼性が眠ってしまうという意味でこの名が付けられた。

■スローガン slogan
ブランドやキャンペーンのコンセプトを簡潔に表したフレーズのこと。音楽を付けてジングルとして展開されることもある。

■スーパーインポーズ superimpose
単にスーパーということのほうが多い。画面の上に文字など重ね合わせる技術のこと。CMに関連するものでは、提供広告主の表示に使われるほかロールスーパーによる告知などがある。

【せ】
■生活価値観
生活者の考え方や行動の底流にある意識のことをさす。人間関係や家族、仕事、人生などについての志向性に基づいて分析される。７０年代以降では生活価値観は確実に多様化の傾向を見せている。

■生活時間
人の一日の生活行動を時間を追って考察したもの。方法としては、生活行動を睡眠、食事、身の回り用事、労働、勉強、家事、外出、交際、休養、趣味、新聞・雑誌・ラジオ・テレビへの接触などに分けて調査する。NHKが５年ごとに大規模な生活時間調査を実施し、その結果を公表している。

■成果報酬型インターネット広告
インターネットでは広告へのアクセス状況がわかるため、その特性を利用したもの。クリックや商品の購買など広告主が指定した条件をクリアしたときに広告料金が支払われる。広告主の求める成果によって支払われる料金も異なる。アフィリエート・プログラムともいわれる。→クリック保証型広告、ネット広告料金

■生産財広告 industrial goods advertising
生産財の広告の総称。生産財とは、個人や世帯以外の事業者が購買する部品や原材料や業務目的で購買する財、再販売の目的で購買する財などのことをいう。広告される財・サービスによる分類方法。→消費財広告

■製造物責任法
→PL法（製造物責任法）

■精緻化見込みモデル elaboration likelihood model
ペティ(Petty)とカチオッポ(Cacioppo)によって提示されたモデルで、広告メッセージとしての情報を受け手が精緻に処理する見込みがあるかないか、ということに基づいた消費者情報処理モデルのこと。このモデルでは、消費者が広告メッセージを受け取ると、その個人の情報処理能力と情報処理への動機によって情報処理を行う経路が異なるということを示している。個人の情報処理能力が高いか低いかということは、広告メッセージを理性的に処理できるかどうかにかかわる。広告メッセージの情報処理への動機が高いか低いかによって、態度変容を起こすまでの経路が変わる。情報処理能力と動機が高い場合、中心的経路により広告メッセージ内容そのものを情報処理し、認知的反応（支持、中立、反論）を示してから、最終的な態度変容を起こす。一方、情報処理能力と動機が低い場合、周辺的経路により広告メッセージ内容の周辺的な手がかり（タレントやイメージなど）を情報処理してから、最終的な態度変容を起こす。→中心的経路、周辺的経路

■成長戦略
→競争戦略／成長戦略

■精読率
新聞広告の接触状況の調査のことで、当該新聞広告を「確かに見た」（注目率）と答えた人に対して、さらに「詳しく見た」か「ざっと見た」かを聞き、「詳しく見た」と答えた人の割合を示す。当該新聞広告を最も熱心に見た人の比率ともいえる。分母は当該新聞を読んだ人（閲読者）で、かつ手元に新聞のある人。→閲読率、広告注目率

■製版同盟 producer-retailer alliance, manufacturer-retailer alliance
大規模製造業者と大規模小売業者が、情報を共有化することによって、新製品の開発や流通の効率化などを期待して行う戦略的提携のこと。

■製品コンセプト product concept
製品が買い手にもたらす便益（ベネフィット）、形態や技術の新しさ、特徴をさす。この製品はどのようなものであり、誰が、いつ、どのような状況で使用し、どんなメリットがあるのか、といったことを端的に表現したものである。製品の基本特性であり、競合する他社製品との対比を際立たせるためのポジショニングともなる。広告表現に生かされるもの。

■製品差別化 product differentiation
自社製品を、品質、機能、イメージなどの点で競合他社製品とは異なったもの（差別化）であると消費者に知覚させ選好させること。マーケティングでは、自社製品を他社製品から区別するために、商品にいくつかの特徴を付与し、その特長を買い手に強調すること。ブランドをつけることはこの意味で大きな意義を持つ。

■製品ライフサイクル
→プロダクト・ライフ・サイクル

■政府広告 government advertising
政策の浸透を図るために政府が広告主になって行う広告のこと。政治的見解や意見を訴えかける政治広告（political ad.)とは区別される。

■責了
責任校了のこと。→再校

■セクション版
新聞の分冊方式。ページ数の増加に伴い、印刷上の問題や読者の読みやすさなどを配慮して、記事をジャンルべつに何冊かに分けること。欧米の新聞に多く、一般にニュース、ビジネス、趣味などのセクションに分けられる。

■セグメンテーション
→市場細分化

■世帯インデックスリポート
中央調査社が行っている、一般日刊新聞購買世帯の到達・閲読状況の調査のこと。全国の一般世帯（１人世帯１５００、２人以上の世帯１万８０００）の主婦、家事担当者が調査対象となっている。

■世帯視聴率 household audience rating
特定の放送地域内で放送される特定の番組やCMの視聴世帯数の割合を表した比率。現実には、エリア内にサンプリングで調査世帯を設定、測定機器を設置し、全機器設置世帯中の視聴世帯の割合を測定している。

■セット set
テレビやラジオの受像機や受信機のこと。舞台の装置を指す。

■セット紙
一つの新聞社が同一の題字で朝刊･夕刊に分けて発行する新聞のこと。家庭、事業所への配達では朝夕刊をセットで一部として販売･配達する。朝刊だけ、もしくは夕刊だけを発行している場合は単独紙と呼ばれる。

■説得広告
消費者の理性に訴え、論理的に納得させようと企図した広告。感覚に訴える印象広告やフィーリング広告に対する語で理性広告、論理広告と呼ばれることもある。

■セット版
セット紙のこと。朝夕刊が連続して編集・発行されており、朝夕刊をセットで販売・配達する新聞をいう。朝夕刊を販売・配達できる地域をセット版地域と呼ぶ。輸送上の問題から夕刊を配達できないため、朝夕刊の記事をまとめて編集したものを統合版という。最近はセット版でも夕刊を購入しない読者が出ており、このことはセット割れと呼ばれている。→セット紙

■セッツ・イン・ユース（セット・イン・ユース） sets in use
ある特定の日の特定の時刻にスイッチが入っているテレビ、ラジオの受信機台数のこと。世帯数でなくセットの台数の比率である。レーティングのシェアを計算する際の母数になる。→HUT

■セット・トップ・ボックスｓet top box
テレビ受像機に接続することでさまざまなサービスが受けることができる機器の総称。受像機の上に置くことが多いため、こう呼ばれる。ケーブルテレビ網に接続して番組を受信する機種や、電話回線を接続してインターネット接続やデジタル放送を受信する機種もある。

■セマンティック・ディファレンシャル法
→SD法（セマンティック・ディファレンシャル法）

■SD法（セマンティック・ディファレンシャル法） semantic differential method
オスグッドとスーチ、タンネンバウムによって発表された「意味の測定」で紹介された尺度法による意味の作用の測定方法である。反対の意味を持つ形容詞（句）のペアによって定義された尺度の上で、あらゆる種類の記号の情緒的内包的意味を測定できるとされている。企業イメージの測定、消費のパッケージデザイン、広告表現評価の測定などに用いられている。

■セリングポイント selling points
商品が持ついくつかの品質や特性のうち、購買者の利便を満足させ、販売時に強調するもののことをいう。セールスポイント（sales point)と同じ意味。

■セレブリティー推奨者 celebrity endorsers
セレブリティーとは有名人という意味で、特定分野での専門知識を有している人や芸能人、スポーツマンなどを指すことが多い。こうした有名人が、広告の中で製品やブランドを勧めると、セレブリティー推奨者となる。

■先願登録主義
産業財産権（特許法、実用新案法、意匠法、商標法）で、最先の出願人のみがそれぞれの登録を受けることができる制度のこと。いわゆる「早い者勝ち制度」である。なお、同一日付で同一または類似の出願があったときは、原則として出願者の間で協議して決めた１つの出願についてだけ登録の機会を与えられることになる。

■潜在市場 potential market
ニーズはあるが、製品やサービスの魅力や充実さが不十分であったり、技術的な問題や供給者の不在から現在需要が十分に開拓されていない市場のこと。または、将来購買者となる見込みのある市場のことをさす。

■センター・スプレット center spread
雑誌やパンフレットなどの真ん中の部分にくる見開きページのこと。多くの場合は、両ページがつながった１ページとして使用され、クリエーティブ上の工夫がしやすい。

■宣伝 propaganda
特定の組織や個人が、ある目標の達成のために、さまざまコミュニケーション手段を使うことで、多数の人々の態度や行動を自分たちの意図のする方向に導こうとする活動のこと。ローマカトリックの普教活動に由来する。欧米ではナチスやソ連の情報活動や政治宣言を連想させるネガティブなイメージが強い。日本では広告やマーケティング活動全般を指して使われることが多く、きちんと区別されていない。

■セントラル・バイイング central buying
媒体一括購入。広告主が特定の広告会社１社に媒体購入を任せること。媒体購入業務を集中化させることによって、媒体費の効率化を図る。欧米では多く見られる媒体購入方式である。

■線引き
スポット出稿で、どの時間にスポットCMを流すかを決定する作業の呼称である。通常、作案という用語が使われるが、週間番組編成表（タイムテーブル）に斜線を引いていく形をとるので、線引きという言葉がよく使われる。→スポット投入パターン

■専門広告
広告のターゲットによる広告の分類のことで、医者や弁護士などの専門職を対象にした広告のことをいう。

■専門紙（専門誌）
一般紙（誌）に対して、特定の専門分野、例えば産業、金融などについて専門情報を提供する新聞や雑誌をさす。産業専門紙としては日経産業新聞、日刊工業新聞、フジサンケイビジネスアイがある。→一般紙（誌）

■戦略ドメイン戦略domain
収益向上を確実に達成でき、競争上優位に立っている事業領域。戦略ドメインは、戦略的使命に基づき、第１に顧客層を明確にし、第２にそのニーズを把握し、第３に競争上優位な対応を行なうことによって形成される。

■セールストーク sales talk
セールスマンや店員が商品やサービスを売り込むときの売り文句の内容や話術のこと。広告におけるメッセージの意味でも同義語に使われる。

■セールスポイント
→セリングポイント

■セールスマニュアル sales manual
セールスマンの手引書のことで、統一性や効率性が加味されている。日常のセールス活動に必要な資料や手続きなどから企業情報、商品情報、関連法規、技術資料、さらには慶弔、エチケットなど一般常識まで広く盛り込まれている。

■セールス・プロモーション
→販売促進

【そ】
■想起集合 evoked set
調査対象者にある分野のブランド名、企業名の想起を求め、調査対象者によって想起された一群のもの（通常３～５個程度）を想起集合、もしくは喚起集合と呼ぶ。市場で上位の地位を獲得しようとすれば、想起集合の中に入らねばならない。

■想起割付制
→広告搭載紙面想起確定制度

■送稿
広告原稿を新聞社や雑誌社などに入稿すること。

■総合広告会社 full service agency
広告、コミュニケーションに関する業務をすべて提供できる広告会社のこと。調査、広告制作、媒体購入、イベントの企画、商品企画、コーポレート・コミュニケーション、PR、販売促進などコミュニケーションにかかわる業務すべてに対応することができる。広告主の要望に対応する形で、業務領域を拡大してきた。総合化という点では、日本の大手広告会社のほうが欧米より進んでいる。

■訴求 appeal
広告の送り手が受け手に対して伝達し、説得しようと試みること。

■訴求対象
→ターゲット・オディエンス

■訴求点調査 appeal point research
広告の訴求点に関する調査のことをさす。訴求点調査には広告作成前に何を訴求点とするかを明らかにする調査、訴求点の代替案を比較・評価する調査、完成した広告の訴求点が正しく消費者に伝わっているかどうかをチェックする調査、などがある。

■袖看板 side signboard
建物から道路面に突き出した看板のことで、縦長のもの（着物の袖のように）を一般にさす１。横長のものは突き出し看板といって区別するのが普通である。大きさ、掲出法などに対して安全性・美観風致の維持の視点などから種々の規制がある。

■ソーシャル・コミュニケーション social communication
企業が社会との良好な関係を維持・創造するために行うあらゆる種類のコミュニケーション活動の総称。狭義には、コーポレート・フィランスロピー、メセナなどの社会貢献活動をいうこともある。

■ソーシャル・ネットワーキング・サイト Social Networking Site;SNS
コミュニティ型のウェブサイトのこと。サイトの参加者が友人を紹介しあったり、共通の目的や関心を持つ人と知り合うことで人間関係を広げていくことを目的とする。既存の参加者からの招待がないと参加できないサービスと、自由に参加できるサービスとに分かれる。自分の経歴や写真などを公開できる機能や友人に別の友人を紹介する機能、サイト内の友人だけ閲覧できる日記帳、友人間でメッセージ交換に使う掲示板などの機能が提供される。一般のネットの電子掲示板などでは匿名の書き込みが多いが、SNSでは原則として参加者の実名や経歴などがわかっている。２００３年頃米国で誕生し、日本では０４年頃から登場、代表的なサイトとして「mixi」や「GREE」がある。有料サービスもあるが、多くは無料サービスで、サイト内に掲載される広告や、友人に本やCDなどの商品を推薦する機能を設け、そこから上がる売上の一部を紹介料として徴収する収益モデルになっている。

■ソーシャル・マーケティング social marketing
個別の企業や消費者のためにではなく、広く社会の利益を拡大するという立場に立って社会問題を解決するために行われるマーケティング活動のことである。発展途上国での家族計画の普及、人種差別問題、飲酒運転禁止、文化活動などさまざまな活動が想定できる。非営利組織のマーケティング活動のことを意味することもある。

■ソーシャル・マーケティング・エージェンシー social marketing agency
広告会社の一つの形態で、ソーシャル・マーケティングに関するサービスに強みを持つ。→ソーシャル・マーケティング