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ポスターPRに関する専門用語・キーワード「か・き・く・け・こ」
ポスターPRに関する専門用語・キーワード「か・き・く・け・こ」
【か】
■買い切り
広告会社が新聞や雑誌の特定スペース、テレビやレジ斧特定タイムを1社で買い取ることをいう。買い切った広告会社は、広告主に対するタイム・スペース販売のリスクを自己負担することになるが高収益を見込める。広告会社独自の企画番組や特集記事の場合、この形をとることが多い。
■改稿
新聞・雑誌社に送稿済みの広告原稿を掲載前に変更すること。またはその訂正原稿をのことをいう。送稿済原稿を返却あるいは破棄する全面改稿と、一部だけを訂正したり差し替える部分改稿とがある。
■階段編成
野球中継時の延長などの理由により放送時間終了時間が定まらないときになどに、あらかじめいくつかの場合を想定した編成のことをいう。
■回読率
新聞や雑誌の1部あたりの閲読人数。1部の新聞、あるいは1部の雑誌が何人に読まれているかという数値のこと。
■カウキャッチャー cow catcher
ＣＣと略されることが多い。番組開始直前に入れられるＣＭで、タイム扱いでセールスされる。したがってスポットとは異なり、ＣＭの放映日時が固定されているが、通常のタイムセールスのような提供表示は行われない。スポンサーの競合調整などの必要性からこのような形態がとられている。同様に番組終了直後に入れられるものをヒッチハイクと呼ぶ。
■香りつき広告
香水などの香りをかぐことのできる広告。香りを密封しておいて封を開ける、覆いを取るなどの方法、インクの中に香りを閉じ込めこすったりつぶしたりすることにより香りを出す方法などがある。雑誌広告が中心だが、新聞広告でも実用化されている。
■鍵付き広告 keyed advertising
広告の反応を見るための仕掛けが組み込まれた広告のこと。資料請求、懸賞、モニター募集などを行う際に、どのビークルからの反応かがわかるよにあらかじめ記号（鍵）をつけてある。媒体価値の評価などに用いられる。
■革新の採用課程モデル
紳士絵品やギン技術、新しい行動パターンなどのイノベーション（革新）が社会に普及する家庭を説明するモデルのこと。農村社会学において、新しい農機具が普及して言う課程に関するロジャースの研究からマーケティングに取り入れられた。インベーションの採用時期によって採用者を5つに分けている。リスクをおそれずにイノベーションを採用するイノベータ（革新者）、字図から情報を収集し採用し、その経験を周囲に伝えるアーリーアダプター（初期採用者）、アーリーアダプターの意見を聞いて追随するアーリーマジョリティ（初期多数者）、イノベーションに懐疑的で世間の普及状況を見てからまねをするレイトマジョリティ（後期多数者）、保守的でイノベーションをほとんど信用せず、イノベーションが革新的でなくなったころにようやく採用するラガード（遅滞者）である。
■拡大的問題解決 extensive problem solving
それまでに知識のない製品カテゴリーの購入が費用面でもリスク面でも高い場合、広く情報探索をして複数の代替案の中から自分に適するものを選ぼうとする購買行動。→限定的問題解決、日常的反応行動
■カスタマー・エクエティ
→顧客生涯価値
■カスタマー・リレーションズ customer relations
ＰＲの一種で、メーカーや小売サイドが顧客との良好な関係を維持するために行う体制づくりやそのための努力のこと。
■カタログ catalogue
商品の価値や説明が掲載された綴じ込み式の印刷物のこと。ダイレクト・マーケティングにおける主要ツール。また一枚物の印刷物を「リーフレット」、仮とじの小冊子を「パンフレット」といい、カタログと対比されるが、一般にカタログは綴じ込み方式のものを総称していう。→ブックレット
■課題基準法
広告予算設定方法の一つ。広告目標を売上高あるいは知名率などで設定して、これを達成するために必要な具体的な作業（タスク）を提示し、その経費を積み上げて広告予算を算出するやり方。
■課題統覚検査
投影法の技法の一つ。ある状況におかれた人物を描いた何枚かの絵を被験者に見せて、これを基にした空想的な物語を作成させ、それを素材として被験者のパーソナリティや精神構造を明らかにしようとする方法のこと。絵画統覚検査、主題統覚検査ともいわれる。
■カテゴリー・マネジャー category manager
商品カテゴリーごとにそのマーケティング管理を行う管理者のこと。プロダクト・マネジャーを統括する立場にある。
■門構え
新聞１５段１／３広告を、見開きページの左右外側に同一広告主が掲載した形態。
■カニバリゼーション cannibalization
企業が新ブランドを市場に導入した際に、競合他社のブランドからではなく、当該企業の同じ製品ラインに属する既存ブランドの市場シェアを奪ってしまい、企業全体としては販売量の増加につながらない結果を引き起こす事。「共食い」の意味をもつ。
■カバレッジ coverage
一般には、広告媒体の到達地域のことをいう。テレビ、ラジオの場合は視聴（聴取）可能区域（サービスエリア）、あるいはその地域内の全世帯数を示す。新聞、雑誌の場合は到達地域を指すが、リーチやサーキュレーションの意味で使われることもある。
■かぶり
新聞の記事下広告のうちで、広告の上にさらに別の広告が積み重なることを指す。一方、記事の真下にある場合を記事直下という。
■カリグラフィー calligraphy
アルファベットを書く技術、手法、筆法。または、書かれた文字そのもの。kallos(beauty)+graphy が語源で、美しく書かれた文字を意味し、広義には、毛筆による漢字（いわゆる書道）や、そのほかの文字の場合にも使用される。
■上りネット net
東阪名以外のローカル局が制作発局となって、東京局をネットする番組のこと。
■環境広告
表現内容による広告の分類で、環境を意識した環境マーケティング（グリーン・マーケティング）の一環として展開される広告。地球環境の保護活動や環境に配慮した商品を訴求する広告表現をいう。→グリーン・マーケティング
■環境マーケティング environmental marketing
→グリーン・マーケティング
■環境ラベル environmental label
環境保全や環境負荷の低減に役立つ商品や取り組みに付けるラベルで、タイプ（政府などの第三者機関が認めた環境対策が施されているものに付けられるラベル）、タイプ（企業が独自に計算した環境負荷データを開示するラベル）、タイプ（二酸化炭素排出量や廃棄物の発生量などの環境負荷に関するデータを計算し、第三者機関の認証を得て開示するラベル）に分かれている。環境ラベリング制度はエコマークに代表されるタイプから始まったが近年はスウェーデンの環境管理評議会や日本の産業環境管理協会が細目を定めた制度でタイプの認証を得る企業が増加している。
■関係性マーケティング
→リレーションシップ・マーケティング
■完成原稿
→フィニッシュト・ワーク
■完全版下
→フィニッシュト・ワーク
■完全見開き広告
新聞や雑誌の綴じ込み中央の見開き左右2ページを使用した広告を指す。雑誌では従来から２ページを一体化して使用していたが、近年、新聞でも中央の余白部分を切れ目なく使った二連版が増えてきた。→二連版
■カンヌ国際広告祭
毎年フランスのカンヌで開催される国際的な広告コンクールのこと。最も古くからある部門は、テレビコマーシャルや映画広告などを扱うフィルム部門だが、その他にもプレス部門、アウトドア部門、サイバー部門、メディア部門、ダイレクト部門、ラジオ部門がある。２００５年には７５カ国からの参加があった。
■完パケ
完全パッケージの略語。そのまま放送できる状態に仕上がっているＶＴＲで、すでにＣＭも挿入された形となっている。ネット番組の場合、キー局から通常完パケの形で送信され、これをクロ送りという。一方、ＣＭ部分を空白で送るのをシロ送りという。シロ送りはネット番組だがスポンサーへの販売は各局でローカルセールスする場合などに行われる。→パッケージ・プログラム
■カンプリヘンシブ・レイアウト comprehensive layout
完成時の印刷広告表現を、広告関係者・広告主に理解してもらうために作られる完成予想作品。先行作業段階でいろいろ検討された内容が、完成時に十分反映されているかどうかを検討するためのもの。最近は作業のデジタル化によって、正確なものが迅速に制作されるようになっている。文字情報を完成作品と同じように入れ込んだものをタイプト・カンプリヘンシブ・レイアウト（typed comprehensive layout)と呼び、一般にはこの段階で採用の諾否が決定される。略してカンプという。
■カーニング kerning
コンピュータで文字を表示する際に、文字と文字の間を詰める機能のことをいう。美しい文字組と要求されるＤＴＰなどで良く用いられる。
【き】
■記憶実験法
学習内容の保持状態を測定する方法のことで、再生法、再認法、再学習法などが用いられる。この方法を広告効果測定に利用する場合には、商品の知名度測定、再生知名、再認知名といった指標が多く用いられる。
■記憶率/記憶保持率 retention rate
情報に接した集団の中で、学習した情報が時間の経過につれてどの程度保持（忘却）されているかを表したもののこと。一般的には忘却率、忘却曲線として表現される。記憶の適度を調べるため、広告効果測定では、再生法、再認法が利用される。
■記憶率/記憶保持率 retention rate
情報に接した集団の中で、学習した情報が時間の経過につれてどの程度保持（忘却）されているかを表したもののこと。一般的には忘却率、忘却曲線として表現される。記憶の適度を調べるため、広告効果測定では、再生法、再認法が利用される。
■規格スペース（規格広告）
新聞社によってあらかじめスペースが規格化されている広告のこと。例えば、朝刊1面の出版広告は3段を６ないし8等分され、それぞれ「さんむつ」「さんやつ」と呼ばれる。広義には、５段２分の１などの定型の広告を指すこともある。
■企画広告
→協同広告、連合広告
■企画コンテ
→コンテ
■企画連合広告
新聞社（出版社）・広告会社が一つのテーマのものに広告特集紙（誌）面を企画し、関連企業の参加を募集する形の広告をいう。企画広告、連合企画とも呼ばれている。
■企業イメージ corporate image
企業に対して人々の抱いているイメージのことを指す。
■企業広告 institutional advertising, corporate advertising
商品やサービスの販売や訴求を目的とする商品広告に対して、企業の実態やポリシーなどを告知し企業のイメージや好意を高めようとする広告。意見広告、決算広告、ＩＲ広告、環境広告などが含まれる。近年は企業理念を体現させた商品を前面に出すことで企業広告としての役割も考慮した企業広告と商品広告の折衷型広告が増えており、企業広告と商品広告を明確に分けることは難しくなってきている。→コーポレート・コミュニケーション、意見広告、決算公（広）告、ＩＲ広告、環境広告
■企業コミュニケーション
→コーポレート・コミュニケーション
■企業市民 corporate citizen
人が市民として生活していく上では、市民にふさわしい権利を行使できると同時に相応の義務も負う。企業も人と同様に地域における市民としての自覚を持つべきであるとする考え方。
■企業ドメイン
企業の活動の範囲や領域のこと、企業ドメインは理念や自社の強み、市場ニーズなどに応じて定義づけられ、その範囲において、目指す方向に向けて経営資源が投入される。そのため企業ドメインの定義が将来、企業の存続、成長の可能性に大きな影響を与えることになる。また、企業活動に複数の事業を含む大企業の場合、包括的な企業ドメインのもとに個々の具体的な事業ドメインが定められている。
■企業の社会的責任 corporate social responsibility
企業が営利の追求を唯一の目的とするのではなく、法令遵守、人権擁護、環境保護などさまざまな面で社会的に責任ある行動をすべきであるという経営理念。企業の責任は、株主や従業員だけでなく、消費者や地域社会、環境などにも及ぶことを前提にし、あらゆる面でバランスのとれた企業活動が求められる。企業の価値はいかにその企業が社会的責任を果たしているかで評価されるようになっている。
■企業文化 corporate culture
その企業固有の価値体系、思考や行動規範の体系、社風、企業の体質、その企業らしさのこと。CI（コーポレート・アイデンティティ）はこうした企業文化を変革する方法として実施されることが多い→CI
■記号論 semiotics
言語をはじめあらゆる現象を記号として分析しようとする研究方法のこと。現代の記号論は米国のパースとスイスのソシュールから始まり、パースの流れは哲学的記号論へ、ソシュールの流れは科学的記号論へと向かった。原理論的な研究は発展途上にあり模索を続けているが応用記号論の領域では多彩な展開となっている。広告の記号論のほか、芸術の記号論、都市の記号論、演劇、コスモロジー（象徴人類学）の記号論もある。ボードリヤールは社会記号学によって、記号消費、象徴交換といった新しい消費理論を打ち出した。記号論からマーケティングへのアプローチをセミオティック・マーケティングという。
■記事下広告
新聞広告は掲載位置によって記事下広告と雑報広告に大別することができる。記事下広告は通常、記事欄の下に掲載されているもので全ページ広告を含むが、近年使用されるようになった縦１５段３分の１などの変形広告も含む。雑報広告は記事中や突き出し広告を指す。
■記事体広告 editorial advertising/advertorial
一見広告らしくなく、記事のような構成でつくられている広告のことをいう。広告(advertising)と記事(editorial)を合わせてアドバトリアル(advertorial)とも呼ばれる。日本新聞協会は新聞記事と混同されるおそれがあるので、この種の広告には、「広告」とか「PR」と表示するよう関係者に働きかけている。
■記事中
記事の中に掲載される広告のことで、スペースの割に注目率が高い。通常は１段×７の大きさで、企業名やブランド名を大きく表示する形が多い。
■基本デザイン
→ベーシックデザイン
■基本料金
→広告単価
■キャッチフレーズ/キャッチコピー catchphrase/headline
広告コピーのうち、読者の関心を呼び、注目度を高める言葉のことを言う。英語ではヘッドラインということが多い。キャッチフレーズで注意をひきつけて本文のコピー（ボディコピー）を読ませるという手法が多いが、多種多様な情報が氾濫している情報環境では、伝達内容を完結に表現して、キャッチフレーズだけで情報的に完結する広告表現が増加している。
■キャプション caption
写真や絵などに付けられる短い説明文のことを指す。
■キャラクター
→トレード・キャラクター
■キャラクターグッズ characher goods
キャラクターを使用した商品やサービスのこと。キャラクターグッズの製作、販売を行うことをキャラクター・マチャンダイジングといい、また、その行為を許諾する権利を商品化権という。
■キャラクター・マーチャンダイジング
→キャラクター・グッズ
■キャリー・オーバー効果 carry-over effect
繰り延べ効果のこと。広告活動を行うと、その効果は当期だけにとどまらず、次期、次々期へと広告効果が繰り延べされていく。長期にわたって広告を展開していたブランドが広告を打ち切っても、直ちに売上げが低下することがないのは、この効果が働くためである。
■キャンペーン campaign
特定の目標のために、一定期間内で行われる一連の広告や販売促進などのことを言う。目標を達成するためには、キャンペーン期間内に行われるプロモーション・ミックスが適切に調整されなければならない。
■休止
特別番組などのためにその時間帯に本来ついているスポンサーが提供を休むことをいう。一方、既存スポンサーがそのまま特別番組を提供する場合は、振り替えという。
■競合
広告業界においての競合とは、同業種の広告主が同一番組みのスポンサーになろうとしたり、また複数の広告会社が特定の仕事を獲得しようとする場合をいう。いずれの場合にも、競合を回避するための調整が行われることが多い。
■競争者対抗法 competitive parity method
広告予算額の算定方法の１つ。ライバル企業の広告予算額ないし支出額を基準として自社の予算額を決める方式。自社と必ずしも同様のマーケティング戦略ポリシーではないライバル企業の広告投入費を基準にするという基本的な問題点が指摘されるが、一方で、広告効果はそもそも競争相手との相対的な投入額・量で決まるという現実を反映しているという意味で評価する人も多い。
■共同広告 corporative advertising
複数の広告主が一緒に行う広告のこと。広告主が主体的、主導権を持って企画する場合だけでなく、広告会社や媒体社が規格を立て広告主の参加を募る場合もある。→連合広告
■共同作業方式
グローバルに展開する広告会社が、キャンペーンのプランニングを行うときに使う方法で、各地域の広告会社にアイデアを考えさせ、よい企画案を採用する。
■強力効果論 powerful effect model
マス・コミュニケーションの効果が直接的で強力なものであるとする理論のことで、1930年代から40年代にかけてのマス・コミュニケーション研究の中心的な考え方であった。
■虚偽・誇大広告 false/puffery advertising
商品やサービスについて、事実に反する表現や誇張した表現によって消費者に誤認させ、公正な競争を阻害するおそれのある広告のことをいう。景品表示法では「不正な表示の禁止」を取り上げているほか、薬事法でも「誇大広告の禁止」を規定している。→不当景品類及び不当表示防止法
■清刷り
校正を終えた活版から、上質紙に原稿を印刷すること、またはその印刷物を指す。そのまま写真製版の版下として製版カメラで撮影してフィルムとしたり、ファクシミリで送ることができる。CTS化された新聞社ではフィルムまたは清刷り送稿となっており、上質紙に印刷された新聞原稿のことも指す。また、ロゴタイプやマークなどを原画として使用できるよう、上質紙に印刷したシートを特に指していうこともある。
■切り替え（切り替え広告）
新聞の版によって、広告原稿の全部または一部を替えたものをいう。例えば、自転車メーカーが地域によってディーラーの名前を差し替える場合や、新製品と従来品とを組み合わせた広告で新製品が発売されていない地域がある場合などは、広告の切り替えが行われる。切替料として所定の料金が付加される。組み替えともいう。
■禁止事例
ＣＩ用語。ＶＩデザインマニュアルに掲載される項目で、シンボルマーク、ロゴタイプ、コーポレート・カラー、組み合わせシステムなどの誤った使用方法を紹介するもの。デザインを展開する際の可否判断するガイドラインとなる。
■キー局
放送局の系列（ネットワーク）に放送番組を送り出す放送局のこと。親局ともいう。地上波による民間放送局は、放送法で自局の放送対象地域が決まっているため、他地域の放送局とネットワークを組みニュースや放送番組を交換している。このネットワーク組織へ番組を送り出す放送局をキー局と呼ぶ。転じて、常時番組を送り出している東京（関東）の放送局を一般にキー局と呼ぶようになった。東京以外の大都市、特に大阪の放送局は、プライムタイムなどに番組供給枠を持つため「準キー局」とも呼ばれている。
■キーワード key word
発想や問題解決の鍵になる言葉のこと。広告コンセプトから導き出される言葉で、連想を展開しながら表現を発想することが多い。
■キーワード広告
→模索連動型広告
【く】
■下り回線
→上り回線
■口コミ word of mouth
製品やブランドあるいは広告の内容について、友人、知人、家族、同僚、などの親しい間柄で行われる口頭によるコミュニケーション。このような情報は信頼性を持って受け入れられることが多いため、企業は口コミを意識して話題性を持った広告をつくろうとする。この口コミを意識的に生じさせ、マーケティングに利用しようとすることをバズ・マーケティング(buzz marketing)とよぶ。インターネット上の口コミを管理し、製品やサービスの良い情報を広めようとすることを特にバイラル・マーケティング(viral marketing)と呼ぶ。インターネット上は見知らぬ者同士が多く信頼性という点では伝統的な口コミには及ばないが、その伝達スピードの速さから、いかに情報をコントロールするかが企業にとって重要な課題になっている。
■組み替え
→切り替え（広告）
■組版
活字、写植などを素材として記事原稿や広告原稿を組み合わせることで、1つの版をつくること。または、そうして組み上げられた版。
■クライアント client
依頼主の意味で、媒体者、広告会社から見た顧客である広告主のこと。得意（先）やアカウントともいう。
■クライシス・マネジメント
→リスクマネジメント →クライシス・コミュニケーション
■クラシファイド・アド classified advertising
新聞による案内広告。内容によってクラシファイド（分類）して掲載されていることからこう呼ばれる。→案内広告
■クラスメディア clas media
特定のライフスタイルや趣味などを持つ社会層や集団を主なオーディエンスとする媒体。雑誌やラジオがあげられる。
■クラッター効果（クラッター） clutter effect
クラッターとは、通信・航空関係用語で、レーダースクリーン上の擾乱（じょうらん）を指す。広告では雑音によって送り手の意図した効果が妨害されること。例えば、テレビ広告で１５秒のスポット広告が中心となると、１時間に放映される延べ本数が増加する。しかし、広告している商品・サービスが多くなると、受け手が混乱し効果は広告主の期待を下回る。印刷広告では表現用でヘッドライン、サブヘッド、キャプション、ボディコピーにさまざまな書体が、さらに写真やイラストが不統一に使われ、構成要素が乱れてゴチャゴチャしている様子をクラッタートいう。
■クラッター効果（クラッター） clutter effect
クラッターとは、通信・航空関係用語で、レーダースクリーン上の擾乱（じょうらん）を指す。広告では雑音によって送り手の意図した効果が妨害されること。例えば、テレビ広告で１５秒のスポット広告が中心となると、１時間に放映される延べ本数が増加する。しかし、広告している商品・サービスが多くなると、受け手が混乱し効果は広告主の期待を下回る。印刷広告では表現用でヘッドライン、サブヘッド、キャプション、ボディコピーにさまざまな書体が、さらに写真やイラストが不統一に使われ、構成要素が乱れてゴチャゴチャしている様子をクラッタートいう。
■クリアビジョン clear vision
→ＥＤＴＶ
■クリアリング・ハウス clearing house
クリアリングとは、利用済みのクーポンを小売店から回収すること。これらのクーポンを清算する機関をクリアルング・ハウスとよぶ。
■クリエーエティブ・ストラテジー creative strategy
広告表現目標、メッセージに含む基本的なポイント、広告で伝える広告商品の特性、トーンとマナー、の広告のターゲットなどを明確に示した広告表現制作の指針。
■クリエーティブ creative
広告表現の企画、立案、制作をする企業またはその部門を指す。また、広告作品自体を指すこともある。前者は広告コンセプトを広告表現に仕上げること。
■クリエーティブ・アイデア creative idea
広告表現開発のきっかけとなるアイデア。
■クリエーティブ・エージェンシー creative agency
広告表現の制作（クリエーティブ）を広告主への主要なサービスとする広告会社。広告制作に力をいれているため、マーケティングに関わる調査などのサービスは行わない。
■クリエーティブ・コード creative code
（社）日本広告業協会が、広告業本来の社会的責任を果たすことで、豊かで文化的な社会づくりに貢献するため定めた自主規制ルール。「網領」とセットにして、日本広告業協会広告倫理網領と呼ばれる。広告表現全般の創造性、社会的秩序の維持、虚偽・誇大な表現の排除、品位の維持などを中心としている。
■クリエーティブ・チーム creative team
広告表現を企画、制作するために編成されるチーム。アートディレクター。コピーライター、グラフィック・デザイナー、ＣＭプランナーなどで構成されていて、統括するのはクリエーティブ・ディレクター。
■クリエーティブ・ディレクター creative director
広告の表現における企画、立案を行うクリエーティブ・チームを統括し、表現の高度化を指導、監督する人。広告主や営業、媒体、マーケティング、制作関係者などとの折衝、調整にも責任を負う。
■クリエーティブ・ブティック creative boutique
総合広告会社とは異なり、広告表現にかかわるサービスに特化した規模の小さい広告会社。特長ある広告表現を売り物にすることが多くホット・ショップともいう。→クリエーティブ・エージェンシー
■クリエーティブ・ブリーフ creative brief
広告表現制作の指針となる事柄を、単純かつ短い言葉でまとめた書類。広告会社によって形式はさまざまだが、広告表現の目的、ターゲット、広告商品最大の特徴、コンシューマー・インサイトなどから構成されている。優れた広告表現の発想を導くための文書。
■クリエーティブ・レビューボード creative review board
広告会社の中で、表現の品質、情報伝達度、広告主の満足度などをチェックし、その向上を指導する機関。
■クリック保証型広告 click guaranteed ad., pay per click ad.
インターネットや携帯電話広告の掲載・課金方式の１つ。広告のクリック数が一定回数に達するまで掲載を行う。１クリック＝○○円と設定された金額がクリックされるごとに課金されていき、サイトの管理者に報酬が支払われる。掲載期間内に保障クリック数に到達しなかった際には、掲載期間を延長したり、延長か広告配信の終了かを広告主が選択したりする。広告の表示回数が一定回数に達するまで掲載を行う（表示回数によって報酬が支払われる）方式をインプレッション保証型広告と呼び、リンク先広告主のサイトを訪れたユーザーが商品購入や会員登録などの行動を起こしたときにのみ報酬が発生する広告を成果報酬型広告という。→アフィリエート・プログラム、アフィリエート・マーケティング、ネット広告料金
■クリック・アンド・モルタル clicks-and-mortar
オンライン店舗と実在する店舗を組み合わせて行うビジネス。クリック・アンド・ブリック（clicks and bricks)あるいはブリック・アンド・クリック（brici-and-click)とも呼ぶ。対になるものにブリック・アンド・モルタル（bricks-and-mortar)がある。これは、インターネットを利用せず、実在する店舗や建物でのみビジネスを行う伝統的なビジネス形態である。
■クロス・セル cross sell
製品やサービスの購買をした消費者、または購買の意思表明をした消費者に、それを補完する別の製品やサービスを推奨する販売促進のテクニック。クロス・セリングともよばれる。
■クロス・マーチャンダイジング cross merchandising
関連する、あるいは相互補完的な複数ブランドを店頭に揃える販売促進手段のこと。特定の生活シーンを想定し、それにかかわりの深い製品を隣接させて陳列することで、消費者はそれぞれの製品に対して横断的に接し、購買が促される。
■クロス・メディア cross-media
複数のメディアを使い、相互作用をねらうことをクロス・メディアという。メディアを組み合わせるという意味ではメディア・ミックスも使われているが、こちらはリーチを最大にするためのメディアの組み合わせという意味が強い。クロス・メディアの場合は複数のメディアを組み合わせて、消費者の行動を促す相乗効果を高めるという意味で使われることが多い。携帯電話をクロスのかなめとしたメディアの組み合わせをクロス・メディアということも多い。→メディア・ミックス
■黒枠
死亡広告のこと。臨時もの広告の１つ。全体を黒い枠で囲って出稿されることからつ付いた名称。→臨時もの
■クローズド懸賞
→景品つき販売
■クーポン広告 coupon advertising
広告主の提供する商品の割引券や引換券となるクーポンを新聞、雑誌、折り込み広告、フリーペーパーなどに掲載した広告。販売促進の１つ。新聞や雑誌の公正競争規約では、このクーポン付き広告が掲載されていることを広告や販促に利用することを禁じており、表示義務を明示している。
■クーポン誌 coupon magazine
割引や特典が得られる「クーポン」の付いた雑誌で多くのものが無料。地域内の飲食店、美容室などの情報や割引券がただで手に入るため、若者などを中心に人気があり、広告効果も高いとされている。地域によってはクーポン誌がいくつも存在し大手情報産業、出版社も進出している。代表はリクルート社の「ホットペッパー」→クーポン広告
■クーリング・オフ cooling-off
通常一度成立した売買契約を一方的に解消することはできない。しかし、訪問販売、電話勧誘販売、割賦販売など特定の取引では、消費者が違約金なしに契約申し込み撤回や契約解除ができる制度。クーリング・オフとは、一度成立した契約を冷却期間をおいて考え直すといった意味がある。訪問販売、電話販売、割賦販売では８日間、連鎖販売取引（マルチ商法）や業務提供誘因（内職・モニター商法）では２０日以内に書面で通知することで、無条件で契約申し込みの撤回や契約解除ができる。
■クール cours(仏）
ドラマなど週１回のテレビ番組は通常３ヶ月13回を一まとまりとして作られ、この期間を１クールと呼ぶ。もとのフランス語に直接的にこの意味を持った使い方はない。
■クール・サイト Cool Site
ウエブサイトは、見る側にとって本や映像、音楽などと接触した際とは別種の快適感が要求される。それは、画面デザインはもとより、スピード、欲しい情報の得やすい構造などいろいろな要素が絡み合って生まれるが、そのような快適なものをクール・サイトと呼ぶ。
■クール・メディア cool media
１９６０年代にＭ,マクルーハンが提唱したメディアの分類法の１つ。情報量Ｌ（definiton)と受け手のかかわり合い（involvement,participation)によってメディアをホットとクールに分けた。クール・メディアとは情報量は少ないが深いかかわり合いを欲求するメディアで、テレビのほか電話、談話、漫画などを含む。一方、情報量が多く深いかかわり合いを要求しない媒体をホット・メディアといい、ラジオ、活字、映画などがこれにあたる。
【け】
■経営理念
企業理念。場合によっては「新社長の経営理念」のように、トップマネジメントごとの経営方針という意味で用いられることもある。
■景表法
→不当景品類及び不当表示防止法
■景観緑三法
２００４年に成立した「景観法」「景観法施行関係整備法」「都市緑地法」のことをいう。建築物、町並み、屋外広告物等を美しい景観という点から整備することをねらったもの。都市部のみならず農山村漁村部も対象となる。「景観法」によって、地方自治体の権限が強化され、建築物の外観や色の統一、ショーウインドウの照明基準の設置などが可能となった。
■経験価値マーケティング experiential marketing
製品あるいはサービスに、昨日や便益といった価値を越えた「経験」という新たな価値を付加しようと意図するマーケティングのこと。「経験」とは過去の経験を指すだけではなく、製品あるいはサービスの消費過程を通じて得られる喜びや感動を指す。
■携帯広告
→モバイバル広告
■景品つき販売
景品（プレミアム）の魅力によって購買意欲を高めようとする販売促進策の１つ。一般消費者に対して、もれなく提供する形態のベタづけ景品と、くじ等により当選者を決めて提供する懸賞形態のものとがある。後者はクローズド懸賞といわている。取引価額に応じた景品の最高額や総額の上限が決められており、景品表示法や公正競争規約等の規制を受ける。
■景品表示法
→不当景品類及び不当表示防止法
■契約料金
広告出稿前に出稿量、掲載範囲、出稿期間などについて、媒体社と合意されたときに適用される広告料金。新聞の場合は段単価で表示される。契約料金は段数や掲載期間が大きくなるほど割引される。
■決算公告（決算公広）
株式会社が決算の概要を知らせる公(広）告。株式会社は定時株式総会で計算書類の承諾を得た場合は、遅滞なく貸借対照表またはその要旨を定款に定めた媒体に広告しなければならない。以前は、官報や日刊新聞に掲載しなければならなかったがインターネットでの公告も可能となった。→公告
■決定公告
商法の規定に基づく企業の公告。最近では、電子開示も増加している。→公告
■毛抜き合わせ
製版技術の一つで、写真や網版などの中に文字を入れたり、複数の写真や網版などを組み合わせたりする際に、寸分の隙間やズレがないように接線を整える合成技術のことをいう。抜き合わせともいう。
■健康増進法
日本の急速な高齢化や癌や糖尿病などの生活習慣病の増加に対応するため、告人の生涯を通じた健康管理のあり方を規定した法律で、２００３年５月に施行された。２５条では受動喫煙の防止を規定し、これによって学校、病院、官公庁、駅などの禁煙化、分煙化が進み、たばこの広告活動にも影響を与る。さらに０３年８月には、健康食品などの虚偽誇大広告を禁止する改正健康増進法が施行されている。
■検索エンジン search engine
インターネットのウェブサイトで公開されている情報をキーワードなどを使って検索できるウェブサイトのこと。検索サイトに企業などが掲載するバナー広告の料金で運営がされているため、利用者は検索するのに料金を払う必要はない。検索方法は、公開されている情報の全文を蓄えておき、キーワードによって検索する全文検索型と、カテゴリー別に分類されているディレクトリー型の２種類に大別できる。全文検索型はキーワードを検索する一種のロボット的ソフトウエア重要な役割を果たす。最近では全文検索型でもディレクトリー型の情報提供をしているところが増え、またディレクトリー型のサーチエンジンにも検索機能が搭載されるようになってきた。全文検索型ではGoogieやgooなど、ディレクトリー型ではYahoo!が有名。
■検索連動型広告
インターネットの検索エンジンでキーワードを入れると、検索結果の周辺に広告主の広告が出現する仕組みの広告。キーワード広告とも言う。
■顕在市場
何らかの商品・サービスの売り手が買い手を求めて積極的に働きかけを行なっていて、すでに需要の現れている市場のこと。→潜在市場
【こ】
■好意度（好意率）
企業や商品・ブランドに対する評価を好き・嫌いの観点からとらえたもの。企業は生活者の共感を得ることができるような情報提供活動をすることで、商品・ブランドだけではなく、企業に対する好意度も高めることができる。
■効果階層モデル hierarchy model
広告への反応がある順序に従って起きると仮定したモデル。反応は通常、認知的反応、情緒的反応、行動的反応の順番で起きると仮定され、代表的なモデルとしてはＡＩＤＭＡ，ＤＡＧＭＡＲ,ラビッジ・スタイナー・モデルなどがある。その後、関与の研究が広告効果研究に導入されることで、関与の高低によっては、情緒的反応→認知的反応→行動的という順番で反応が表れたり、逆に、行動的反応→情緒的反応→認知的反応の順に反応が表れることが指摘され、ＦＣＢプランニングや精緻化見込みモデルなどが提唱された。
■公共広告 public service advertising
公共の福祉や社会性・公共性への人々の意識や関心を高めるねらいで行われる広告。公共奉仕広告とも呼ばれる。企業や非営利団体などが独自に行う場合と、公共広告機構（ＡＣ）が実施する場合がある。
■公共広告機構 Japan Ad Council
広告の持つ強力な伝達力や説得機能を生かし、社会と公共の福祉に貢献することを目的とする民間団体。関西公共広告機構を発展させ、１９７１年に設立された。広告主、媒体社、広告会社からなる会社員の協力によって運営されている。→公共広告
■公共奉仕広告
→公共広告
■興行収入
映画やイベントなどの興行における入場料収入の総計。→冠イベント
■工業所有権
→産業財産権
■広告 advertising, advertisement
アメリカマーケティング協会（ＡＭＡ）の定義によれば、広告とは「メッセージの中で識別可能な営利企業や営利組織または個人が、特定のオーディエンスに対して、製品、サービス、団体またはアイデアについて、伝達または説得をするために、さまざまな媒体を通して行う、有料の非個人的コミュニケーション」である。広告の必要条件として、広告主が明示されていること、ターゲットが認識されていること、メディアが有料で広告主が管理可能なこと、などが挙げられる。広告という言葉には、広告物を届ける広告活動と、広告活動の成果としての広告物・広告表現の両方の意味がある。
■広告扱い高
→グロス・ビリング
■広告アローワンス advertising allwwance
小売店がメーカーの商品を広告する際に、メーカーから与えられる報奨金。
■広告市場
広告活動が展開される市場。また広告費の支出ソースとして産業別および業種別広告費のマーケットボリュームを指す場合もある。
■広告科学 Advertising Science
日本広告科学学会の発行する学術雑誌（論集）の名称。第１集が’７５年１０月に発行され、その後２０００年までに合計４１集が発行されている。→日本広告学会
■広告課税/広告税 advertising tax
広告に対して課される税ないし広告に課税すること。課税の方式としては、媒体社の収入に課税するものと広告主の広告費に課税するものとがある。日本では第二次大戦中に一時広告税が実施されたが１９４６年廃止された。新しい財源として、または広告過剰論を背景にした広告規制の一環として、広告課税が論議される。
■広告管理 advertising management
広告活動がより効果的かつ効率的に遂行されることを目指して行われる、分析、計画、実行、統制を含む一連の活動プロセス全体の管理。具体的な管理対象は、広告調査、広告目標、広告表現、媒体選択、予算、出稿時の企画や執行や統制作業、およびそれらマーケティング活動の一環とされ、広告管理はマーケティング活動の一環と位置づけられ、広告管理マーケティング管理の一領域とされている。
■広告会社 advertising agence
広告主と媒体社（新聞社、雑誌社、放送局）との間にある、広告業務の代行やサービス提供および支援を行う会社。広告代理店、広告代理業とも呼ばれるが、近年は広告会社という名称が一般的になりつつある。広告会社は、マス４媒体全体を扱う総合広告会社と、特定の媒体（交通広告や屋外広告など）や広告ソースに特化した専門広告会社に分けることができる。
■広告機会 advertising opportunity
広告活動を実施するのに適した状況の度合い、またはその時期。広告は常に有効であるとは限らない。一般的に、生産財よりも消費財のほうが、当該製品のマーケティング戦略がプッシュ戦略主体のときよりプル戦略主体のときのほうが、広告は有効であり、広告機会が高い。
■広告キャンペーン
→キャンペーン
■広告計画 advertising planning
広告活動を実施する際の手順やプロセスを決めること。一般に、行うべき作業を具体的に示したものをいう。広告計画は通常、広告商品をめぐる状況分析から始まり、広告目標の設定、広告ターゲットの決定、予算の確認、広告すべき内容・表現の決定、媒体選択・スケジュールの決定、広告効果測定法の決定が含まれる。
■広告掲載紙面早期確定制度
新聞広告の掲載は通常は１週間程度前まで最終決定しないことが多い。朝日新聞は１９９５年に２ヶ月前から掲載紙面の申し込みを受け付ける早期確定制度(SPEED)を導入し、キャンペーンなどの都合で早く紙面を確保したいという広告主の要望を受け入れることが出来るようになった。
■広告形態
広告の種類のこと。分類には、ＴＶや新聞など広告媒体別の分類、消費者向け広告・産業広告などの広告対象別分類、商品広告・企業広告といった訴求内容別分類、全国広告・ローカル広告などの広告地域別分類などがある。
■広告契約書
広告取引についての契約を記載した文書で、広告主と広告会社間、広告会社と媒体社間で取り交わされることが多い。広告会社と製作会社で取り交わされることもある。現実の広告取引では、いちいち契約書を作成せずに、相互の信頼に基づいて作業が進行することも多い。業界で契約基準の作成が進められている。新聞広告の契約段数を取り決めた文書を指すこともある。
■広告効果 advertising effectiveness
広告活動の結果、ターゲット・オーディエンスに表れる反応と社会・経済に対する影響の総称。前者には購買行動としての売上高効果と心理変容効果としてのコミュニケーション効果がある。売上高効果は、実務上、非常に関心の高いテーマであるが、トータル・マーケティング活動の結果ととらえることが多いので、広告単独の効果はコミュニケーション効果で測定されることが多い。後者には経済波及効果とともに、CMソングのヒット、タレントやキャラクターの人気上昇、広告コピーの流行語化、広告による文化・娯楽創造といった副次的効果が含まれている。
■広告効果測定 advertising effectiveness measurement
広告計画で設定した目標がどの程度達成されたかを調査、把握すること。広告の理論では、広告効果を到達、認知、態度変容、行動の４つの段階でとらえている。実際の広告活動では、広告が売上にどれだけ寄与したかを把握したいという欲求が高いが、正確な測定はまだ出来ていない。広告の効果を受け手側からみると、到達は接触効果（どのくらいの人がその広告に接したか）認知、態度変容は心理効果（どの程度心理的変化―記憶や好意など―をもたらしたか）行動は購買行動効果（実際に購買行動を起こした人はどれくらいだったか）に大別される。
■広告効果予測
→広告効果予測法
■広告効果予測モデル estimate model of advertising effectiveness
効果的な広告計画を立案するために、到達や頻度、認知レベル、感情効果、行動レベルの反応といった広告効果の事前予測を行うためのコンピューターモデル。過去の広告キャンペーンの追跡調査のデータを蓄積することで、予測精度（再現性）の高いモデルを構築できる。
■広告綱領
全日本広告連盟の制定した広告活動の基本ルール。正確な情報提供、責任の所在の明示、品位ある表現、個性と独創の尊重といった点から理想的な広告のあり方を述べているもの。
■広告コミュニケーション advertising communication
広告はともすれば、広告主（企業）から消費者への一方的な情報伝達ととらえられがちである。広告は本来、双方向的であるべきで、コミュニケーション活動としてとらえられなければならないという意味を込めて、このように呼ぶことが多い。広告の場合、コミュニケーション理論やコミュニケーション・モデルが援用される。
■広告コンセプト concept
広告を制作する際、商品の特徴や、広告の受け手（消費者）にとってその商品がどのような魅力があるかなどを表現するアイデアを、考えたり導いたりするもとになる考え方、見方のこと。その広告で何を言うか(What to say)ということ。
■広告課税/広告税 advertising tax
広告に対して課される税ないし広告に課税すること。課税の方式としては、媒体社の収入に課税するものと広告主の広告費に課税するものとがある。日本では第二次大戦中に一時広告税が実施されたが１９４６年廃止された。新しい財源として、または広告過剰論を背景にした広告規制の一環として、広告課税が論議される。
■広告シェア
→SOV（シェア・オブ・ボイス）
■広告紙面比率
広告が新聞紙面全体に占める比率。広告掲載率とも呼ばれる。２００４年の電通統計では新聞全体の平均が３７．０％で、全国紙が４３．４％、ブロック紙が３９．４％と高く、ついで地方紙３３．７％、スポーツ誌３０．０％となっている。
■広告収入 advertising revenue
媒体社が広告を掲載、放送することで得る収入。新聞社、雑誌社では、この広告収入のほかに販売収入によって企業経営が行われている。民放ラジオ・テレビ局における収入の大部分は広告によるものである。
■広告出稿量調査
一定期間の広告活動に利用された媒体別の広告投入量を把握すること。新聞広告の場合は段数、雑誌広告ではページ数、テレビ・ラジオ広告は秒数などとなる。新聞、雑誌、ラジオについては、エム・アール・エス広告調査、テレビについてはビデオ・リサーチが調査を実施している。
■広告賞
表現技術の向上、広告活動の活性化などを目的として、表現に優れた広告、優れた広告活動を行った広告主、広告作品を生み出したクリエーターを顕彰する制度。日本では代表的な広告賞として広告電通賞（電通）、ACC賞（全日本CM放送連盟）、ADC賞（東京アートディレクターズクラブ）、消費者のためになった広告コンクール（日本広告主協会）などがあり、媒体各社独自に広告賞を設けているところも多い。
■広告審査
掲載、放送しようとする広告が適正なものかどうかを審査すること。媒体各社は審査部門として審査部、考査部を設け、虚偽・誇大・不正な表現がないか、誤認を与えないかなどの視点から、商品・サービスの実態や表現内容をチェックする。新聞広告審査機構という団体は、新聞のみならず、雑誌・テレビ・ラジオの広告などを広告主や関係団体の協力を得て、掲載・放送の前に実施調査をし、調査内容を報告書にする。さらに報告書に基づき、消費者保護の観点から広告内容を審査し、協会の見解を付けて審査を依頼してきた媒体社に報告する。ただし、新聞広告審査機構自体には広告の掲載や放送の可否を指示・命令する権限はない。媒体社が個々の「広告掲載基準」「放送基準」などに基き、独自の判断を下すことになる。
■広告自主規制 advertising self regulation
不当な広告活動による弊害を排除するため、政府規制によらずに、広告主や広告関連企業・業界がそれぞれの立場で自発的に広告活動をコントロールすること。広告表現の自由を守り、広告に対する意識を高める基本行動として倫理的側面も強く働いているため、業務と実態をふまえた実用性と迅速対応性を加味し、消費者保護に役立つ機能を有している。
■広告制作会社
広告物を制作する広告会社。経営方針、制作範囲、広告媒体などの違いで分類される。最近はデジタル表現を専門とする会社もある。
■広告戦術 advertising tactics
広告戦略の下部概念として、広告目標ないしサブの目標やゴールを達成するための具体的な手段。
■広告宣伝費 advertising expenses
広告活動に向けて使われる金額。広告費ともいう。通常は広告制作費、媒体費、それに伴う費用などであるが、どの勘定費目を広告費に含めるかは企業によって異なるのが実情。また、広告費を当会計期における費用とみなす立場と、将来にわたる利益をあげるための投資とみる立場がある。→広告費の白・黒・灰色リスト
■広告戦略 advertising strategy
広告目標を達成するための計画・方針。
■広告組織
広告にかかわる業務を担当している組織や機関、またはその全体。広告主の宣伝部（広告部）、広告会社、媒体社の広告局・営業局、広告制作会社、広告調査会社、広告関係団体が含まれる。
■広告単価
新聞広告の料金体系の基本をなす単位スペースあたりの料金。記事下広告は１段×１cmの料金（センチ単価）を基準とするが、通常全１段あたりの料金（段単価）で取引される。また雑報告は枠単位、案内広告は１行単位で料金が示される。
■広告ターゲット advertising target
広告の訴求対象。
■広告弾力性 advertising elasticity
広告投入量に対し需要がどの程度変化するかを示す数値。例えば、広告投入量を１０％増加させた場合に需要が１０％増加すれば広告弾力性は１、２０％増加すれば広告弾力性は２となる。
■広告チェックリスト check list
広告戦略の策定ならびに実施、広告制作の過程などで、確認・点検すべき事項をまとめた一覧表。活動、作業の時間的流れに沿って、随時、活動・作業工程に区切って、その節目節目でそれぞれのリストが用意されることで、大きな誤りや失敗を防ぎ、活動効率を高めることができる。
■広告調査 advertising research
広告に関するすべての調査のこと。広告計画に必要な事前調査と、広告活動の評価に必要な事後調査に分けられる。
■広告テーマ advertising theme
広告戦略または広告作品・広告表現の中核となる主題。
■広告統計 advertising statistics
広告量の統計。新聞は広告段階、雑誌はページ数とともに活版、グラビア、カラーなどの印刷様式の種類も記録され、ラジオ、テレビはタイムクラスと秒数で記録される。
■広告投入量シェア
→SOV（シェア・オブ・ボイス）
■広告認知率 advertising recogntion rate
ARF（アメリカ広告調査財団）の評価基準でいうと、媒体普及、媒体露出、広告露出、広告知覚、広告コミュニケーション、売上げという基準のうち、本来は広告を知覚した比率を意味する。認知（＝知覚）を測定することは困難であるために記憶率で測定される。
■広告主 advertiser
広告活動を行う主体あるいは広告を出す組織・機関・人。コミュニケーションの視点でいえば広告の送り手。広告会社からはクライアント、得意先、アカウントと呼ばれ、放送局からはスポンサーとも呼ばれる。広告には広告主名が明示される事がその必要条件とされている。→クライアント
■広告の受け手 audience
広告の訴求対象となる人々。広告の送り手（広告主）に対する言葉。
■広告の受け手送り手 advertiser
広告活動を行う主体。広告主とも呼ばれる。広告活動をコミュニケーション活動ととらえたときの情報の送り手。
■広告のタイミング
広告キャンペーン期間に、いつどのくらいの広告出稿を行うかということ。同じ出稿量を継続的に出稿するパターンもあれば、短期的なときには１回に大量の出稿を集中的に行う方法もある。予算、季節や曜日、消費者の購買習慣、間隔、商品の特性、競合商品の広告出稿などを考慮してタイミングを決定する。
■広告の投資効果（広告の投資効率）
広告が長期的に企業経営に及ぼす機能。広告の機能は単に広告商品・ブランドの販売を促すだけではなく、戦略的な広告費の投入は、ブランドの価値を高め、企業の資産価値を高める効果を発揮する。一流ブランドの地位を獲得すれば、より有利な競争を展開することができる。経費としての広告費から、資産形成のための投資としての広告管理の必要性が高まっている。
■広告の目標管理
広告管理の際に、広告目標をあらかじめ設定しておき、その目標達成の効果率化を図ろうとする方法・考え方。R・H・コリーのダグマー理論（DAGMAR)が有名。
■広告媒体 advertising media(aedium)
広告内容をオーディエンスに伝達するために使用される放送・出版物、装置、建造物等。たとえば、新聞、雑誌、テレビ、看板等。広告媒体は印刷媒体、電波媒体、定置媒体の３つに分類するのが普通。→ビークル
■広告費
→広告宣伝費
■広告費の白・黒・灰色リスト
広告費に参入すべき費用と参入すべきでない費目とを分類したリスト。Pinter’s Ink誌が全米広告協会（ANA)の協力を得て行った広告主への調査から、３分の２以上の広告主が広告費と考えている費目をホワイト（白）、３分の２から３分の１までをグレー（灰色）、３分の１以下をブラック（黒）と区分し１９６０年に発表した。
■広告表現 advertising creative
広告目標と達成するために，広告物を作り上げること。または、できあがった広告物そのもの。
■広告物 advertisement
広告作品。広告表現とも呼ばれる。英語のadvertisingが活動全般を意味するもに対し、advertise-mentは制作されたものを意味する。アドバーティスメント、アドバタイズメントともいう。
■広告への態度
→Aad（広告への態度）
■広告法規
広告に関連する法律や条例。広告規制は法規制と自主規制に大別できる。広告法規は主に法規制の根拠になる法律や条例などを指すが、法規制と自主規制の中間的な位置にある公正競争規約を含めて考えることもある。
■広告飽和水準 advertising saturation level
広告費をこれ以上増やしても、売上高が増加しない限界点。飽和水準は製品や広告媒体によって異なるため、広告費を効率的に管理するには、製品や媒体ごとに飽和水準を推定しておくことが重要である。理論値として設定される。
■広告メッセージ advertising message
広告で伝えようとする内容の表現。コピー、イラスト、写真、タイポグラフィ、ナレーション、音楽、効果音などで構成されている。
■広告目的 advertising objective
広告で達成しようとする課題。たとえば、企業の達成、社会的・経済的福祉の増大、消費者の選択権を保障することなどがある。
■広告目標 advertising goal
広告で達成しようとする成果。→広告目的。
■広告予算 advertising budget, advertising appropriatio
一定の期間における広告活動に支出することを予定し設定される費用。特定期間内や商品別に設定される。
■広告予算の設定法 methods of setting the advertising bud-get, advertising appropriation
広告予算をいくらに算定すべきかを決める方法。広告予算総額を始めに決めて各活動に割り当てていく方法（ブレークダウン法）と個々の目標過大に必要な予算額を積み上げてゆく方法（ビルトアップ法）の２つに大別される。→売上高百分率法、販売単位法、支出可能（額）法、任意法（任意増減法)、利益百分率法、目標課題達成法、競争者対抗法、販売目標基準法
■広告予算モデル
広告予算の算定を支援するための計量モデル。コンピュータを利用する。→広告予算の設定法
■広告料金 advertising rates
広告媒体を使用する時間やスペースの利用料金。発行部数または視聴者の数や質、媒体の特性などを基本にして料金が決められる。電波料、掲載料ともいわれる。
■広告倫理 advertising ehtics
社会道徳を基本にした広告の規範。善悪の基準として守るべき事柄で一概に規定することは難しいが、広告各団体が規定しているコードで見られる共通点としては、広告関連事業の信用や品位を損なわない行動真実を伝え、虚偽、誇大、不当表示や説明不足による誤認がないこと法令に反しない、公序良俗に反しないことや、教育的配慮があげられる。
■広告露出 advertisng exposure
広告を見聞きするチャンスがあったということで、広告を認知した、記憶したということではない。印刷媒他の場合には配布部数がこれにあたり、電波媒体の場合には視聴率(聴取率）がこれにあたる。
■広告枠オークション方式 frame auction system
ウェブ広告などの広告枠を、インターネット上のオークションシステムを使って販売する方式。競争入札でより高い価格を提示した広告主が広告枠を確保することができる。媒体主導型の場合と、広告会社が広告掲載媒体・サイトを販売する場合がある。利点としては価格の透明性が高まる、収益を生まない広告枠の配信をなくすことができるといったことが考えられる。
■考査
CM内容が放送基準（民放連）などで定められたルールから逸脱していないか、または公序良俗に反していないかをチェックすること。広告主の業態が消費者保護の観点などから問題がないかをチェックすること。これらの手続きをいずれも考査という言葉で呼ぶことが多い。
■口座制
日本のマスメディアに多く見られる取引制度。タイムやスペースを購入する際には、媒体社との取引口座を持つ広告会社を通す必要がある。
■公称部数
新聞や雑誌の発行者が広告主などに独自に発表する部数で、（社）日本ABC協会の公査を受けていない数字。多くの一般紙は公査を受けているが、雑誌は受けていないものが多い。公称部数が正確でないとの批判が強いことに伴って、日本雑誌協会が一定の基準で加盟社の発行部数を１９９４年から公表した。
■公正競争規約
景品表示法第１０条の規定に基づき、事業者あるいは事業者団体が業界の公正な競争を確保するために設定する業界の自主ルール。公正取引委員会の認定が必要で、その業界の「商慣習」とされる。また、その運用には公正取引協議会があたる。表示に関する規約と、景品に関する規約とがあり、２００５年６月現在、表示規約６５件、景品規約４０件、合計１０５件が存在している。
■公正取引委員会
独占禁止法の目的を達成するために設立された行政機関。内閣総理大臣の所轄に属する。同法第２７条第２項にその所轄事務が明記されていて、私的独占、不公正な取引方法の規制、および独占禁止法の補完法である景品表示法に基づく事項の運用にあたっている。
■広聴
PR活動の一環として、企業および組織が外部から情報を収集すること。
■交通広告 transit advertising, transportation advertising
電車、バス、タクシー、飛行機などの公共交通機関、および駅や空港などの付帯施設に掲出される広告。中吊り広告、窓上広告、ラッピング広告、駅貼り広告、電飾看板などがあげられる。→中吊り広告、ラッピング広告、駅貼り（駅掛け）広告
■荒天プロ
スポーツ中継番組が荒天などのために中止された場合に代わりに放送される番組。Bプロともいう。野球中継の場合は雨プロとも呼ばれる。
■行動変容 vehavioral change
人々の行動面の変化。広告効果に関しては、購入ブランドの変更、購入場所の変更、購入中止などの行動があるが、行動変動の前提として、意見を変更する意見変容、態度を変更する態度変容などが考えられている。
■購入経験率
ある商品やブランドを過去に買ったかどうかで測定される。買った人（世帯）の数をサンプル数で割った比率。
■購入決定要因
買い手がその商品やブランドを購入しようと決めた理由。
■購入率 rate of purchace
最近の購入経験率。→購入経験率
■購買動機調査
→動機調査
■広報
→PR（パブリック・リレーションズ）
■顧客志向 customer oriented
企業活動の方向性や目標を顧客の要求や欲求を満たすこととする、マーケティングの基本的な考え方。消費者志向とも呼ばれる。→消費者志向
■顧客生涯価値 customer lifetime value
企業に対して、現在および将来にわたって一顧客がもたらす利益の総量。既存顧客を維持することが長期的にみると企業収益につながるという考え方において重視されている。
■顧客接点 contact point
消費者がブランド自体、あるいは当該ブランドに関する情報に接するすべての機会。企業側から発信する広告、販売促進、パブリシティ、店頭、イベント等はもちろん、口コミや使用経験など企業の管理不能な場面も含まれている。ブランド・コンタクト・ポイント、メッセージ・タッチ・ポイントともいう。媒体の増加とともに、消費者がさらされる情報量も非常に多くなった現在、ブランドに関する情報を管理することがIMCの観点から非常に重要である。このIMCの実践では、コンタクト・ポイントの管理が鍵となる。ブランド確立のためには、すべての接点をマネジメントすることが求められるとして、広告会社では、さまざまなコミュニケーション手法を、目的に応じて最適に組み合わせる方法論を提示している。たとえば、電通が提唱するコンタクトポイントマネジメント、博報堂のタッチポイントマネジメント、アサツーディ・ケイのＥＸ－Ｐoint（体験接点）マネジメントなどがある。ブランドの購買前だけではなく、購買後、使用後までを含めたコミュニケーションを考慮する必要がある。→ＩＭＣ
■顧客ロイヤルティ customer loyalty
→ロイヤルティ
■国際広告 internationaladvertising, global advertising
海外市場を対象とする広告。国際広告を行うには、現地での広告会社や媒体社との連携が求められる。→メガ・エージェンシー
■告知広告 announcement advertising
近火見舞い御礼、手形無効、謝罪、催事など、緊急または臨時的なお知らせを内容とした広告のこと。
■個人型消費者パネル
ビデオリサーチが行う、個人の商品購入記録とテレビの視聴率を連動させた調査。２００４年７月に開始された。男女個人を対象として、携帯型バーコードリーダーを使って買い物記録を入力してもらい、携帯電話やＰＣにデータを転送し、インターネットでデータの送信を行う。従って、自動販売機やコンビニエンスストアなどで購入され、そのまま消費される商品カテゴリーについても把握が可能となる。また、テレビ接触についても電子日記式で収集するので、テレビ広告接触と商品購買との関係を見ることもできる。
■個人視聴率（個人視聴率調査）
世帯単位ではなく個人単位で行う視聴率調査。従来の視聴率調査はテレビをどれだけの世帯が見ているかを示す「世帯視聴率」だったが、１世帯に複数台のテレビが普及し、視聴行動の個人化が進むことで、放送チャンネルの多様化に対応するために、どれだけの個人が見ているかを示す「個人視聴率」が注目されている。テレビの所有世帯に属する総人数に対するテレビ視聴人数の割合のほか、性別、年齢階層別に算出する。関東、関西、名古屋の３地区で各地区６００世帯１７００人前後。調査対象者はテレビ視聴開始時に「ピープルメーター」という視聴率測定器で自分に割り当てられたボタンを押し、見終わったら再びボタンを押して解除する。
■コスト・パー・サウザンド
→ＣＰＭ
■CPT（コスト･パー・サスザンド）
→CPM
■CPR（コスト･パー･レスポンス） cost per response
資料請求などを目的とした広告出稿やダイレクトメールなどで、レスポンスを1件獲得するのにかかったコストのこと。
■コスト・パー・レスポンス
→ＣＰＲ（コスト・パー・レスポンス）
■CPR（コスト･パー･レスポンス） cost per response
資料請求などを目的とした広告出稿やダイレクトメールなどで、レスポンスを1件獲得するのにかかったコストのこと。
■誇大広告
→虚偽・誇大広告
■コの字
→スポット投入パターン
■コノテーション connotation
本来の意味は含蓄、言外に意味するということ。広告の言語表現のほぼ全てがこれで、レトリックを使った装飾性の高いコピーをいう。その一方、事実物を示すだけの言語をデノテーションという。
■コピー copy
広告表現における文字伝達情報。種類にはヘッドライン（キャッチフレーズ）、スローガン、リード、見出し、ボディコピー、ロゴフレーズなどがある。情報伝達機能を十分に果たすためには、正確性、論理性、客観性、説明性、具体性、詳細性などが求められる。広告表現全体、広告物そのものを指す場合もある。
■コピーライター copywriter
広告の文章部分やことばで表現される部分を書くことを専門とする人。
■コピー・プラットフォーム
→クリエーティブ・ブリーフ
■コマーシャル commercial
テレビやラジオで放送される音声や動きのある広告。通常、ＣＭという。ＣＭはコマーシャル・メッセージの略ともいわれるが、英語ではcommer-cialという。→生コマーシャル（生コマ）
■コマーシャルソング comercial song, jingle
ＣＭに使われる歌。映像の情感を強化する情緒的なもの、商品名や特性を連呼するものなどがあげられる。ＣＭの放送頻度が高いとここからヒットソングが生まれる可能性があるためレコード会社などとのタイアップで作られることも多い。
■コミッション commission
媒体手数料。広告の取引の際に、新聞社・放送局などの媒体社から広告代理店に支払われる。
■コミュニケーション communication
情報が象徴や記号を通して、送り手から受け手に伝えられる過程。情報が伝わる過程でノイズ（雑音）が入ったり、情報を暗号化する過程や情報を読み解く過程で誤ったものが伝えられることもある。良いコミュニケーションとは、自分の情報を正確かつ効率的に記号化し、受け手に意図通りに届かせることである。
■コミュニケーション効果 communication effects
コミュニケーション活動からもたらされる効果。認知や理解といった知識効果のほかに、好意的、または否定的な態度形成を促す感情効果、購買行動、消費行動や推奨行動を促すといった行動効果などがある。
■コミュニケーション目標 communication goal
コミュニケーション・タスクに基づいて、具体的な目標が広告活動に伴って決定される。コミュニケーション目標には、定量的な目標（例：広告認知率３０％）と定性的な目標（例：親しみイメージの向上）の２種類がある。定性的な目標は通常「目的」と呼ぶ。この目標を達成するために様々な広告戦略が考案される。
■コミュニケーション・スペクトラム communication spec-tra
広告コミュニケーションのオーディエンスへの到達段階を意味する。ＤＡＧＭＡＲモデルでは、未知→認知→理解→確信→好意の各段階から構成されていて、オーディエンスによるコミュニケーションの虹のような変容パターンを示しているところからスペクトラムと名づけられている。
■コミュニケーション・タスク communication task
広告活動を行うとき、その広告で解決しなければならない課題。コミュニケーション目標はこの課題に沿って、具体的に設定される。例としては、課題が銘柄認知率を高めることならば、目標は認知率の２０％アップというように決定される。
■コミュニケーション・モデル communication model
メッセージが当事者間でどのように伝達され、どのような効果をもたらすかという、コミュニケーション活動の全体像を表現したチャート。
■コミュニティ・ペーパー community paper
地域単位で発行される新聞。日本ではいわゆる地方紙や郷土紙のことではなく、広告収入を基にしたタブロイド版の情報紙のことをよく指す。
■コミュニティ・リレーションズ community relations
PRの一手法で、企業や団体が特定の地域で活動を円滑・効率的に行うために、その地域のコミュニティの特性に対応して行うコミュニケーション活動。
■コラボレーションCM（コラボCM）
「コラボレーション」とは合作や共同研究という意味で、コラボレーションCMは複数の広告主が共同で１つのCMを行っているもの。民間放送連盟の規定により実際には複数の広告主が一緒に１つのテレビCMを行うことはできないが、２００１年に話題になったコラボレーションCMは、複数の広告主が共同で関連性のあるCMを企画、制作し、話題性と相乗効果を狙い、多少の仕掛けでは視聴者が驚かなくなっている現代に合わせた企画を行った。
■コラボレーションCM（コラボCM）
「コラボレーション」とは合作や共同研究という意味で、コラボレーションCMは複数の広告主が共同で１つのCMを行っているもの。民間放送連盟の規定により実際には複数の広告主が一緒に１つのテレビCMを行うことはできないが、２００１年に話題になったコラボレーションCMは、複数の広告主が共同で関連性のあるCMを企画、制作し、話題性と相乗効果を狙い、多少の仕掛けでは視聴者が驚かなくなっている現代に合わせた企画を行った。
■コンシュマー
→消費者
■コンシュマー・インサイト consumer insight
元来「洞察」「洞察力」という意味をもつインサイトは、アカウント・プランニングで使われる場合には、消費者の行動や態度の根底にある本音を見抜くことを指す。インサイトを見つけ出すには、エスノグラフィック調査、写真調査、コラージュ・エクササイズなどの質的な調査が多用される。
■コンシュマー・ジュリー・テスト consumer jury test
消費者に出稿直前の広告を見せて意見を聞くテスト。広告商品の訴求層、使用層である人々を陪審員（ジュリー）として、数点の候補作品を見せ、最終審査としての意見を求め、最も効果のある作品を選定する。作品の提示方法には、個人面接や集団面接があげられる。
■コンタクト・ポイント
→顧客接点
■コンテ continuity
コンティニュイティの略。CM制作における撮影台本を指す。演技、ナレーション、カメラワーク、ME、SEなどを細部にわたって指定してあり、アクションや背景などを絵にしたものを絵コンテという。プレゼンテーションなどに使うボードに貼ったものを、ストリートボード(story board)とよぶ。
■コンピュータ・グラフィックス
→CG（コンピュータ・グラフィックス）
■CG（コンピュータ・グラフィックス） computer graphics
コンピュータによって画像・映像の製作技術、またはその作品をいう。
■コンプライアンス compliance
意味は法令遵守。企業の社会責任という点から、広告活動にも法令遵守のみでなく企業倫理の確立とその遵守が求められる。
■コンベンション convention
会議形式で行うイベント。シンポジウム、講演会、大会などのスタイルがあり、コンベンションのための国際会議場が各地に建設されている。→イベント
■コンペ competition competitive presentation
複数の広告会社の間で、ある広告主の扱いや特定のキャンペーンの扱いをめぐって行われる競合プレゼンテーション。広告会社は広告主からオリエンテーションを受けて、広告戦略、クリーエーティブ戦略、媒体戦略、広告予算等について広告主にプレゼンテーションを実施する。広告会社の中で最も優秀な提案を行ったところに、そのキャンペーンが任される。
■コーズ・リレーテッド・マーケティング cause related marketing
企業が社会奉仕を目的に特定の非営利組織に協力し、その社会奉仕活動と企業名を結びつけて訴求するマーケティング・コミュニケーション手法。ある製品を消費者が購買するごとに、その売上げの一部が協力している非営利組織に寄付されるという形式をとることが多い。また、人々に社会奉仕活動への参加を呼びかけるものもある。どちらの場合においても、消費者参加型の社会奉仕活動であること特徴。消費者は自身の行為（購買あるいは社会奉仕活動への参加）が社会貢献につながるため、満足度が高まり、企業や製品への好意的な態度変容が見込める。スポンサーシップ型の活動であり、ソーシャル・マーケティングの具体的実践手段といえる。
■コーポレート・アエデティティ
→ＣＩ
■コーポレート・アドバイジング
→企業広告
■コーポレート・イメージ
→企業イメージ
■コーポレート・カルチャー
→企業文化
■コーポレート・コミュニケーション corporate communica-tion
企業が公衆に企業の理念、活動内容、情報を伝達する活動。ＰＲ、広報、広告、ＩＲ、コミュニティ・リレーションズなどが含まれる。企業活動への支持・理解を得て、企業活動を円滑に推進する役割をもつ。
■コーポレート・シチズン
→企業市民
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