ポスターPRに関する専門用語・キーワード「数字その他」

■１．５の法則
広告調査会社A.C.ニールセンのコンサルタントであったペッカムが考案した消費者用品のための予算設定方法。新しいブランドを導入する場合、導入2年後の目標として設定した市場占有率の１．５倍にあたるシェア･オブ･ビス（SOV)を達成するように予算を設定する。→市場占有率（市場占拠率）、SOV（シェア・オブ・ボイス）

■１０桁CMコード
個別のCMごとに付けられるコードのこと。日本広告業協会と日本民間放送連盟とが設立した共通コード管理センターが発番する広告主を特定する４桁の広告主コード（例えば9AB8）と、広告主が自社のCM素材に付ける６桁の素材コード（例えばCDE765）からなり、9AB8＝CDE765と表す。CM未放送問題などをきっかけに実現を望む声が強まり、２０００年末から１０桁CMコード素材の放送が開始され、０１年末以降は新規製作素材への付番が義務づけられた。０６年末からは付番されていないCMは放送不可能となる。１０桁CMコードの導入で正確なCM指示ができる正確な放送確認が可能放送確認書の精度が向上、という環境が整うことになる。合理的な運用環境が求められるデジタル時代には不可欠とされる。

■３Bの法則
効果的な広告表現をつくり出すといわれる経験的法則で、美人（Beauty),赤ちゃん（Baby),動物（Beast)を使うといいというもの。

■４C
→多色刷り

■４M+I
インターネットを新聞、雑誌、ラジオ、テレビという４つの既存代表的広告メディアに組み合わせることにより、キャンペーンに「階層的に商品知識を発信する」「情報受信機会に複合性を持たせる」「生活者との間に双方向性を持たせる」等の特徴を加え、より立体的な効果を加える方式。

■一般紙（一般紙誌）
国内外の幅広い分野の記事を掲載し、不特定多数の読者を対象にしている新聞や雑誌。新聞では全国紙や地方紙がこれにあたり、雑誌では一般週刊誌、総合月刊誌があてはまる。

■予告（予告広告）
発売前に行われる広告を指す。通常、新作映画の封切りやイベントの開始、出版物の創刊などの場合によく使われる。→本告、追告

■任意法（任意増減法） arvitrary method
広告予算設定法の１つである。今期の予算をつくるにあたって、前期広告費を参考にしながら決める方法。理論的、科学的でないとの批判がある一方で、元来複雑な市場環境にあってはむしろ実際的という評価もあり、現実的には多用されている。

■消費者基本法
→消費者（保護）基本法

■個人視聴率（個人視聴率調査）
世帯単位ではなく個人単位で行う視聴率調査。従来の視聴率調査はテレビをどれだけの世帯が見ているかを示す「世帯視聴率」だったが、１世帯に複数台のテレビが普及し、視聴行動の個人化が進むことで、放送チャンネルの多様化に対応するために、どれだけの個人が見ているかを示す「個人視聴率」が注目されている。テレビの所有世帯に属する総人数に対するテレビ視聴人数の割合のほか、性別、年齢階層別に算出する。関東、関西、名古屋の３地区で各地区６００世帯１７００人前後。調査対象者はテレビ視聴開始時に「ピープルメーター」という視聴率測定器で自分に割り当てられたボタンを押し、見終わったら再びボタンを押して解除する。

■切り替え（切り替え広告）
新聞の版によって、広告原稿の全部または一部を替えたものをいう。例えば、自転車メーカーが地域によってディーラーの名前を差し替える場合や、新製品と従来品とを組み合わせた広告で新製品が発売されていない地域がある場合などは、広告の切り替えが行われる。切替料として所定の料金が付加される。組み替えともいう。

■ネーミング・ライツ（命名権） naming rights
命名権という。スポーツ施設などにスポンサーとなる企業名やブランド名などを付ける権利。施設の所有者が命名権を企業などに販売することで、施設の建設や運営維持の資金を得ることができる。施設使用料だけに頼らず、安定的な収集を得る方法として、米国ではさまざまなスポーツのスタジアムが命名権を導入しており、日本でも導入するスポーツ施設が増加している。

■商標（商標法） trademark law
商標とは、文字、図形、記号、立体的形状もしくはこれらの結合またはこれらと色彩とを結合したもので、商品およびサービスについて使用するものをいう。商標法はこれら商標の権利保護を目的とし、先願登録主義を採用しているのが特徴である。産業財産権の代表的なものである。→先願登録主義

■地区版（地方版,県版）
新聞を支社・支局単位など細やかな地域に分割し、その地域単位で編集した紙面のことをいう。通常、県名や地域・地区名を冠した名称がつけられる事が多い。地区版広告は、商圏などに合わせたキメ細やかな訴求、内容の絞り込みができる。

■好意度（好意率）
企業や商品・ブランドに対する評価を好き・嫌いの観点からとらえたもの。企業は生活者の共感を得ることができるような情報提供活動をすることで、商品・ブランドだけではなく、企業に対する好意度も高めることができる。

■メディア（媒体） media(複数形）,medium(単数形）
送り手のメッセージを受け手に伝達する媒介物。広告計画立案において、目標に従ってどのメディアを最適に組み合わせるかを策定することをメディア・ミックス（media mix)と呼ぶ。広告会社には媒体社から広告主のために広告用のタイム・スペースを買い付ける機能があり、メディア・バイイング（media buying、媒体購入）と呼び、媒体計画を立てる担当者をメディア・プランナー（media planner)という。メディア関連スタッフを統括する人をメディア・スーパーバイザー（media supervisor)とも呼称する。広告主のために広告露出のタイミングを計画したものをメディア・スケジュール（media schedule)という。→広告媒体

■メディア・プランニング（媒体計画） media planning
予算の範囲内でターゲットに広告メッセージを効率的、効果的に到達させるために、利用する媒体と利用法の最適化を図ること。大手広告会社やメディア・エージェンシーではオプティマイザーと呼ばれるプランニングのための最適化システムを開発、活用していることが多い。→オプティマイザー

■ARFモデル（媒体評価モデル）
米国の広告調査財団が示した媒体到達の考え方。媒体普及、媒低露出、購買、広告露出、広告知覚、広告コミュニケーション、の６段階で考える。→媒体到達

■専門紙（専門誌）
一般紙（誌）に対して、特定の専門分野、例えば産業、金融などについて専門情報を提供する新聞や雑誌をさす。産業専門紙としては日経産業新聞、日刊工業新聞、フジサンケイビジネスアイがある。→一般紙（誌）

■市場占有率（市場占拠率） market share
ある商品カテゴリーに関して、総売上金額（数量）に対する１ブランドもしくは企業の売上金額（数量）の百分比。

■広告の投資効果（広告の投資効率）
広告が長期的に企業経営に及ぼす機能。広告の機能は単に広告商品・ブランドの販売を促すだけではなく、戦略的な広告費の投入は、ブランドの価値を高め、企業の資産価値を高める効果を発揮する。一流ブランドの地位を獲得すれば、より有利な競争を展開することができる。経費としての広告費から、資産形成のための投資としての広告管理の必要性が高まっている。

■Aad（広告への態度） attitude toward the ad
広告に対する肯定的または否定的な全体的評価のこと。態度が形成される対象としては主にブランドであるが（attitude toward the brand=Ad)、広告を視聴して直接的にブランドへの態度が形成されるばかりでなく、いったん広告への態度(attitude toward the ad=Aad)が形成されて、ブランドへの態度に転移することが知られている。

■GRP（延べ視聴率） gross rating point
到達率(リーチ）に平均接触頻度（フリクエンシー）を掛け合わせた延べ到達率。TVスポットの取引では、特定期間の視聴率を合計したもの（平均視聴率５％のTVスポット２００本で１０００GRP となる）。１つのまとまったTVスポットキャンペーンで再認知名率６０％を獲得するためには、最低３０００GRPが必要とされている。

■購入意向率（意図） purchase intention, intention to buy
商品を買う買わないに関わらず、買う意向を示した比率。ぜひ買いたい、買ってもよい、買いたくないなどの質問で購入意向の強度を測定することが多い。

■競争戦略（成長戦略） competitive strategy/growth strategy
現在の競争業者間の敵対関係、新規参入業者の脅威、代替製品・サービスの脅威、買い手の交渉力、売り手の交渉力を考慮し、競争市場の中で有利な競争的地位を確保することが競争戦略である。低コスト戦略、差別化戦略、集中戦略が競争戦略の基本となる。これに対して成長戦略とは将来、市場において有利な地位を獲得するために新技術の開発、新市場の開拓などを行うことを指す。

■決算公告（決算公広）
株式会社が決算の概要を知らせる公(広）告。株式会社は定時株式総会で計算書類の承諾を得た場合は、遅滞なく貸借対照表またはその要旨を定款に定めた媒体に広告しなければならない。以前は、官報や日刊新聞に掲載しなければならなかったがインターネットでの公告も可能となった。→公告

■消費広告（消費者広告） consumer advertising
ターゲットの違いによる広告の分類で、消費者市場に向けた消費財の広告。一般に広告というときは、消費者広告を主に指す。B to B広告、流通広告

■理解度（理解率）
人々が広告を通じて商品・ブランドの商品特性や機能を、どの程度理解しているかの程度。

■生コマーシャル（生コマ）
生番組中でライブで放送されるCM。通常、専門のタレントを起用して、毎回異なった内容を６０秒ないし９０秒の長さで放送する。→スタジオCM

■番組宣伝（番宣）
放送局が行う自局の番組の広報活動。自局の放送で流すものだけでなく、新聞、雑誌、車内吊り等の他の媒体を利用したものも含まれる。

■基本的需要喚起広告（第一次需要喚起広告）
特定の商品ではなく、商品カテゴリーへの需要（第一次需要）を掘り起こすことを目的とした広告。特定の商品への需要は選択的需要という。

■表1（表2,表3,表4）
雑誌の表紙の呼び方。表紙を表１と呼び、通常、広告は入らない。表紙の裏を表２、裏表紙を表４、表４の裏側を表３と呼ぶ。通常、表４の広告が雑誌広告で最も料金が高い。

■PL法（製造物責任法） the Product Liability Act
製品の欠陥によって、消費者が生命、身体、または財産に損害を被ったとき、製造者等（製造業者、加工業者および輸入業者）の「過失」の有無にかかわらず、製品に「欠陥」があることを消費者側が証明すれば、製造者側は損害を賠償する責任がある（製造物責任）ことを定めた法律。1995年施行。

■規格スペース（規格広告）
新聞社によってあらかじめスペースが規格化されている広告のこと。例えば、朝刊1面の出版広告は3段を６ないし8等分され、それぞれ「さんむつ」「さんやつ」と呼ばれる。広義には、５段２分の１などの定型の広告を指すこともある。

■業界紙（誌）
特定の業界関係者を対象に発行される新聞や雑誌のこと。発行紙誌数はつかみにくいが、ほとんどの業界にあるといわれる。

■車体広告（車体利用広告）
鉄道車両やバスなどを広告媒体として利用し車体に施す広告のことで、交通広告の１つ。掲出の可否や大きさなどは屋外広告物法および各自治体の屋外広告物条例の規制を受けることになる。ラッピング広告とも呼ばれる。また、広告を施したバスをラッピングバスと呼ぶこともある。→ラッピング広告

■連想法（連想テスト） association method
ある刺激語（絵や言葉など）を示し、そこから連想を求める定性的な調査方法。連想に何の制約も加えない自由連想法、国名や花の名前といった制約を加える制限連想法、１つの刺激語に１つの反応といった個別連想法、１つの刺激語から次々と連想を発展させていく連続的連想法がある。連想法は調査の環境や調査員の影響を受けやすいため、条件のコントロールが必要とされる。

■EPG（電子番組表） electronic program guide
電子化されたテレビ番組表のことで、テレビ画面に番組表を表示するシステムのこと。電波の隙間を使って番組表データを送出し、専用端末で受信する方式と、テレビにつなげるインターネット端末を利用する方式がある。BSデジタル放送や地上波デジタル放送の開始でEPG機能も付加されるようになった。EPGのデータをもとに録画予約ができるDVDレコーダーなどもある。

■題字下（題字横）
新聞の題字の下または横に設けられた雑報スペースをいう。

■支出可能法（額） affordabil funds method
広告予算設定法の１つ。支出可能法ともいう。支出可能な範囲内の金額を広告費に投下しようという方法。新製品導入時や新規参入時における広告戦略に有効とされている。

■駅貼り広告（駅掛け広告）
交通広告の一種で、駅構内の固定枠の中に貼りつけられたポスターを指す。駅掛け広告とも言われる。最近では固定枠にとらわれない掲出方法もとられるようになっている。