ポスターPRに関する専門用語・キーワード「F・G・H・I・J」

【F】
■Fレーティング F(familiarity)-rating
テレビ番組の視聴状況を、視聴習慣として捉えようという考え方に基づく指標。その番組を「いつも」見ているか、「時々」みているか、「たまに」みているかを尋ね、｛（いつも＋時々）÷視聴者数｝×１００としてスコア化する。→Qレーティング

■フェイス face
流通用語では量販店などのゴンドラ上の商品陳列スペース（棚）のことをいうが、ある商品が棚を正面から見たときに並んでいる数をフェイスという場合もある。

■要因分析 factor analysis
多変量分析の手法の一つで、ある変数と、それに関係があると見られるいくつかの要因との関係を定量的に分析する方法。消費者のクラスターを見つける場合、予測を行なう場合などに有効な情報を提供する。

■フェード・アウト fade out
映像・音響の演出や編集技術の１つで、映像や音響を徐々に消していくこと。この反対に次第にはっきりと現していくことを、フェード・インという。

■虚偽・誇大広告 false/puffery advertising
商品やサービスについて、事実に反する表現や誇張した表現によって消費者に誤認させ、公正な競争を阻害するおそれのある広告のことをいう。景品表示法では「不正な表示の禁止」を取り上げているほか、薬事法でも「誇大広告の禁止」を規定している。→不当景品類及び不当表示防止法

■ファミリーブランド family brand
同一企業ブランド体系の中で、特定の商品カテゴリーや商品ラインの全体をカバーするブランドで、複数のサブブランドを持つものをこう呼ぶ。

■ファミリー･パッケージ family package
商品パッケージにおいて視覚上、形態上の統一あるいは共通性を持たせてあるもの。メーカーの全製品の場合もあれば、同系列商品についての場合もある。

■FCB広告プランニング･モデル（FCB） advertising planning model
広告会社のFCB（Foot,Cone,and Belding)社が提示した広告プランニングのためのモデルで、製品関与の高低を取り入れたモデルの代表例。高関与と低関与、思考型と感情型により製品を４像限に分類する。例えば、高関与・思考型の製品としては自動車や住宅がある。こうした製品を思いつきで購買することはほとんどないであろう。まず名称を知って、どういう製品化理解して、それから比較検討の結果、どの製品が最適かを確信して行動に移ると考えられる。つまり、DAGMARで想定されている心理変容を最も起こしやすい製品群であるといえる。低関与・素行方の製品を考えてみよう。FCBモデルでは食品や家庭用品が分類されているが、これらの多くは、必ずしも製品名を認知しなくても、あるいは完全にどういう製品なのか理解し、比較検討して確信することをせずに購買していることが多い。また購買してから広告を見ることで、自分が何を購買したのかを後で認知するという状況もある。つまり、製品関与の高低をモデルに導入することで、DMGMARで想定されている一方向的な心理変容モデルより消費者を詳細にとらえられる。

■FTC Federal Trade Commission
「連邦取引委員会」。兵国における反トラスト法施行機関で、広告帰省に大きな役割を果たす。１９１４年の連邦取引委員会法に基づいて設置され、大統領が任命するが「独立性」が保障されている。FTC法、クレイトン法等をはじめ、連邦取引慣行規制、取引規制規則等により具体的運用を図っている。日本における公正競争規約の基本は、後者の規則等が融合されたものとみられている。

■フィールド・サーベイ field survey
現地でデータを収集するために、調査員が直接、調査対象者を訪問、面接して、データの収集を行なうこと。実験質調査に対する用語。

■フィールド調査 field survey,field wark
マーケティング・リサーチ、広告調査で、調査者が実際の市場（フィールド）に出て調査すること。デスク・リサーチ、実験室実験などと区別していう言い方。

■ファイル容量 file
あるファイルがコンピュータのメモリを占領する容量のこと。インターネット広告では、バナー広告のファイル容量が、媒体社によって制限されていることが多い。ファイル容量が大きい広告は、ダウンロードに時間がかかり、アクセスしているユーザに負担をかけるため、その最大量を制限している。

■フィニッシュト・ワーク finished work
印刷媒体広告で、完全に制作された完成原稿または完全版下のこと。そのまま製版され、送り版、刷版となるので、正確度が要求される。

■販売単位法 fixed sum per unit method
広告予算設定法の１つ。販売数量の基本単位（１個とか１ダース）あたりの広告費を定め、それに販売目標を乗じて広告費総額を算出する。売上高百分率法と似ているが、比較的高額な耐久消費財、メーカーと卸小売が共同で広告を行う時などによく使用される方法。→売上高百分率法

■フラットレート flat rate
広告出稿量や回数に関係なく、一律に定められた広告料、料率のこと。出稿量が増えるにつれて料金が逓減する制度をオープンレートという。→オープンレート

■フライト（フライング） flight/flying
テレビ・ラジオ広告において広告の投入期間をフライトと呼び、出稿のスケジュールの決定をフライングと呼ぶ。

■フロアアド（フロア広告） floor advertising
建物の床面を利用した広告をいう。米国では小売店での活用が目立つ。日本では電車や駅の床面が活用されている。→交通広告

■FMCG
fast moving consumer goodsの略で、日用品のこと。生活に欠かせない、低価格の消費者向けの製品。

■FM多重放送 frequency modulation multiple broadcasting
音声信号に合わせて文字情報を同時に送信しているFMラジオ放送。FM放送の電波の隙間を利用している。対応ラジオで放送を受信すると、ディスプレーにニュースや天気予報、交通情報などが表示させることもできる。今流れている曲の曲名やアーティスト名を表示させることもできる。「見えるラジオ」という愛称も使われている。

■フォーカス・グループ法 focus group method
集団討議の方法を活用し定性情報の収集を目的とするマーケティング・リサーチの手段。６人から１２人程度のグループを構成し、司会が特定の話題や製品について参加者の意見を引き出しながら討議を進行する。オープンな議論が可能だが、参加者の中の少数が討議を支配する危険性もある。討議の模様は、マジックミラーのある部屋から見られるほか、録画や録音されて、マーケティング戦略や広告戦略の立案に利用される。グループインタビューともいう。

■フォロアー follower
企業・商品の競走上の地位の１つ。市場リーダー（市場でトップシェアにある者）に対して、２～３位の企業をチャレンジャーといい、フォロアーはさらに低い市場シェアを持つ企業でリーダー、チャレンジャーの戦略を模倣し市場を開拓する市場参画者のこと。市場の中で小さいが独自の戦略を持つものをニッチャーという。→ニッチ戦略

■忘却率 forgetting rate
学習した内容の保持が次第に低下する率。もとの学習率から保持の量を引いたものをもとの学習量で割った値。エビングハウスの研究が有名であるが、この研究では無意味音節を学習材料のとしているため、忘却の程度が大きい。広告など有意味どの高い学習材料の場合には、忘却率は無意味音節ほど大きくない。約３０日で忘却は止まり、１００日たっても同じ水準に保持しているという実験結果もある。

■フォーマット format
本来は、印刷物の大きさ、形などのことをいう。転じてコピーフォーマットとかデザインフォーマットのように表現の基準化の意味で使われている。最近はデジタル機器のオペレーション・システムの基準方式のことも指す。

■広告枠オークション方式 frame auction system
ウェブ広告などの広告枠を、インターネット上のオークションシステムを使って販売する方式。競争入札でより高い価格を提示した広告主が広告枠を確保することができる。媒体主導型の場合と、広告会社が広告掲載媒体・サイトを販売する場合がある。利点としては価格の透明性が高まる、収益を生まない広告枠の配信をなくすことができるといったことが考えられる。

■フリーペーパー free paper
無料で配布される新聞で、無代紙ともいう。１９８１年から（社）日本ABC協会の公査が始まったが、２００４年上記では１９２紙誌が受けている。

■フリクエンシー frequency
広告の接触頻度。ある広告を見た人がその広告を何回見たかという数値。広告の効果は主としてフリクエンシーの関数となることが多いので、重要な指標となる。フリクエンシーを実測することは少なく、GRP＝リサーチ（R)×フリクエンシー（F)という関係にあることを利用して、確立モデルを使ってGRPから予測するという方法がとられることが多い。テレビの効果推定から始まったが、この考え方は印刷媒体にも適用されている。

■フリクエント・ショッパーズ・プログラム frequent shopper’s program
顧客の維持、継続的取引の促進のためにの販売促進活動。製品あるいはサービスの購買量（金額）や店舗への来店頻度をもとに、一定の割合に応じて割引や製品・サービスの無償供与、アップグレード等の特典が顧客に与えられる。小売業におけるポイントカード、航空会社によるマイレージ・サービスをはじめ、小売業、サービス業において広範に行われている。

■FSP
→フリクエント・ショッパーズ・プログラム

■総合広告会社 full service agency
広告、コミュニケーションに関する業務をすべて提供できる広告会社のこと。調査、広告制作、媒体購入、イベントの企画、商品企画、コーポレート・コミュニケーション、PR、販売促進などコミュニケーションにかかわる業務すべてに対応することができる。広告主の要望に対応する形で、業務領域を拡大してきた。総合化という点では、日本の大手広告会社のほうが欧米より進んでいる。

■Fレーティング F(familiarity)-rating
テレビ番組の視聴状況を、視聴習慣として捉えようという考え方に基づく指標。その番組を「いつも」見ているか、「時々」みているか、「たまに」みているかを尋ね、｛（いつも＋時々）÷視聴者数｝×１００としてスコア化する。→Qレーティング

【G】
■ゲラ刷り galley proof
印刷物の校正をするための試し刷りのことをいう。校正刷り。広告原稿のゲラを校正してもらうことをゲラ拝、あるいは単に「校正」という。

■GSR galvanic skin reflex
皮膚電流反射。１８７９年ビグルーにより発見された現象で、刺激や感情の変化によって皮膚の電気抵抗に変化が表れるというもの。一般には「嘘発見器」として知られている。この現象を利用して広告への心理的反応を測定しようという試みがなされた。CMを見せながら被経験者の皮膚電流の変化を測定するこによって、本人も意識していない広告への反応が測定できる。結果の解釈には専門的な知識と、臨床的な経験が必要である。

■ギミック gimmick
もともとは手品の仕掛けのこと。CMの中などに意外な仕掛けをして、興味レベルを上げることをいう。

■ギブアウェイ giveaway
何げない品物、例えばティッシュペーパーなどに店名や商品名やサービスメッセージなどを掲載し、配布するもの。これにアイデアを盛り込み、商品価値の高いものを一般にノベルティという。→ノベルティ

■国際広告 internationaladvertising, global advertising
海外市場を対象とする広告。国際広告を行うには、現地での広告会社や媒体社との連携が求められる。→メガ・エージェンシー

■グローバル・エージェンシー global agency
グローバルに展開している広告会社のこと。多くのグローバル・エージェンシーは、ネットワークを組んでいる。→メガ・エージェンジー

■グッドウィル goodwill
企業や商品・ブランドに対して消費者が抱く好意。好意が高まれば企業に対する親近感が増し、消費者にとって身近な存在となる。商品・ブランドに対して消費者が好意を抱くようになれば、商品・ブランドの選択的な購入や使用の可能性が高まり、結果として市場シェアが高まる。消費者の長年の好意の象徴として、暖簾（のれん）を意味する場合もある。

■政府広告 government advertising
政策の浸透を図るために政府が広告主になって行う広告のこと。政治的見解や意見を訴えかける政治広告（political ad.)とは区別される。

■グラデーション gradation
明度差や彩度差を使って、色のボカシを施したもの。白から黒へのグラデーション、黄から緑へのグラデーションなどがあげられる。

■グラフィックデザイン graphic design
本来は印刷部に対して行われる平面的なデザインのこと。印刷広告媒体の表現制作を主としていたが、媒体が変化し製作技術が発達した現在では、その造形による情報伝達の効果が高く評価され、印刷媒体にとどまらず映像・デジタル・環境情報伝達などの各分野でも重視されるようになってきた。

■グリーン・コンシューマリズム green consumerism
地球環境問題に高い関心を持ち、環境負荷の少ない商品の購入や利用を呼びかけ、リサイクルやリフォーム、破棄の仕方にも関心の高い消費者をグリーン・コンシューマーという。グリーン・コンシューマーによる環境保全運動、政府や企業に環境保全を求める運動などをグリーン・コンシューマリズムと呼ぶ。

■グリーン・マーケティング green marketing
環境マーケティング、またはエコロジカル・マーケティングとも呼ばれ地球の生態環境の保護、維持を重視したマーケティング活動をいう。環境に配慮した商品開発、生態系を保護し資源を節約する消費活動の推進、エコロジーに協賛するキャンペーン、リサイクル運動など多様な活動形態が挙げられる。

■グロス・オーディエンス gross audience
累積到達率（グロスリーチ）に平均露出頻度（平均フリクエンシー）を掛けて得られる延べ到達率（グロスレーティングポインド＝ＧＲＰ）で獲得される総視聴者（聴取者）数。

■グロス・ビリング gross billing
広告会社の「総取扱高」のことをいう。広告主に請求する媒体料と手数料の合計、媒体以外のサービスの費用とフィーを合計したもの。グロスインカムは広告会社の粗利益の合計を指す。どちらも広告会社の経営規模を表す指標として用いられる。→ビリング

■GRP（延べ視聴率） gross rating point
到達率(リーチ）に平均接触頻度（フリクエンシー）を掛け合わせた延べ到達率。TVスポットの取引では、特定期間の視聴率を合計したもの（平均視聴率５％のTVスポット２００本で１０００GRP となる）。１つのまとまったTVスポットキャンペーンで再認知名率６０％を獲得するためには、最低３０００GRPが必要とされている。

■グループインタビュー group interview
通常７～８人で１つのグループを編成し、経験豊富で話の引き出し方が上手な司会者のリードのもとで、自由に話し合い、体験談や意見交換を進めることで、調査事項(商品の選択理由・購買動機、購入や消費実態、不満や要望など）を明らかにする定性的な調査方法。グループ面接法、集団面接法、フォーカスインタビュー、グルインなどとも呼ばれる。

【H】
■ハロー効果 halo effect
ハローとは太陽や月にかかる暈（かさ）のことで、後光、光背という。このことから後光効果、威光効果と訳される。１つの領域でのイメージがその他の領域にも効果を及ぼすときに使う。「あばたもえくぼ」効果。

■ヘッドライン head line
印刷媒体を使った広告で、最も目立つように書かれている文字を指す。日本ではヘッドラインの意味でキャッチフレーズということばがよく使われている。

■ヘビーユーザー heavy user
商品やサービスの使用者をその使用量の程度によって分けたとき、最も多く使用する層のことをいう。人数では２０％のヘビーユーザーが、消費量の７０％を占めることもある。ほかにミディアムユーザー（中程度使用）、ライトユーザー（小使用）、ノンユーザー（非使用）とに分けられる。

■ヒューリスティック・モデル heuristic model
ヒューリスティックとは自己発見的、自学自習的などと訳される。定型的なモデルと違って、必要な情報が不足しているときに、問題解決者がコンピュータと対話しながら自己の判断で仮説を立て、最適に近い解答を得ようとするモデル。視聴率予測モデルであれば、各要因の効果を重回帰分析で解くのではなく、経験者が、ステーション、タイムクラス、出演者、脚本家、ディレクターなどを総合的に判断して予測するようなモデル。媒体選択のためのモデルとしてはハイ・アセイ・モデルがよく知られている。厳密な数学モデルではない。

■効果階層モデル hierarchy model
広告への反応がある順序に従って起きると仮定したモデル。反応は通常、認知的反応、情緒的反応、行動的反応の順番で起きると仮定され、代表的なモデルとしてはＡＩＤＭＡ，ＤＡＧＭＡＲ,ラビッジ・スタイナー・モデルなどがある。その後、関与の研究が広告効果研究に導入されることで、関与の高低によっては、情緒的反応→認知的反応→行動的という順番で反応が表れたり、逆に、行動的反応→情緒的反応→認知的反応の順に反応が表れることが指摘され、ＦＣＢプランニングや精緻化見込みモデルなどが提唱された。

■ハイビジョン Hivision
NHKが独自に開発した高精細な画像を実現するHDTV（High Definition Television,　高精細テレビ放送）企画の愛称。１９９４年よりBSを使って実用化試験放送が行われ、その後、BSデジタル放送の開始でハイビジョン企画の番組をNHKや民放は制作している。２００３年に始まった地上波デジタル放送でも、ハイビジョン企画は放送されている。ただ、HDTVの規格では日本の方式以外に欧州、米国が独自の規格で放送している。

■ホリスティック・アプローチ holistic approach
ホリスティックとは全体的、包括的という意味の語で、さまざまなメディアを相互関連させながら一貫して利用し、広告予算配分を最適化するための手法のこと。複雑系理論から導かれた問題解決法。全体を個別要素の分割して分析し、全体は個別要素の集合であるとする要素還元主義に対し、研究対象をそのまま全体として把握し、現象を解釈していく立場。

■ホームページ home page
インターネット上で情報を提供する形式の1つ。ウェブページのこと。文章、画像、音などで構成する。インターネットに接続したサーバーに保管してあるものをブラウザでインターネットにつながるパソコンに呼び出して見る。本来はウェブページの集まりウェブサイトの中でトップページのことを意味していたが、転じて、ウェブサイト全体を指すようになった。

■ホームスキャンデータ home scan data
調査パネラーになっている消費者が、購入した商品についているバーコードを家庭に置いてあるスキャナーで読み取った情報のこと。このデータは、商品の家庭での使用状況を測定するデータとなる。パネル調査によるデータの継続性とPOSを利用したデータ収集の正確性・迅速性を併せ持つ点が特徴で、売上に対するマーケティング変数の効果を消費者の属性を加味した形で分析できる。特にホームスキャンデータの場合には、複数店舗での購買が把握できる。

■フック hook
一般には景品提供方法のうち特殊なアイディアをいう。しかし、最近では景品類に限らずテレビなどでの視聴率アップのために工夫がされ、興味を持たせる為の技法として使われる。

■ホリゾンタル・バイ horizontal buy
想定される広告ターゲットを読者に持ついろいろなタイプの雑誌を数誌を組み合わせて、広告出稿すること。広告到達率の最大化を測る。「水平買い」「横買い」ともいう。一方、同一対象者向けの各種雑誌を使い到達頻度を上げる媒体戦略のことをバーティカル（vertical)・バイという。

■ホット・メディア hot media
→クール・メディア

■ハウスエージェンシー house agency, in-house agency
広告会社の一形態で、もとは特定の広告主やグループ企業のために設立された広告会社。広告主専属広告会社ともいう。金融面で特定の広告主から支援を受けている場合が多い。近年では、特定の広告主との取引だけを扱うのではなく、他の広告主との取引を拡大することも増えている。

■自家媒体 house media
広告主が自分で費用を負担して発行、作成する媒体のこと。ダイレクトメール、ちらしやポスター、看板、POP広告、広告機関紙誌などさまざまな形態がある。

■ハウス・オーガン house organ
企業が発行する機関誌。社内報やPR誌を指す。内容は社内向けと社外向けが有り、広報的な意味合いの物が多い。社内向けは、組織内の良好な関係を築き、士気を高める内容になっている。社外向けは、企業の成長、優位性、社会への貢献といった内容になる。企業内で制作されることが多い。

■世帯視聴率 household audience rating
特定の放送地域内で放送される特定の番組やCMの視聴世帯数の割合を表した比率。現実には、エリア内にサンプリングで調査世帯を設定、測定機器を設置し、全機器設置世帯中の視聴世帯の割合を測定している。

■HUT households using television
世帯視聴率調査でチャンネルに関係なくテレビ放送中の番組を見ていた世帯の数または割合。通常、全調査世帯に占める比率をHUTと呼ぶ。プライムタイムでのHUTは７０％程度である。従来はセッツ・イン・ユース（sets in use)が使われていたが、同一世帯に複数のテレビが所有されるようになって、正確を期たすためにHUTという言葉が使用されるようになった。視聴率データの参考数値として発表されている。→セッツ（セット）・イン・ユース

■ヒューマン・インタフェース・デザイン hyman interface design
人間とデジタル機器との接点における情報伝達を、高度化、効率化し、人間生理の点でもスムーズにするためのデザインをいう。モニター上における表面的なデザイン処理だけでなく、人間知覚・知能に及ぶトータルなアプローチ。

■皮下注射モデル hypodermic effect model
マス・コミュニケーションの効果が、皮下注射のように即時的に表れること。１９３０年～４０年代米国で広まった。ラジオが伝える大量の画一的な情報が大衆の頭にインプットされ、大衆が操作されるという考え。「魔法の弾丸理論」ともいう。

【I】
■ICタグ IC tag
無線技術（RFID:radio frequency identifica-tion)を利用した小型の情報記録媒体。バーコードに代わるものとして、流通業において期待されている。情報を記録する容量が大きく、書き換えが可能であるという特徴を持つ。トレーサビリティー（貨物の追跡）に対応できるほか、流通管理において様々な可能性を持つ。

■アイディエーション ideation
シンボルマークやロゴタイプ、ネーミング等の制作の過程において、開発コンセプトや狙いに基づいて発想されたアイディアスケッチのことをさす。これらを順次絞り込むことにより、最終的な形状が決定される。また、ネーミング開発で、アイデアを出し合うことを意味して用いられることもある。

■アイデンティティ identity
自我同一性。「本人」あるいは「そのもの」であることの自他による確認。他社、競合商品との識別・差別化と好ましいイメージ形成を可能にする個性（づくり）。コーポレート・アイデンティティ、ブランド・アイデンティティなどと表現される。

■イラストレーション illustration
広告の構成要素のうち、文字以外の視覚的要素の絵、デザイン、写真、チャートなどをさす場合と、絵だけをさす場合がある。

■イメージ広告 image advertising
商品の機能や特性を客観的に訴求するのではなく、企業や商品のイメージを情緒的、感覚的に訴求することを目的としている広告。ソフトセル広告、ムード広告とも呼ばれる。

■イメージ戦略 image-building strategy
イメージは商品の評価と結びつきやすいために、商品の購買と深い関係がある。そこで企業は競争状況と消費者行動を考慮しながら、企業や商品のイメージを築くためにマーケティング行動をとる。これをイメージ戦略という。その商品の販促にあたっては望ましいイメージをつくり出すことが重要で、広告はイメージ戦略の有効な手段である。

■IMC integrated marketing communications
統合型マーケティング・コミュニケーション。広告、PR,SPなど種々のマーケティング･コミュニケーション手段を１つの複合体としてとらえ、消費者の視点からコミュニケーションの全体を再構築する活動。顧客別の意識、態度、行動データをもとにして、既存顧客・潜在顧客別に統一化されたコミュニケーションを行い、さらに消費者反応の循環プロセスを重視するのが特徴である。媒体が多くの情報量を発信し、消費者が受け取るマーケティング情報が過大になった現在の状況を背景として提唱されたコミュニケーション戦略。

■インパクト impact
広告の受け手に対する心理的な効果の強さ。単純に広告が人々にブランドの認知を促すだけではなく、人々の会話で共通の話題となったり、情報収集行動に向かわせたり、広告ブランドの試用を促したり、店頭における購入予約や購入に向かわせるといった広告の力をいう。

■輸入広告 import advertising
日本雑誌広告協会では『サービスや海外商品を日本市場で販売、提供する際に掲載される広告』と定義している。日本国内での外国製品の広告。

■インプレッション impression
ページビュー（PV)とも呼ばれおり、インターネット広告において、バナー広告などをインターネット・オーディエンスに見せることで得られる効果のこと。またはバナー広告が何度露出したかを表す単位で、インプレッションあたりの単位でバナー広告の料金が設定されている場合が多い。

■インホール・テスト in-hall test
あらかじめ設定された会場に対象者を呼んで行なう調査の方法。この方法は、商品や写真などの現物提示を必要とするケースや、調査条件をコントロールする必要性があったり調査票が複雑でディレクションが必要なケース等に適している。対象者はあらかじめ招集しておく場合と、呼び込みの場合がある。

■インストア・マーチャンダイジング in-store merchandising
売場の演出、販促活動などの店舗内で行われる計画的な陳列諸活動でISM（イズム）ともいう。売場づくり、売場シェア確保、売場環境の整備なども含めて総合的、戦略的に展開される。

■インセンティブ incentive
販売促進のために企業が消費者や販売店、セールスマンなどを対象に提供する報酬や賞、またはその行為自体をいう。景品（プレミアム）、記念品、コンテストなどと多岐にわたるが、公正な取引という立場からの規制事項も多い。→ノベルティ、プレミアム

■生産財広告 industrial goods advertising
生産財の広告の総称。生産財とは、個人や世帯以外の事業者が購買する部品や原材料や業務目的で購買する財、再販売の目的で購買する財などのことをいう。広告される財・サービスによる分類方法。→消費財広告

■インダストリアル・マーケティング industrial marketing
生産財（産業財）マーケティング。一般の消費財ではなく、事業者が購入・使用する生産財を対象として行うマーケティング活動。購入決定に際して意思決定が集団で行われる購入の数量、金額が大きいイメージよりも機能、性能が重視されるなどが消費財のマーケティングとは異なる。

■産業財産権 industrial property rights
特許権、実用新案権、商標権、意匠権の総称。これらの権利は企業の資産的価値を示す。かつては産業財産権ではなく、「工業所有権」と呼ばれていた。広告制作にあたっては、この種の権利を侵害しないよう注意しなくてはならない。

■IP information provider
メディアへの情報提供者。テレビ放送、携帯電話、インターネットを中心としたコンピューターネットワークなど。譲歩を伝達するメディアが多様化し、高度化するとともに、メディアを運用する事業者とは別に、これを利用し、情報だけを多様に提供するビジネスが誕生した。広告業界も重要なIPといえる。

■情報型動機 informational motivation
現在の問題を解決したり、将来起こりうる問題を回避するような、否定期的状態の解消が主な購買動機になるものであり、否定的動機とも呼ばれる。例えば、頭痛の解消効果を直接的に訴えかけた鎮痛剤の広告などがこれにあたる。→ロシターパーシー・グリッド、変換動機

■インフォマティブ広告 informative advertising
イメージ広告の対義語。商品の機能的な特徴や便益を、客観的に示し、ターゲットを説得しようとする広告。

■インフォマーシャル informercial
テレビCMの形式の１つでinformationとcommercialを合成した造語。近年日本においても盛んに行われるようになった。通常のテレビCMより長く、１時間に及ぶこともある。テレビCMと違って商品の特徴を詳細に訴求することができる。

■折り込み広告 insert
新聞に挟み込まれて配布される広告物で、新聞折り込み（広告）とも呼ばれる。新盤売店を単位として配布されるので配布対象地域の選択が自由にでき、挟み込む新聞の部数、特性に応じた対象者（読者層）を選択できるといった特徴がある。「ちらし」と同義に用いられることもあるが、ちらしは街頭配布など新聞に挟み込まれないこともあるため、区別する必要がある。

■企業広告 institutional advertising, corporate advertising
商品やサービスの販売や訴求を目的とする商品広告に対して、企業の実態やポリシーなどを告知し企業のイメージや好意を高めようとする広告。意見広告、決算広告、ＩＲ広告、環境広告などが含まれる。近年は企業理念を体現させた商品を前面に出すことで企業広告としての役割も考慮した企業広告と商品広告の折衷型広告が増えており、企業広告と商品広告を明確に分けることは難しくなってきている。→コーポレート・コミュニケーション、意見広告、決算公（広）告、ＩＲ広告、環境広告

■インテグレーション・モデル integration model
仁科貞文を中心に開発されたモデルで、消費者が広告に接触して購買（愛顧）に至るまでの広告効果プロセスを「情報内容」と「心理的反応」の組み合わせで示したものである。このモデルでは、情報処理段階を、広告情報処理、商品・ブランド情報処理、ニーズ情報処理、購買行動情報処理の４つに分け、その相互関係を整理している。第1段階の「広告情報処理」段階は、広告に接した時の一連の心理的反応プロセスを示しており、その内容は、広告についての認知的反応が起こり、広告に対する評価（態度）が加わり、その結果を記録するというプロセスである。次に「商品･ブランド情報処理」段階では、商品・ブランドに対する心理的反応プロセスが生じる。ここでは前段階での広告への心理的変化の結果が、記憶内部で再構成され、ブランド名を中心に知識集合が構造化され、商品･ブランドの評価が行われる。これと並行する「ニーズ情報処理」だんかいは、ニーズが生じる心理的反応プロセスで、ここでは広告やその屋の外部情報（あるいは内的刺激）がきっかけとなりニーズ（欲求）が喚起される。最後の、「購買行動情報処理」段階は、購買行動に関する心理的･行動的反応プロセスで、商品･ブランドに関する知識とニーズが結びついて、出浮き付けが発生し、商品･ブランドが選択（意思決定）される。前半の広告情報処理から商品･ブランド情報処理とニーズ情報処理が行われる部分は一般に「コミュニケーション効果」と呼ばれ、公判の購買行動情報処理に至る部分は「消費者行動効果」と呼ばれており、これらをあわせたものを広告効果プロセスの全体像としている。従来の広告コミュニケーション効果モデルでは、広告情報処理の段階に主眼が置かれていたが、インテグレーション･モデルでは、この段階での反応がその後の各情報処理にどの世に結びついていくのかをモデル化している。

■知的財産権 intellectual property
財産的価値のある情報のこと。すなわち知的財産を保護する権利。特許権、実用新案権、意匠権、著作権、商標権などの個別の法令に基づき権利として定められているもの、パブリシティ権、不正競争防止法によって守られる事業者の利益などの法律上保護される利益にかかわる権利である。広告活動なおいては知的財産権を侵害しないような配慮が必要である。

■購入意向率（意図） purchase intention, intention to buy
商品を買う買わないに関わらず、買う意向を示した比率。ぜひ買いたい、買ってもよい、買いたくないなどの質問で購入意向の強度を測定することが多い。

■インタラクティブ・エージェンシー interactive agency
広告会社の形態の一つで、インターネット広告のサービスに力を入れた広告会社。インターネットを活用した広告は、技術的な進歩が早く、技術的な要素も求められる。

■インタラクティブ・クリエーティブ interactive creative
情報発信者と情報受信者が相互に情報を交換する双方向型の情報伝達形式で、対話型の表現制作を行うこと。両者は従来の一方的な発信者、受信者といった関係と全く異なったものになり、発信者は、受信者の要求に対し即時に対応しなければならない。そのため受信者についての分析、研究がますます重要になっている。インタラクティブ広告の制作をいうこともある。

■インタラクティブ･メディア interactive media
対話型メディアまたは双方向型メディアの総称。マスメディアではこれまで発信者から受信者に対して一方向で情報が流されてきたが、デジタル技術の進展で、インターネット網を通じて相互に情報の受発信が可能になった。インターネット、双方向型CATV,さらに地上波･衛星デジタル放送などで双方向型が広まってきている。

■インターナル・マーケティング internal marketing
企業内の従業員に対して行うマーケティング活動。企業に対する従業員の愛顧、支援を促すことを目的として行われる。特に、従業員と顧客が接触するサービス業において重要である。

■インターネット広告 internet advertising
インターネットを使って行われる広告活動やバナー広告などインターネット上に展開される広告物をいう。パソコンでの広告だけではなく、PDAや携帯電話への広告も含まれる。→バナー広告、モバイル広告

■ネット広告料金 internet media commission
インターネットの広告料金は、広告の目的・効果に対応した取引形態別に決められる。広告の掲載期間に基づく「出稿期間保証型」、バナー広告などをクリックする回数に見合った「クリック保証型」「クリック課金型」広告の掲載されたページへのアクセス数に応じた「インプレション保証型」、広告の成果に対応した「成果報酬型」などがある。これに対して広告主側からは「製作コストの詳細が不明」といった不満もある。

■ネットムービー internet movie
企業がインターネット上のウェブサイトで流す動画のこと。「ショートフィルム」ともいわれる。テレビCMはだいたい１５秒、長くても３０秒程度のものが多く、ネットムービーは数分や十数分のものもある。通常のCMより時間が長いため、ストーリー仕立てで商品などのPRができ新たな広告宣伝の手法として注目されている。テレビで最初の導入部だけ放映して残りはネットムービーに誘導するという企業も出てきた。

■IP（インターネット･プロトコル） internet protocol
コンピューターや携帯電話などがインターネットに接続する時に求められる一定の手順やルール。

■インターネット調査 internet research
インターネットでの視聴者調査（→インターネット視聴率調査）とインターネットを利用した消費者調査の総称。特にインターネットを利用した消費者調査では、大量サンプルによる安価で迅速な調査が可能であるが、サンプルの代表性の問題などが議論されている。

■インターネット・サービス・プロバイダー internet service provider
インターネットに接続するサービス業者。電話回線や光ファイバー網、データ通信専用回線などを通じて、顧客である企業や家庭のパソコンをインターネットに接続する。メールアドレスを付与し、電子メールサービスを提供したり、ホームページやブログ開設用のサーバースペースを貸し出すほか、オリジナルの動画コンテンツなどを提供する業者もある。また、ウィルスチェックやスパム･メール防止などを有料で行っているところもある。接続料金が主な収入源だが、ADSL、光ファイバーなどブロードバンド回線の割合が高まり、低学区料金が主流になっている。バナー広告などによる収入もある。

■インターテキスト intertext
テレビの放送のVBI（VBI：verical Blanking Interval、垂直帰線消去期間）を利用して、映像以外のデジタルデータを受信機に配信、インタラクティブな番組を提供するサービス。東芝などが中心となって推進した。1996年からテレビ東京が「ITビジョン」の愛称でサービスを始めたが、2003年12月に終了した。また、インターテキストとはやや異なる技術だが、アナログテレビのVBIを利用して文字、図形などのデータを送る「アナログのデータ放送」としてテレビ朝日「アダムス」とNHKの文字放送がサービスを続けている。TBSは同様の仕組みを使用し、テレビやVTRなどにEPGを送るサービスをしている。

■関与（インボルブメント） involvement
対象物へのかかわり合いの程度をいう。たとえば、ある人が日常的にカーライフを重視していれば、必然的にこの人の自動車に対する関与は高い。このような状況を高関与という。関与の度合いの違いによって、広告への接し方が異なる。

■investor relationsの略。株主や投資家に向けた、財務情報を中心としたコミュニケーション活動。パンフレット、ニューズレターなどの印刷物や、その他のコミュニケーション手段を使って行われる。

■IR広告
IRとはインベスター・リレーションズ（invester re-laions)の略であり、企業が投資家との間の関係を築くために、年次報告書などの企業情報を提供する活動のことである。IR情報を広告の形で提供したものをIR広告という。

■イズム（ISM）
→インストア・マーチャンダイジング

■ISM
インストア・マーチャンダイジング

■意見広告 issue abvertising, opinion avbertising
個人や企業･団体などの組織体が会社、経済、政治、環境などの諸問題について自らの立場から主義、主張、見解を表明する広告。商品広告が商品を訴求するのに対し、意見広告は広告主の意見を訴求する。アドボカシー広告とほぼ同義。→アドボカシー広告

【J】
■公共広告機構 Japan Ad Council
広告の持つ強力な伝達力や説得機能を生かし、社会と公共の福祉に貢献することを目的とする民間団体。関西公共広告機構を発展させ、１９７１年に設立された。広告主、媒体社、広告会社からなる会社員の協力によって運営されている。→公共広告

■s and Publishers
日本国内の作曲家、作詞家、音楽出版社などの権利から著作権の管理委託を受けるとともに、海外の著作権管理団体とお互いのレパートリーを管理しあう契約を結ぶ組織。１９３２年設立。音楽を広告に使用する場合の具体的な交渉窓口となる。

■JARO
→日本広告審査機構ｌ（JARO)

■日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）
（社）「日本広告審査機構」の英文名Japan Advertising Review Oraganization, Inc.　の略称でジャロ（ＪＡＲＯ）と呼ばれ、広告主、広告会社、媒体社からなる民間の広告自主規制機関で１９７４年１０月に誕生。消費者からの苦情をもとに広告を審査し、広告活動の改善を図っている。

■JARO
→日本広告審査機構ｌ（JARO)

■日本音楽著作権協会（JASRAC） Japanese Society for Rights of Authors, Composers and Publishers
日本国内の作曲家、作詞家、音楽出版社などの権利から著作権の管理委託を受けるとともに、海外の著作権管理団体とお互いのレパートリーを管理しあう契約を結ぶ組織。１９３２年設立。音楽を広告に使用する場合の具体的な交渉窓口となる。

■JASRAC
→日本音楽著作権協会（JASRAC)

■コマーシャルソング comercial song, jingle
ＣＭに使われる歌。映像の情感を強化する情緒的なもの、商品名や特性を連呼するものなどがあげられる。ＣＭの放送頻度が高いとここからヒットソングが生まれる可能性があるためレコード会社などとのタイアップで作られることも多い。