ポスターPRに関する専門用語・キーワード「あ・い・う・え・お」

【あ】
■アイカメラ eye camera
視線の動きを眼球に当てた光の反射で測定するシステム。広告を提示しながら視線の動きを記録し、その視線（眼球）の動きを提示した広告の上に重ね合わせると、広告のどの要素がどの順序で見られたかがわかる。ヘルメットにカメラをつけて頭の動きを自由にして測定する方法と、頭を固定して眼球の動きだけを測定する方法がある。

■アイキャッチャー eye catcher
広告の注目度を高めるための写真や図案などの視覚的構成要素のことをいう。新鮮感や独自性が重要であるが、同時に素材そのものの意味的なインパクトも考慮に入れる必要がある。

■アイソタイプ
→ピクトグラム

■アイデアスケッチ
→サムネイル

■アイディエーション ideation
シンボルマークやロゴタイプ、ネーミング等の制作の過程において、開発コンセプトや狙いに基づいて発想されたアイディアスケッチのことをさす。これらを順次絞り込むことにより、最終的な形状が決定される。また、ネーミング開発で、アイデアを出し合うことを意味して用いられることもある。

■アイデンティティ identity
自我同一性。「本人」あるいは「そのもの」であることの自他による確認。他社、競合商品との識別・差別化と好ましいイメージ形成を可能にする個性（づくり）。コーポレート・アイデンティティ、ブランド・アイデンティティなどと表現される。

■アイドマの法則 AIDMA
消費者が広告などの情報を処理して最終的な購買行動にまで至る心理プロセスを効果階層モデルとして提示したものである。AIDMAは、attention(注意）→interest(興味）→desire(欲求）→memory(記憶）→action(行為）のそれぞれの単語のイニシャルをつなげたものである。そもそもは販売員管理のモデルとして開発したといわれ、まずはセールストークに注目させ、興味を持たせ、欲求を喚起し、その状態を記憶させ、最終的には行為を起こさせるという一連の真理プロセスを単純化したものである。attention→interest→desire→actionでAIDA、memoryの代わりにconvic-tion（確信）を入れてAIDCAとすることもある。

■アウト･オブ･ホーム･メディア out of home mdia,OOH media
家庭の外で接触する媒体という意味で使われる新しい媒体分類法。一般的には屋外広告や交通広告が考えられるが、イベントや街頭でのサンプリング、位置情報を使って発信される携帯電話向け広告などもアウト･オブ･ホームと考えることができる。

■青焼き（あおやき）
印刷の製版フィルムから、直接青写真の印画紙に焼き付けた簡易校正紙。オフセット印刷やグラビア印刷の校正に利用される。多色印刷の絵柄は４分色の重ね合わせで構成される関係上、これにより微妙な色合いの校正をすることは不可能で、主として誤字、脱字、レイアウトのチェックをするときに使う。

■アカウントタビリティ accountabiliy
「説明責任」「報告責任」と訳され、企業･団体の活動内容を報告して、関係者の了解を得ていくべきとする考え方。「広告責任」とも解され、広告部門が経営者に対し広告活動にかかった費用と成果を報告して、管理責任を果たしていく義務のこと。

■アカウント・エグゼクティブ account executivi
ある広告主（アカウント）と広告取引を行う広告会社の営業担当責任者。AEや営業とも呼ばれており、イギリスではアカウント･マネージャーという場合もある。広告会社の内部をまとめ、広告主の広告活動を計画し実行する。広告会社の提案するプランニングに対する広告主の意向を媒体部門やクリエーティブ部門などに的確に伝え、プランニングや広告活動が円滑に行われるよう管理する。また、広告主に対してもさまざまな提案やアドバイスを行い、アカウント･スーパーバイザーに報告書を作成する。→アカウント･スーパーバイザー

■アカウント･スーパーバイザー account supervisor
広告会社でアカウント・エグゼクティブを管理する立場で、部下のAEが担当しているクライアントのマネジメントに対して責任を持つ。マネジメント･スーパーバイザーとも呼ばれている。→アカウント・エグゼクティブ

■アカウント・プランナー account planner
広告の表現制作と調査の両方に通じるプランナー。１９６０年代中ごろにイギリスで生まれたとされ、ストラテジック・プランナーとも呼ばれる。広告主との連絡をするという点では、アカウント・エグゼクティブと同じだが、それに加えてクリエーティブの知識、マーケティング、調査にも精通している。クリエーティブ・チームのメンバーに、クライアントのマーケティング目標を満たす消費者視点のデータを提供し、消費者視点が守られているかを継続的にチェックする。→アカウント・エグゼクティブ

■アカウント・プランニング・エージェンシー account plan-ning agency
アカウント・プランニングを中心にした広告会社。アカウント･プランナーを中心として、クライアントのブランドをブランディングし、包括的な広告計画の提案を得意とする。

■県紙
地方紙で、発行本社のある府県を主要配布地域とし、その府県での代表的地位を占めるている新聞のこと。

■県版広告
各県別、あるいはさらに分割された特定地域版に掲載される新聞広告のことをいう。普通は、朝刊の県版または地方版面の記事下広告をさす。

■アクセス権 right of access
「公的情報閲覧請求権（right of access to public information)」「公的電波利用件（right of ac-cess to public airwaves)」「裁判を受ける権利（right of access to justice)」など、英語で言えばtoの後ろに付く言葉でさまざまな意味を持つが、「公的情報にアクセスする権利」「自己情報にアクセスする権利」に大別できる。ただし、日本では特に「マスメディアへのアクセス権（right of access to mass media)」の部分で理解されることが多い。憲法における方言の自由の基で、色々な意見や批判がマスメディアを通して発表できるかのように思われるが、現実には経済力でメディアを支配する者の発言のみが公表される。経済力が弱いものや少数意見で当ても、メディアに取り上げられる権利があるといった意味で使われるのが「マスメディアへのアクセス権」である。

■アクチュアル
スポットセールスで使用されるGRP（延べ視聴率）は、ある算定期間（通常、販売時の前４週の平均）の実績値を使用するが、実際にCMが放映されたときの視聴率をアクチュアルと呼ぶ。版簿維持のGRPが想定値なのに対し、アクチュアルは実現値という関係になる。このような意味でのアクチュアルということbの使い方は日本独自。

■小豆
→記事はさみ

■アセッサー assessor
新製品の売上予測のための調査システム及びシュミレーション・モデル。調査対象者に、事前に広告を視聴または閲読してもらい、その後、調査会社から提供された現金または金券で実際に買い物をしてもらう。さらに事後の再購入の調査を実施し、それらの結果をモデルにかけて売上を推定する方法。

■直扱い
広告会社を介さずに、広告主と媒体社が直接広告取引を行うことをいう。例外的な取引形態のこと。

■アップセル up sell
ある商品を購入した客に、同種のさらに高額な商品を推奨して販売する行為。たとえば、大衆車の顧客にディーラーがより高級車を売るような場合。

■アテンション・ゲッター attention getter
「注意を引きつけるもの」の意。広告表現の中で、視聴者の意識をとらえ、メッセージを伝えるためのきっかけをつくるモノ、コト、人、言葉、仕掛け、などをさす。キャッチフレーズもその一つである。

■アドウォール
ラッピング広告を工事現場や地下街の壁に展開したもの。→ラッピング広告

■アドバテインメント advertainment
advertisement（広告）とentertainment（エンタテインメント）との造語で、広告商品を用いてインターネット上で提供されるショートムービーやゲームなどのことをいう。

■アドバタイズメント（アドバーティスメント）
→広告物

■アドボカシー広告 advocacy advertising
ある業界や企業にかかわる公共的な問題や批判に対し、反論や自己弁護などの主張を目的として行われる広告。弁護広告や擁護広告ともいう。→意見広告

■アニマチック animatics
イラストやアニメーションなどを使って制作されたテレビコマーシャルの試作版で、プレゼンテーションやコマーシャルの事前テストに使われている。

■あばたもえくぼ効果
→ハロー効果

■アバブ・ザ・ライン above-the-line
広告取引においてメディアコミッションの対象となる媒体の広告のこと。一般的には、新聞、雑誌、テレビ、ラジオのマス４媒体をさすことが多い。→ビロウ・ザ・ライン

■アフィニティ affinity
リンク先から入ってきたインターネットユーザーがインターネットショップで購買したり、特定団体と提携したクレジットカードが商品・サービスの購入に使われた場合、そのパートナーに対して売上げの一定割合を支払う、あるいは寄付する仕組みの販売形態。アフィニティとは友好関係、親和性、共感できる人たちといった意味。アフィニティ・プログラム、アソシエート・プログラム、アフィリエート・プログラム、アフィニティ・マーケティングなどは同義語。→アフィリエート・プログラム

■アフィリエート・プログラム/アフィリエート・マーケティング affiliate program/affiliate marketing
成果保障型のインターネット広告の手法の１つ。広告サービス運営会社がウェブサイトやメールマガジンの運営者（アフィリエーター）にバナー広告などを無料貸与、広告主となる企業サイトとリンクを張ってもらう。消費者がアフィリエーターのサイトで広告などをクリックし、リンク先の企業サイトで商品を購入すると、広告経由の売上げなどに応じて広告主に広告料を請求、アフィリエーターに手数料を支払う。「提携する」という意味のaffiliateから来ている。「アフィニティ」「アソシエイト」と呼ばれることもある。ある商品やサービスに関連した情報を掲載するウェブサイトやメール･マガジンが主な対象となり、それらと企業サイトとの提携関係が強調される。企業にとっては、潜在的に商品に関心を持つ層に容易に到達できるメリットがある。また、売上げに応じて媒体側への支払額が決まるため、ポータルサイトへのバナー広告のように成果とは無関係に広告費が決まるのに比べて、費用対効果のとらえやすい広告手法といえる。

■アベレージ･タイム･パー･ビジット average time per visit
特定のサイトにアクセスした際に、インターネット・ユーザーがとった行動（ビジット、セッション）の平均時間。サイトの魅力度を考える指標の1つ。

■アンケート調査 enquete（仏）
アンケートとはフランス語で「調査」を意味し、特定の問題を解決するために、質問項目が記載されたアンケート用紙と呼ばれる調査票あるいは質問紙を用いて、複数の人に同じ質問を行うことでデータを収集する活動のことをいう。

■アンチアド antiad
インターネット上の不要なバナー広告を非表示にしたり、迷惑メールの着信拒否をしたりするソフトウエアのこと。コンピューターウイルスの対策ソフトに同梱されていることが多い。

■案内広告 classified advertising
企業の求人、不動産売買、映画、演劇のはか、個人の尋ね人や求職広告など最低1段２行から利用できる文字中心の新聞広告。料金は1行単位となる。三行広告とも呼ばれている。→三行広告

■アンブッシュ・マーケティング ambush marketing
あるイベントのオフィシャル･スポンサーではない企業が、あたかもオフィシャル･スポンサーであるかのような印象を消費者に与えるために行うマーケティング手法。

■アートディレクター art director
印刷媒体の広告原稿制作にあたって、デザイン部分を計画、設計、監督する人。デザイナー、イラストレーター、フォトグラファー、スタイリスト、デジタルオペレーターや製版、印刷関係者などを指揮し、広告を完成させる。文字、文章部分を担当するコピーディレクターやCMプランナーとの整合、調整力も必要となる。

【い】
■生コマーシャル（生コマ）
生番組中でライブで放送されるCM。通常、専門のタレントを起用して、毎回異なった内容を６０秒ないし９０秒の長さで放送する。→スタジオCM

■意見広告 issue abvertising, opinion avbertising
個人や企業･団体などの組織体が会社、経済、政治、環境などの諸問題について自らの立場から主義、主張、見解を表明する広告。商品広告が商品を訴求するのに対し、意見広告は広告主の意見を訴求する。アドボカシー広告とほぼ同義。→アドボカシー広告

■意見調査
実態調査ないし事実調査が事実もしくは実態のありのままを調査することに対し、意見調査は対象者にある問題に関する考え方をきく調査。意見調査だけでは回答が変動しやすいので、実態調査をミックスさせ、この欠点を補うことが望ましい。

■意匠法 design law
工業上の物品の意匠の保護と利用を図ることにより、意匠の創作を奨励し、産業の発展に寄与する事を目的として1959年に制定された法律。現在の保護対象は物品のデザインに限られているが、例えばパソコンの操作画面のような物品以外のデザインも保護する仕組みが検討されている。

■異時再送信
CATV局が空中波の番組を受信し、自らの加入者に流すことを再送信というが、いったん録画して空中波の放送と異なる時間に流すのを異時再送信という。空中波放送と時間が同じ場合は同時再送信という。

■一業一種一社制
ある広告会社が競合する複数の広告主を相手にすることは、アクント・コンフリクト（account conflict)と呼ばれ倫理的に問題がある。このよな事態を避けるために、競合関係にある複数の広告主と同時に取引をしないという商慣行を一業一種一社制という。欧米では一般的とされているが、日本では必ずしも一般的ではない。

■一次データ/二次データ primary data/secondary deta
一次データとは特定の目的のために新しく収集されるデータのことで、主に実験やサーベイを通じて収集される。二次データとは他の目的のために自己または他者が事前に収集しているデータのことで、社内に蓄積されている内部データと社外の機関などに蓄積されている外部データがある。

■一対比較法 method of paired comparison
調査対象物が複数あるとき、調査対象に対象物の比較を１対１で求める調査方法。対象物の数が多いときは作業に時間がかかるが、手続きは簡単であり、信頼度と妥当性が高いために新商品開発や広告表現、パッケージデザインの決定に利用されることが多い。

■一手扱い
広告主の広告予算すべてを、特定の広告会社１社が預かり広告活動を展開する取引方式。複数の広告会社に分散させる方式に比べ、責任の所在が明確になるため効率的、効果的な広告活動の展開を期待できる。

■一般紙（一般紙誌）
国内外の幅広い分野の記事を掲載し、不特定多数の読者を対象にしている新聞や雑誌。新聞では全国紙や地方紙がこれにあたり、雑誌では一般週刊誌、総合月刊誌があてはまる。

■購入意向率（意図） purchase intention, intention to buy
商品を買う買わないに関わらず、買う意向を示した比率。ぜひ買いたい、買ってもよい、買いたくないなどの質問で購入意向の強度を測定することが多い。

■電リク番組
リスナーが放送希望曲名を電話（またはFAX)でリクエストする音楽番組のことをいう。放送日毎、または１週間毎に集計、ランキングして放送する。民間ラジオ局の人気番組の一つとされている。

■イベント event
販売促進や広報活動に関連して行われる催し物。近年では、スポンサーシップの対象として注目されている。スポーツ系のイベントと文科系のイベントに大別できる。デモンストレーション、発表展示会、トレードショーなども含まれる。

■イメージアップ
ある企業や組織、商品、ブランドについて消費者が持つイメージを、よりよいものにすること。イメージとは、企業やブランドに関して人々の記憶に貯えられている意味や心象、印象を指す。企業やブランドが好ましいイメージを獲得すれば、効率的なマーケティング活動が行いやすくなる。広告はイメージアップに大きな役割を果たす。

■イメージ広告 image advertising
商品の機能や特性を客観的に訴求するのではなく、企業や商品のイメージを情緒的、感覚的に訴求することを目的としている広告。ソフトセル広告、ムード広告とも呼ばれる。

■イメージ戦略 image-building strategy
イメージは商品の評価と結びつきやすいために、商品の購買と深い関係がある。そこで企業は競争状況と消費者行動を考慮しながら、企業や商品のイメージを築くためにマーケティング行動をとる。これをイメージ戦略という。その商品の販促にあたっては望ましいイメージをつくり出すことが重要で、広告はイメージ戦略の有効な手段である。

■イメージ転移
ある特定の事物や空間の持つイメージを別のものに表現する手法で、建築や都市開発、商業施設空間設計において主として用いられるが、広告等の表現においても応用されている。例えば、渋谷の「スペイン通り」のように、単なる坂道を「スペイン的」なイメージを移し変えて、人気スポットになっている例などがある。

■イラストレーション illustration
広告の構成要素のうち、文字以外の視覚的要素の絵、デザイン、写真、チャートなどをさす場合と、絵だけをさす場合がある。

■入り広
「入り広告」のこと。新聞・雑誌に掲載される他社の広告を、こう呼ぶことがある。「出し広」とは新聞社、雑誌社が他の媒体に掲載する自らの広告のこと。

■色温度
光源の色味を表す単位。必ずしも色味と一致しないが、一つの目安になる。

■印刷媒体 print media
広告媒体のうち、印刷物を通じて情報を伝えるもの。新聞、雑誌などの他、ポスター、新聞折り込み広告、ダイレクトメール、カタログなども含まれる。

■インストア・マーチャンダイジング in-store merchandising
売場の演出、販促活動などの店舗内で行われる計画的な陳列諸活動でISM（イズム）ともいう。売場づくり、売場シェア確保、売場環境の整備なども含めて総合的、戦略的に展開される。

■インセンティブ incentive
販売促進のために企業が消費者や販売店、セールスマンなどを対象に提供する報酬や賞、またはその行為自体をいう。景品（プレミアム）、記念品、コンテストなどと多岐にわたるが、公正な取引という立場からの規制事項も多い。→ノベルティ、プレミアム

■インタラクティブ・エージェンシー interactive agency
広告会社の形態の一つで、インターネット広告のサービスに力を入れた広告会社。インターネットを活用した広告は、技術的な進歩が早く、技術的な要素も求められる。

■インタラクティブ・クリエーティブ interactive creative
情報発信者と情報受信者が相互に情報を交換する双方向型の情報伝達形式で、対話型の表現制作を行うこと。両者は従来の一方的な発信者、受信者といった関係と全く異なったものになり、発信者は、受信者の要求に対し即時に対応しなければならない。そのため受信者についての分析、研究がますます重要になっている。インタラクティブ広告の制作をいうこともある。

■インタラクティブ･メディア interactive media
対話型メディアまたは双方向型メディアの総称。マスメディアではこれまで発信者から受信者に対して一方向で情報が流されてきたが、デジタル技術の進展で、インターネット網を通じて相互に情報の受発信が可能になった。インターネット、双方向型CATV,さらに地上波･衛星デジタル放送などで双方向型が広まってきている。

■インターテキスト intertext
テレビの放送のVBI（VBI：verical Blanking Interval、垂直帰線消去期間）を利用して、映像以外のデジタルデータを受信機に配信、インタラクティブな番組を提供するサービス。東芝などが中心となって推進した。1996年からテレビ東京が「ITビジョン」の愛称でサービスを始めたが、2003年12月に終了した。また、インターテキストとはやや異なる技術だが、アナログテレビのVBIを利用して文字、図形などのデータを送る「アナログのデータ放送」としてテレビ朝日「アダムス」とNHKの文字放送がサービスを続けている。TBSは同様の仕組みを使用し、テレビやVTRなどにEPGを送るサービスをしている。

■インターナル・マーケティング internal marketing
企業内の従業員に対して行うマーケティング活動。企業に対する従業員の愛顧、支援を促すことを目的として行われる。特に、従業員と顧客が接触するサービス業において重要である。

■インターネット広告 internet advertising
インターネットを使って行われる広告活動やバナー広告などインターネット上に展開される広告物をいう。パソコンでの広告だけではなく、PDAや携帯電話への広告も含まれる。→バナー広告、モバイル広告

■インターネット視聴率調査
インターネット･オーディエンスをオンラインでリアルタイムに測定することで、インターネットの各ウェブサイトのアクセス数、オーディエンスの特性、バナー広告のリーチやクリック数などを把握するための調査。インターネット広告ビジネスの進展に伴い、正確なデータが求められるようになっている。

■インターネット調査 internet research
インターネットでの視聴者調査（→インターネット視聴率調査）とインターネットを利用した消費者調査の総称。特にインターネットを利用した消費者調査では、大量サンプルによる安価で迅速な調査が可能であるが、サンプルの代表性の問題などが議論されている。

■インターネット・サービス・プロバイダー internet service provider
インターネットに接続するサービス業者。電話回線や光ファイバー網、データ通信専用回線などを通じて、顧客である企業や家庭のパソコンをインターネットに接続する。メールアドレスを付与し、電子メールサービスを提供したり、ホームページやブログ開設用のサーバースペースを貸し出すほか、オリジナルの動画コンテンツなどを提供する業者もある。また、ウィルスチェックやスパム･メール防止などを有料で行っているところもある。接続料金が主な収入源だが、ADSL、光ファイバーなどブロードバンド回線の割合が高まり、低学区料金が主流になっている。バナー広告などによる収入もある。

■IP（インターネット･プロトコル） internet protocol
コンピューターや携帯電話などがインターネットに接続する時に求められる一定の手順やルール。

■IP information provider
メディアへの情報提供者。テレビ放送、携帯電話、インターネットを中心としたコンピューターネットワークなど。譲歩を伝達するメディアが多様化し、高度化するとともに、メディアを運用する事業者とは別に、これを利用し、情報だけを多様に提供するビジネスが誕生した。広告業界も重要なIPといえる。

■インダストリアル・マーケティング industrial marketing
生産財（産業財）マーケティング。一般の消費財ではなく、事業者が購入・使用する生産財を対象として行うマーケティング活動。購入決定に際して意思決定が集団で行われる購入の数量、金額が大きいイメージよりも機能、性能が重視されるなどが消費財のマーケティングとは異なる。

■インテグレーション・モデル integration model
仁科貞文を中心に開発されたモデルで、消費者が広告に接触して購買（愛顧）に至るまでの広告効果プロセスを「情報内容」と「心理的反応」の組み合わせで示したものである。このモデルでは、情報処理段階を、広告情報処理、商品・ブランド情報処理、ニーズ情報処理、購買行動情報処理の４つに分け、その相互関係を整理している。第1段階の「広告情報処理」段階は、広告に接した時の一連の心理的反応プロセスを示しており、その内容は、広告についての認知的反応が起こり、広告に対する評価（態度）が加わり、その結果を記録するというプロセスである。次に「商品･ブランド情報処理」段階では、商品・ブランドに対する心理的反応プロセスが生じる。ここでは前段階での広告への心理的変化の結果が、記憶内部で再構成され、ブランド名を中心に知識集合が構造化され、商品･ブランドの評価が行われる。これと並行する「ニーズ情報処理」だんかいは、ニーズが生じる心理的反応プロセスで、ここでは広告やその屋の外部情報（あるいは内的刺激）がきっかけとなりニーズ（欲求）が喚起される。最後の、「購買行動情報処理」段階は、購買行動に関する心理的･行動的反応プロセスで、商品･ブランドに関する知識とニーズが結びついて、出浮き付けが発生し、商品･ブランドが選択（意思決定）される。前半の広告情報処理から商品･ブランド情報処理とニーズ情報処理が行われる部分は一般に「コミュニケーション効果」と呼ばれ、公判の購買行動情報処理に至る部分は「消費者行動効果」と呼ばれており、これらをあわせたものを広告効果プロセスの全体像としている。従来の広告コミュニケーション効果モデルでは、広告情報処理の段階に主眼が置かれていたが、インテグレーション･モデルでは、この段階での反応がその後の各情報処理にどの世に結びついていくのかをモデル化している。

■インパクト impact
広告の受け手に対する心理的な効果の強さ。単純に広告が人々にブランドの認知を促すだけではなく、人々の会話で共通の話題となったり、情報収集行動に向かわせたり、広告ブランドの試用を促したり、店頭における購入予約や購入に向かわせるといった広告の力をいう。

■インフォマティブ広告 informative advertising
イメージ広告の対義語。商品の機能的な特徴や便益を、客観的に示し、ターゲットを説得しようとする広告。

■インフォマーシャル informercial
テレビCMの形式の１つでinformationとcommercialを合成した造語。近年日本においても盛んに行われるようになった。通常のテレビCMより長く、１時間に及ぶこともある。テレビCMと違って商品の特徴を詳細に訴求することができる。

■インプレッション impression
ページビュー（PV)とも呼ばれおり、インターネット広告において、バナー広告などをインターネット・オーディエンスに見せることで得られる効果のこと。またはバナー広告が何度露出したかを表す単位で、インプレッションあたりの単位でバナー広告の料金が設定されている場合が多い。

■インプレッション保証型広告
→クリック保証型広告、ネット広告料金

■インベスター・リレーションズ
→IR

■インホール・テスト in-hall test
あらかじめ設定された会場に対象者を呼んで行なう調査の方法。この方法は、商品や写真などの現物提示を必要とするケースや、調査条件をコントロールする必要性があったり調査票が複雑でディレクションが必要なケース等に適している。対象者はあらかじめ招集しておく場合と、呼び込みの場合がある。

■関与（インボルブメント） involvement
対象物へのかかわり合いの程度をいう。たとえば、ある人が日常的にカーライフを重視していれば、必然的にこの人の自動車に対する関与は高い。このような状況を高関与という。関与の度合いの違いによって、広告への接し方が異なる。

■インボルブメント
→関与（インボルブメント）

【う】
■ウィーラー・リー法 Wheeler-Lea Act
連邦取引委員会（FTC)法の修正法で1938年制定。FTC法第５条「不正な競争を違法」としていたのを「不公正競争または詐欺行為や慣行を違法」と改定したもので、これによりFTC法でいう競争侵害性を立証することなく、広告が虚偽または欺瞞的であることを立証するだけで当該広告を規制し、FTCの排除命令により広く取り締まれるようになった。

■ウェイスト・サーキュレーション waste circulation
サーキュレーションのうち、ターゲット以外の人に到達している部分をさす。印刷媒体では、広告訴求対象以外の人が呼んでいる部数、電波媒体では、当該商品が流通してない地域への放送到達のことをいう。→サーキュレーション

■ウェブ広告
→インターネット広告

■ウェブサイト web site
ウェブページ（インターネット上で公開されている文書）のまとまりのこと。ウェブページはブラウザで一度に表示されるデータの集まったもので、テキストデータやHTMLによるレイアウト情報、文書中に埋め込まれた画像や音声、動画などで構成されている。ウェブサイトは本と同じように複数のウェブページをひとまとめに公開するのが普通。本の表紙や目次にあたるトップページ（ホームページ）とそこからリンクされた他のウェブページで構成されている。ホームページは本来ウェブサイトのうちトップページを意味していたが、その後ウェブサイトと同義で使われるようになった。→ホームページ

■ウォンツ wants
あるニーズを満たすことのできる特定の製品やサービスのこと、あるいはそれを欲する心理状態。欲求とも呼ばれる。個人の性格や受けてきた教育、生まれ育った文化や生活環境によって形成されるので、あるニーズに対するウォンツは個々人によって異なる。→ニーズ

■ウォーク・スルー walk through
コンピュータ用語で、立体的に制御したコンピュータ・グラフィックスの画像をマウスの操作により、画像の中を歩いてるようにプレビューすること。

■駅貼り広告（駅掛け広告）
交通広告の一種で、駅構内の固定枠の中に貼りつけられたポスターを指す。駅掛け広告とも言われる。最近では固定枠にとらわれない掲出方法もとられるようになっている。

■裏送り
ネット番組放送用に使用しているマイクロ回線とは別の回線を使用して番組や番宣素材等を送ること。

■裏罫
→表罫

■売上高テスト sales performance test
広告の効果を売上高で測定すること。広告量、広告表現、媒体配分など広告活動に付随する条件を地域別に変更して広告活動を実施し、各条件設定に対応するコントロール地域の設定が必要である。

■売上高百分率法 percentage of sales method
売上高比率法ともいわれている。広告予算設定法の１つ。売上高の一定比率を広告費とする方法。通常は前期の売上高に一定比率を掛けて算出する。計算しやすいこと、比率を過去の経験や業界の動向から導きやすいこと等の理由でよく利用されている。業界の競争状況が比較的安定しているときには有効とされる。しかし、広告と売上高との関係が常に一定とはいえず、設定の根拠が明確でないという批判もある。

■売上高比率法
→売上高百分率法

■売場支援広告
流通の取扱い意欲喚起、店頭プロモーションのバックアップ等、流通支援を目的として行なわれる広告のこと。商品が売れるためには中間流通業における取り扱われ方が重要となり、消費者をターゲットとする通常の広告だけでは必ずしも売りに直結しないことを背景として生まれた。生活者向けの商品広告と組み合わせて展開されると効果のある場合が多い。

【え】
■エア・チェック air check
聴きたいラジオ番組を録音すること。または、見たいテレビ番組を録画すること。

■映画広告 cinema advertising, motion picture advertising
映画館で映画上映前に流される広告を指す。業種による分類の１つで、映画の上映告知広告などのことをいう。

■営業広告
商品・サービスの販売や企業イメージの向上など、通常の営業活動の支援を目的とする広告。大手広告主は一定期間ごとに出稿段数契約していることが多い。これに対して臨時的な目的で行われる広告は臨時ものと呼ばれている。→臨時もの

■衛星放送 satellite broadcasting, direct broadcasting by satellite
赤道上空の静止軌道に打ち上げた人工衛星搭載の中継器（トランスポーター）を使い、地上から発射した電波を衛星で受けて地上に送り返し、全国の受信者に番組を送る放送。日本では、衛星に搭載したトランスポーターの数が少ない反面、出力が大きいため地上のアンテナが小さくてすむ放送衛星（BS)が先行、NHKが1984年にアナログでの試験放送を始め、90年には民間放送も加わり実用放送となった。一方、通信衛星（CS)はトランスポーター数は多いものの、出力が小さいため、地上のアンテナは大きくなるので当初はCATVへの配信などに使われていたが、その後の技術発展で、小型アンテナでのCS視聴が可能になり、92年からCSでの有料放送（テレビ、PCM音声放送）が始まった。テレビ放送のデジタル化技術が進み、96年からCSデジタルテレビ放送が始まり、チャンネル数は飛躍的に増えてきている。2000年12月からはBSデジタル放送も始まった。CSデジタル放送は有料放送主体だが、BSデジタル放送は無料放送（広告収入に依存する）が中心。→CSデジタル放送、BSデジタル放送、BS放送

■衛星放送媒体 satellite broadcasting media
放送衛星（BS)や通信衛星（CS)を使ったテレビの多チャンネル放送拡大とともに、デジタル化の進展に対応して、広告媒体として衛星放送媒体が注目されている。BS受信機は電話線につないで放送局に簡単な信号が送れることから、視聴者がリモコンのボタンを押してCMの懸賞に応募できるなど双方向性を生かして広告効果を高めることが可能である。

■営利的言論
広告主の広告目的は、広告主の営利･利益と結びつくものなので、ほとんどの広告は、営利的言論であるといえる。営利的言論に認められる表現の自由はある種の制約の範囲内にあると解釈されることが多く、表現が虚位・誇大であったり、人々の安全や健康にとって有害な広告は禁止されたり、制限されたりすることが一般に認められている。

■絵柄
広告用語では、タイムテーブル上に表記された、スポット広告放送予定時間のバランスのことをいう。

■役務商標 service mark
商標のうち、有形の商品ではくサービスにつけられるもの。実際には店舗、サービス提供者のユニフォームや自動車などにつけられる。宅配業者の使うクロネコやペリカン、飛脚のマークなどが代表的。

■エクスパンド広告 expand advertising
ポイント・ロール社の技術を用いたインターネットのサイト上の広告で、マウスの動きに合わせて拡大する。バナー広告の形をとることが多い。

■エコロジカル・マーケティング
→グリーン・マーケティング

■絵コンテ story board
テレビコマーシャルの企画を説明するために用いるもので、コマーシャルの重要なシーンのイラストとその説明、音声部分や効果音などの説明を合わせて1枚のボードに書き込んだもの。ストーリーボードとも呼ばれている。→コンテ

■閲読率 readership
特定新聞の購読者の中で、その日付の新聞を読んだ人の割合を新聞閲読率という。この閲読者が新聞広告注目率、精読率調査の対象者となる。→広告注目率、精読率

■エフェクト effect
映画、ラジオ、テレビでは、一般的に音響効果、視覚効果などの意味で使われる。ピストルの音、足音などがこれにあたる。

■F1（エフワン）
個人視聴率調査で使われる集計区分で、女性２０～３４歳の区分の名称（ビデオ･リサーチの区分。ニールセンは１８～３４歳）。同様にF2は、女性３５～４９歳、F3は女性５０歳以上。同様の年齢区分で男性の場合はM1、M2、M3と呼ばれる。F1は集計区分の中で最も購買行動に結びつきやすいターゲットとして広告主から注目されている。

■エリア・マーケティング area marketing
国全体を１つのエリアとして行うのを全国マーケティングとすると、エリア・マーケティングは知己の特性に合わせて、知己ごとに異なったマーケティング戦略を展開する活動をさしている。デモグラフィクス、商品購入・使用実態、地域文化などを基準にして戦略を組み立てることが多い。

■エレクトロニック・コマース electronic commerce
電子商取引。ネットワークを使ってビジネス取引を実行する方式。企業と企業（B　to　B)、企業と消費者（B to C)、消費者と消費者（C to C)のパターンがある。企業と企業との間では商品や部品などの補充を行うEDI（電子的データ交換）、設計情報から保守情報までネットワークで情報を共有し合うCALS,ネットワーク上で生産財交換のマーケットを形成する電子市場。企業と消費者の間ではオンラインショッピングやオンライントレード。消費者同士の場合はオークションなどがある。

■エレクトロニック・プログラム・ガイド electronic programguide
テレビ画面で見る番組表。テレビやビデオの自動操作機能を持っている場合もある。

■記号化（エンコーダー） encoder
情報の送り手の持つアイデアは、受け手に伝えるため何らかの記号に変換され、情報（メッセージ）となり、媒体を経て受け手に送り出される。この場合の記号とは文字や文章、絵画や写真、映画、彫刻などの形をとることが多い。受け手は、記号化されたものを解読（デコーディング）し、送り手のアイデアやその元となった感情を共有することができる。

■エンコーダー
→記号化／エンコーダー

■エントツ
新聞広告で１５段１／３の変形スペースのこと。縦型の広告スペースからの名称である。

■エーアド
→Aad（広告への態度）

【お】
■追告【おいこく】
→本告

■凹版
印刷３方式の一つで、版面の凹部に満たしたインキを紙に付着させて印刷する版。直刻凹版、食刻凹版および通常のグラビアなどがこの版式。

■大裏（おおうら）
雑誌の場合は裏表紙を指し、新聞の場合は、とりわけ別刷りの最終面を指す。

■公査
（社）日本ABC協会が新聞、雑誌、専門紙誌、フリーペーパーの販売部数を認証するために実施する調査。各媒体ごとに定められた公査規定に基づき、各社が報告した部数の確認をする。これはABC部数として発表される。

■屋外広告 outdoor advertising
屋外に掲出される広告の総称。ネオンサイン、看板広告、柱類広告、アドバルーンなどがある。

■屋外広告物法
屋外広告物の表示場所および方法、また屋外広告物を掲出する物件の設置および維持について規制の基準を定めた法律。美観風致の維持と危害防止を目的として１９４９年に制定された。この法律の前身は１９１１年の広告物取締法で、広告を直接取り締まる法律の条例による地域対応規制となっている。当然地域差が見られ、都市計画法、建築基準法、文化財保護法との関連をもって規制を受ける。２００４年の「景観法」施行に伴って、「屋外広告物法」も一部改正された。その概要は、景観計画に屋外広告物（以下広告物）の表示等の事項が定められた場合には、景観行政団体の条例は、当該景観計画に即したものでなければならない、広告物の表示灯を禁止することのできる物件に、「景観重要建造物等」を追加する、違反広告物の除去等の命令違反があった場合における代執行の要件について、「行政代執行法の特例」を設ける、簡易除去制度については、その対象に貼り札に類する広告物、広告旗等を追加するとともに、「表示されてから相当期間の経過」の要件を廃止する、などである。→景観緑三法

■送り
新聞社や出版社へ広告原稿を入稿すること。送稿とも呼ばれる。

■おとり広告 bait and switch abvertising
公正取引委員会が指定する不当表示の1つ。広告を見て店頭に買いに行ってみると、実際に取引に応じることができない（店頭に商品がまったくない、広告商品と実際に販売されている商品とで価格、品質、色、サイズ、柄、メーカー等が違っている）、供給量が著しく限定された状態のもので、限定内容が明示されていない（広告では販売数量や販売時間などの制限が示されていないのに実際には制限されている）、合理的理由がないにもかかわらず、取引の成立を妨げる行為が行われる（まったく売る気のない商品が広告されている）など、実際に行われる取引と相違がある広告を「おとり広告」と呼び、規制の対象となる。不当表示として１９８２年に規定された。現在施行されている基準は９３年に改定されたもの。

■オピニオンリーダー opinion leader
政治、経済、社会、文化などさまざまな分野において自分の意見やよって立つ立場を明らかにして、その分野の合意形成や活動、世論に影響を及ぼす上で指導的な力を発揮する人のこと。

■オフライン編集 off-line editing
フィルムCM時代にラッシュ編集と呼ばれていたもの。本編集前の予備編集のことで画面の繋ぎ、合成処理、タイトル、スーパー、音声、SE,MEなどを、制作関係者や広告主の間で確認する重要な作業である。ここで承諾されれば、本番の最終編集作業、オンライン編集(on-line editing)に入る。ここでは各種の処理をして完成した映像に、すべての音楽、音響、ナレーションなどを加えてCMとして完成させる。

■オプティカル効果 optical effect
フィルムの現像時に、特殊な光学的な処理をして得られる効果。合成、フェード・イン、フェードアウト、オーバーラップ、スーパーインポーズなどがある。

■オプティマイザー optimaizer
広告費の最適なメディア配分を算出するコンピューター・システムやソフトウエアの総称。広告主の広告予算、広告ターゲット、到達回数など与えられた目標に対する最も効率の良いプランを導き出し、メディア・プランナーのプランニング業務を支援する。算出のベースとしてテレビの視聴率調査や新聞・雑誌の閲読率データなど、さまざまなデータが組み込まれる。広告会社やメディア・プランニング会社が各社独自に開発し、活用している場合が多い。

■オプトインメール/オプトアウトメール opt-in mail/opt-outmail
オプトとは「選択」の意味で、ユーザーがはっきりと広告メールの受け取りを承諾することを指すことが多い。例えば、ソフトウエアなどをユーザー登録する際、「ダイレクトメールの受け取りを承諾する」といった内容の選択肢を用意、これを選んで登録したユーザーのみにダイレクトメールを送付する場合、承諾を得たメールという意味で「オプトインメール」という。逆に、ユーザーが事前に承諾していないのに送付するダイレクトメールを「オプトアウトメール」という。登録ユーザー全員にダイレクトメールを送り、メールの末尾に「以後このメールが必要ない方は・・・」などと記載するのが一般的。

■オプト・アウト opt-out
→オプト・イン

■オプト・イン opt-in
メール広告の仕組み。ユーザーが入会登録必要な情報を選択した（オプト・イン）項目に関するメールを配信するサービス。ユーザーの興味に合わせたメール広告が配布できるので、一般のメール広告よりも高い反応が期待できる。退会することをオプト・アウトという。→メール広告、メール・マガジン、ターケティングメール、オプトインメール／オプトアウトメール

■オペラント条件づけ理論 oerant
オペラントは自発的の意味で、自発的な行動に対し報奨を与えることで、特定の行動をおこさせる条件に関する理論。試行錯誤学習理論ともいう。マーケティング・広告関連では、商品にプレミアムをつける場合などに、この理論が援用される。

■御見舞い広告
震災・事故などの被災地・者に対して行われる御見舞いの広告のこと。

■表1（表2,表3,表4）
雑誌の表紙の呼び方。表紙を表１と呼び、通常、広告は入らない。表紙の裏を表２、裏表紙を表４、表４の裏側を表３と呼ぶ。通常、表４の広告が雑誌広告で最も料金が高い。

■表罫
活版印刷で使用される一番細い罫線。約0.1～0.2のケイのことをいう。活版印刷では、ケイ線に使う薄い鉛版の側面（厚み）がケイの太さとなる。側面の一方を「表（オモテ）」反対側を「裏（ウラ）」と呼んでいる。オモテと呼ばれる一方の側面は、反対側（ウラ）の厚みを削ってさらに薄くしてあるため細いケイとなり、これを「オモテケイ」という。転じて、細いケイのことをオモテケイといっているが、ＪＩＳ規格では、細罫（0.09、0.12）、中太罫（0.25）、太罫（0.4）などと表示され、パソコンではポイント数で正確に太さが決まる。一方、ウラと呼ばれる側面で引かれたケイは「ウラケイ」といい、約0.3～0.4の太さとなる。

■面別接触率
新聞の購読者で、ある面の記事か広告のいずれかに接触した人の割合。朝日･毎日･読売で定期的にデータを公表している。

■オリエンテーション orientation
広告主が広告会社に対して、広告計画立案の依頼に先立って基本的な考え方、商品の内容説明、留意点、予算、スケジュールなどを示すこと。広告会社はこれをもとにして、広告計画、広告表現を広告主にプレゼンテーションする。「オリエン」と略されることもある。

■折り込み広告 insert
新聞に挟み込まれて配布される広告物で、新聞折り込み（広告）とも呼ばれる。新盤売店を単位として配布されるので配布対象地域の選択が自由にでき、挟み込む新聞の部数、特性に応じた対象者（読者層）を選択できるといった特徴がある。「ちらし」と同義に用いられることもあるが、ちらしは街頭配布など新聞に挟み込まれないこともあるため、区別する必要がある。

■オンライン広告
→インターネット広告

■オンライン編集
→オフライン編集

■オーディエンス audience
番組の視聴者、芝居やコンサートなどの観客を指す場合もあるが、広告で使われる際には広告の受け手、広告の視聴者といった意味である。→広告の受け手

■オーディエンス・サーベイ audience survey
聴取者・視聴者または読者の実態を把握するための調査。各媒体社でも実施しているが、広告業界でよく使われているものとしては、ビデオ・リサーチ社のＡＣＲ（Ａudience & Consumer Report)がある。

■オーバーラップ over-lap
略してＯＬ。映画、テレビなどのおける映像テクニックの一つで、複数の加増をダブらせる手法のこと。

■オープン懸賞
商品やサービス（役務）の取引（購入）を条件とせず、くじその他の方法により賞金、賞品など経済上の利益を提供する広告や販促策の１つ。はがき等により誰でも参加できるため、新商品のブランド名の告知や話題性を高めるために、既存所品・ブランドの活性化に多く利用される。１９９６年４月から特定業種を野時期１０００万円まで提供できるようになった。

■オープンデータ open data
多くの人々や企業、団体が利用できるように一般に公開されている調査データ。今日では各方面でさまざまな調査が実施され、その結果は多くの人々に利用されている。地方、調査データを求める個人や企業、団体を募って実施し、これらの関係者のみにデータを公開するものをクローズド・データ、シンジケート・データという。

■オープンハウス open house
PRの一手法で、工場や事業所を住民、消費者、流通関係者、ジャーナリスト等に公開して、企業や商品について理解と共感を獲得するためのコミュニケーション活動のこと。

■オープンレート open rate
広告出稿量や回数に伴って、広告料金の割引を認める料金制度、料率のこと。新聞媒体や雑誌媒体が採用している。また、出稿量にかかわりなく均一料金を適用する料金制度をフラットレートと呼ぶ。→フラットレート