ポスターPRに関する専門用語・キーワード「は・ひ・ふ・へ・ほ」

【は】
■配給手数料
映画を公開する為には、劇場を確保し、宣伝を展開しなければならない。それらの配給業務に対して、配給会社に支払われる対価の事をいう。

■排除命令
景品表示法第６条によって、公正取引委員会が景品表示法に違反する事業者に対して、違反行為を差し止め、今後繰り返さないように命じる行政命令。排除命令は官報に告示される。２年以下の懲役または３０万円以下の罰金という罰則もある。処分として「警告」「注意」より重い。

■ハイビジョン Hivision
NHKが独自に開発した高精細な画像を実現するHDTV（High Definition Television,　高精細テレビ放送）企画の愛称。１９９４年よりBSを使って実用化試験放送が行われ、その後、BSデジタル放送の開始でハイビジョン企画の番組をNHKや民放は制作している。２００３年に始まった地上波デジタル放送でも、ハイビジョン企画は放送されている。ただ、HDTVの規格では日本の方式以外に欧州、米国が独自の規格で放送している。

■ハウスエージェンシー house agency, in-house agency
広告会社の一形態で、もとは特定の広告主やグループ企業のために設立された広告会社。広告主専属広告会社ともいう。金融面で特定の広告主から支援を受けている場合が多い。近年では、特定の広告主との取引だけを扱うのではなく、他の広告主との取引を拡大することも増えている。

■ハウス・オーガン house organ
企業が発行する機関誌。社内報やPR誌を指す。内容は社内向けと社外向けが有り、広報的な意味合いの物が多い。社内向けは、組織内の良好な関係を築き、士気を高める内容になっている。社外向けは、企業の成長、優位性、社会への貢献といった内容になる。企業内で制作されることが多い。

■ハコ番組
週１回、特定の曜日、時間帯に放送される番組。これに対して週４～７回、同時間帯に放送される番組をベルト番組という。いずれも週間番組編成表に記載される形から名付けられた。

■挟み込み
雑報広告の一種で、記事面の中に１ｃｍ×１段の大きさで掲載される広告のこと。記事挟みともいう。

■ハロー効果 halo effect
ハローとは太陽や月にかかる暈（かさ）のことで、後光、光背という。このことから後光効果、威光効果と訳される。１つの領域でのイメージがその他の領域にも効果を及ぼすときに使う。「あばたもえくぼ」効果。

■半５
新聞広告スペースの１つで、半５段広告の略称。サイズは縦が天地１５段のうちの５段、横幅が全幅の半分の大きさのもの。ほかに、半７（はんなな、半７段）、半２（はんに、半２段）などのスペースがある。

■版下 block copy
製版の元となる、仕上げられた原稿。後ろにはめ込む写真やイラストなどは除いた状態で、白い台紙に文字や図表類など必要なものをレイアウトや組の指定通りにはめ込んで、すぐに製版できるようにしたもの。清刷りやCTS（コンピュウータ・タイプ・システム）による印刷物も版下となる。

■販売促進 sales promotion
広義には広告を含めた需要拡大のために行われる活動を指すが、狭義には消費者や小売業、卸売業などを対象にして、直接的な購買行動の刺激づけを図るための諸活動を指す。広告活動と連動してマーケティング活動の動機を満たすことになる。消費者、流通業者、社内関係者へのきめ細かい戦略のもとで、工夫が凝らされた各種手法がとられる。インセンティブ、ディスプレー、コンテスト、景品提供、値引き、イベント、組織づくりなどの各プロモーション活動がある。販促と短縮していわれることが多い。従来のメーカー主導型のほかに、メーカータイアップを主体とする流通主導型の販促形態もある。セールスプロモーション活動。

■販売単位法 fixed sum per unit method
広告予算設定法の１つ。販売数量の基本単位（１個とか１ダース）あたりの広告費を定め、それに販売目標を乗じて広告費総額を算出する。売上高百分率法と似ているが、比較的高額な耐久消費財、メーカーと卸小売が共同で広告を行う時などによく使用される方法。→売上高百分率法

■販売目標基準法 sales objective method
広告予算設定法の１つで、目標課題達成法の一種。コミュニケーション目標よりも販売額、シェアといった売上目標を達成するために必要な広告費を算出する方法。広告費と売上の関係を把握する必要がある。→目標課題達成法

【ひ】
■非価格競争 non-price competition
企業間競争の中で、価格以外の要素で競争すること。一般に同種製品の差別化（分化）の程度が小さいときには、買い手はもっぱら価格の高低を製品購買の判断基準にする。経済発展に伴い生産者および製品種類が多くなると買い手にも選好の多様化が生まれ、製品差別化の程度も高まる。その結果、事業者間の競争は価格、品質・サービス、イメージなど多局面で展開されることになり、広告の果たす役割も増大してくると考えられている。マーケティングの本質は極力価格競争を回避し、基本的に非価格競争力を高めることにあるとされる。

■比較広告 comparative advertising
自社の広告商品を自社や他社の商品と比較して優位性を示す広告手法。日本では従来、比較広告は他者を中傷・誹謗するおそれがあるとして回避される傾向にあったが、外資系企業からの自由なマーケティングに対する要望が強まり、１９８７年に公正取引委員会はいわゆる比較広告ガイドラインを発表し、比較広告は禁止されていないという見解を示した。その中で留意すべき点として、実証されていない、または実証されえない事項消費者の商品選択にとって重要でない事項を重要であるかのように強調する競争企業またはその商品の中傷・誹謗の３点を、不当表示に該当するおそれがあるとしている。米国では、FTC(米連邦取引委員会）が消費者に正しい選択を促すために比較対照を明示するように求めている。

■比較広告ガイドライン
1９８７年に公正取引委員会が発表した「比較広告に関する景品表示法上の考え方を通称「比較広告ガイドライン」のことをいう。景品表示法は比較広告を禁止してはいないことを宣言し、比較広告で主張する内容が客観的に実証されていること実証されている数値や事実を正確かつ適正に引用すること。比較の方法が公正であること、という条件を満たす比較広告は適正なものであるとした。

■皮下注射モデル hypodermic effect model
マス・コミュニケーションの効果が、皮下注射のように即時的に表れること。１９３０年～４０年代米国で広まった。ラジオが伝える大量の画一的な情報が大衆の頭にインプットされ、大衆が操作されるという考え。「魔法の弾丸理論」ともいう。

■引き合い
放送用語では、スポット広告の発注、出稿のこと。

■低関与型階層
関与度が低く、深い情報処理を伴わない認知的反応から行動がおき、その後、態度が明確になる、認知→行動→情緒という反応のおき方のことをいう。

■低関与消費行動 low invilvement consumer behavior
自己とのかかわり合いの低い商品に対する消費行動のこと。かかわりの低い商品とは、間違った意思決定をしても知覚されるリスクがほとんど存在しない、そして、その商品と自我の関係が極めて薄く、その商品の使用結果に対する不安もほとんど存在しないようなものである。一般的には低価格の商品が多い。

■低関与理論 low-invilvement theory
広告効果に関する理論の1つである。H.Eクラングランは、人々の広告に対する関与の程度が低い（低関与）ため、単一の広告だけでは意見を変える力はないが、メッセージに対する抵抗も少ないので、大量の広告を行うことによって過剰学習の状態になり、そしてメッセージが記憶されるとしている。

■非線型モデル non linear model
広告の反応モデルで、広告量とその反応量･効果との関係を線型として据えず、二次式や指数曲線の型として据えたモデルのこと。

■ヒッチハイク
→カウキャッチャー

■未承諾広告
携帯電話やパソコンに勝手に送りつけられるメールに対応するために、２００２年「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」および「改正特定商取引法」が施行された。これにより、承諾のないメールを送る場合には、メールタイトルに「未承諾広告※」の表示が義務づけられ、受信拒否者への再送信や架空アドレスによる送信が禁止された。→スパム・メール、オプト・イン

■否定訴求
→ネガティブ・アピール／ネガティブ・アプロー

■非人的媒体 non-personal media
人間以外のコミュニケーション媒体のこと。マスコミ４媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）は代表的。

■ヒューマン・インタフェース・デザイン hyman interface design
人間とデジタル機器との接点における情報伝達を、高度化、効率化し、人間生理の点でもスムーズにするためのデザインをいう。モニター上における表面的なデザイン処理だけでなく、人間知覚・知能に及ぶトータルなアプローチ。

■ヒューリスティック・モデル heuristic model
ヒューリスティックとは自己発見的、自学自習的などと訳される。定型的なモデルと違って、必要な情報が不足しているときに、問題解決者がコンピュータと対話しながら自己の判断で仮説を立て、最適に近い解答を得ようとするモデル。視聴率予測モデルであれば、各要因の効果を重回帰分析で解くのではなく、経験者が、ステーション、タイムクラス、出演者、脚本家、ディレクターなどを総合的に判断して予測するようなモデル。媒体選択のためのモデルとしてはハイ・アセイ・モデルがよく知られている。厳密な数学モデルではない。

■表現コンセプト concept
広告表現の基本に据える考え方。広告展開する際にすべての広告表現に共通させるもので、発想や表現などの評価基準ともなる。

■表現戦略
→クリエーティブ・ストラテジー

■表示義務
広告や表示では、消費者にとって必要で重要な情報を明確に示す義務があるということ。景品表示法第４条第３項に基づく公取指定告示、公正競争規約、食品衛生法、薬事法、訪問販売等に関する法律等で、業界ごとの表示義務が決められている。

■表示広告
雑誌の表紙に掲載する広告のこと。表紙は、大事が印刷された面を「表１」、その裏面を「表２」、裏表紙を「表４」、その裏面を「表３」と呼ぶ。通常、表１には広告スペースがなく、表４が最も需要が多い。

■標的市場 traget market
マーティング活動を行うときに対象とする市場のこと。標的市場は市場全体ではなく、特定の限定されたあるいは細分化された市場である。→市場細分化

【ふ】
■５Iの法則（ファイブ・アイの法則）
効果的な広告表現に必要な５要素。Idea(アイデア）、Impact（インパクト）、Interest(興味）、Information（情報）、Impulsion(衝動）の頭文字を取ったもの。

■ファイル容量 file
あるファイルがコンピュータのメモリを占領する容量のこと。インターネット広告では、バナー広告のファイル容量が、媒体社によって制限されていることが多い。ファイル容量が大きい広告は、ダウンロードに時間がかかり、アクセスしているユーザに負担をかけるため、その最大量を制限している。

■ファミリーブランド family brand
同一企業ブランド体系の中で、特定の商品カテゴリーや商品ラインの全体をカバーするブランドで、複数のサブブランドを持つものをこう呼ぶ。

■ファミリー･パッケージ family package
商品パッケージにおいて視覚上、形態上の統一あるいは共通性を持たせてあるもの。メーカーの全製品の場合もあれば、同系列商品についての場合もある。

■フィッシング phishing scam
有名企業などを装ったメールを送りつけ、受信者の個人情報を不正に入手する詐欺。フィッシングは釣りのfishingとは綴りが違うが、洗練された（sophisticated)方法で被害者を釣る。（fishing)という意味での造語だといわれている。信憑性が高いように思える内容のメールで「あなたの情報を確認したい」というような内容が書いてあって、それをを信じた受信者が、自分のクレジットカード番号やキャッシュカードの暗証番号、その他の個人情報を入力してしまう。フィッシング詐欺を防ぐ対策もいろいろと考えられているが、詐欺の手口は年々巧妙化している。

■フィニッシュト・ワーク finished work
印刷媒体広告で、完全に制作された完成原稿または完全版下のこと。そのまま製版され、送り版、刷版となるので、正確度が要求される。

■フィランソロピー philanthropy
企業の社会貢献活動の総称。慈善事業への寄付というだけでなく、企業市民の立場から文化や環境へも積極的に貢献する活動も含まれる。→メセナ

■フィールド調査 field survey,field wark
マーケティング・リサーチ、広告調査で、調査者が実際の市場（フィールド）に出て調査すること。デスク・リサーチ、実験室実験などと区別していう言い方。

■フィールド・サーベイ field survey
現地でデータを収集するために、調査員が直接、調査対象者を訪問、面接して、データの収集を行なうこと。実験質調査に対する用語。

■フェイス face
流通用語では量販店などのゴンドラ上の商品陳列スペース（棚）のことをいうが、ある商品が棚を正面から見たときに並んでいる数をフェイスという場合もある。

■フェード・アウト fade out
映像・音響の演出や編集技術の１つで、映像や音響を徐々に消していくこと。この反対に次第にはっきりと現していくことを、フェード・インという。

■フェード・イン
→フェード・アウト

■フォトエージェンシー photo agency
フォトグラファーの仲介やストックフォトのレンタル、撮影作業受注などを扱う写真専門の代理業のこと。

■フォロアー follower
企業・商品の競走上の地位の１つ。市場リーダー（市場でトップシェアにある者）に対して、２～３位の企業をチャレンジャーといい、フォロアーはさらに低い市場シェアを持つ企業でリーダー、チャレンジャーの戦略を模倣し市場を開拓する市場参画者のこと。市場の中で小さいが独自の戦略を持つものをニッチャーという。→ニッチ戦略

■フォーカス・グループ法 focus group method
集団討議の方法を活用し定性情報の収集を目的とするマーケティング・リサーチの手段。６人から１２人程度のグループを構成し、司会が特定の話題や製品について参加者の意見を引き出しながら討議を進行する。オープンな議論が可能だが、参加者の中の少数が討議を支配する危険性もある。討議の模様は、マジックミラーのある部屋から見られるほか、録画や録音されて、マーケティング戦略や広告戦略の立案に利用される。グループインタビューともいう。

■フォーマット format
本来は、印刷物の大きさ、形などのことをいう。転じてコピーフォーマットとかデザインフォーマットのように表現の基準化の意味で使われている。最近はデジタル機器のオペレーション・システムの基準方式のことも指す。

■付加料金
広告掲載の条件指定に対して、掲載料の他に付加される料金のこと。日付指定料、面指定料、カラー料金、二連版料金、変形料、スプリットラン料などがある。

■不協和・帰属型階層
ブランド間の違いがよく理解できずに購入してしまい、後から広告等を見て「自分の選択は正しかった」と納得するような、行動→情緒→認知という反応の起き方のこと。

■不正競争防止法 Unfair Competition Prevention Act
不正な手段による競争を防止するために１９３４年に制定された法律。同法による広告の不正行為とは誤認による虚偽広告、他人の商品や営業活動と混同を生ずる広告、他の事業者の信用を害する虚偽の広告をいう。独占禁止法とともに経済競争秩序維持機能を果たし、知的所有権法の一翼を担う。

■フック hook
一般には景品提供方法のうち特殊なアイディアをいう。しかし、最近では景品類に限らずテレビなどでの視聴率アップのために工夫がされ、興味を持たせる為の技法として使われる。

■不当景品類及び不当表示防止法 The Premiums and Representations Act
独占禁止法の補完法として、不当な表示・広告活動や過大な景品類提供の規制を行うため１９６２年に制定され、公正取引委員会が運用にあたっている。優良誤認、有利誤認、誤認されるおそれのある表示のいずれかに当たる不当表示（不当広告）には、排除命令や警告などの措置がとられる。従来、特定の広告活動が不当表示であると証明する義務は公正取引委員会側にあった。しかし、不当な広告を規制する迅速な措置が求められ、２００３年、景品表示法が改正された。公正取引委員会は、不当と疑われる表示をした事業者に対して期間を定めて（原則として１５日）、当該表示の裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができるようになった。資料の提出を求められた事業者が当該資料を提出しないときは、不当表示とみなすことができる。

■不当表示 unfair labelling
景品表示法の中で不当表示とされるものは、「優良誤認」「有利誤認」「誤認されるおそれのある表示」のいずれかに分類される。優良誤認とは、実際よりも質の点で優良であるという誤解を起こさせる表示を指す。有利誤認とは実際よりも経済性が高いという誤解を起こさせる表示を指す。優良誤認、有利誤認には当てはまらないが「商品又は役務に関する事項について一般消費者に誤認されるおそれのある表示」というのもあり、不当な原産国表示やおとり広告などがその例。

■フライティング
広告出稿パターンの１つ。広告を出稿する時期と休む時期とを交互に入れる。

■フライト（フライング） flight/flying
テレビ・ラジオ広告において広告の投入期間をフライトと呼び、出稿のスケジュールの決定をフライングと呼ぶ。

■フラットレート flat rate
広告出稿量や回数に関係なく、一律に定められた広告料、料率のこと。出稿量が増えるにつれて料金が逓減する制度をオープンレートという。→オープンレート

■フリクエンシー frequency
広告の接触頻度。ある広告を見た人がその広告を何回見たかという数値。広告の効果は主としてフリクエンシーの関数となることが多いので、重要な指標となる。フリクエンシーを実測することは少なく、GRP＝リサーチ（R)×フリクエンシー（F)という関係にあることを利用して、確立モデルを使ってGRPから予測するという方法がとられることが多い。テレビの効果推定から始まったが、この考え方は印刷媒体にも適用されている。

■フリクエント・ショッパーズ・プログラム frequent shopper’s program
顧客の維持、継続的取引の促進のためにの販売促進活動。製品あるいはサービスの購買量（金額）や店舗への来店頻度をもとに、一定の割合に応じて割引や製品・サービスの無償供与、アップグレード等の特典が顧客に与えられる。小売業におけるポイントカード、航空会社によるマイレージ・サービスをはじめ、小売業、サービス業において広範に行われている。

■フリッピング
→ザッピング

■フリースポット
時間を指定せずに、非常に安い単価で放送されるスポットCM。スポット需給が大きく緩んだときに空き枠を埋めるような形で放送される。スポンサーがこのような扱いをすることにつき合意した場合に実行される。

■フリーペーパー free paper
無料で配布される新聞で、無代紙ともいう。１９８１年から（社）日本ABC協会の公査が始まったが、２００４年上記では１９２紙誌が受けている。

■フリー・オファー
→バリッド・オファー

■フルパッシブ・ピープルメーター
→ピープルメーター

■フロアアド（フロア広告） floor advertising
建物の床面を利用した広告をいう。米国では小売店での活用が目立つ。日本では電車や駅の床面が活用されている。→交通広告

■フローティング広告
インターネットのページを表示しようとすると、ブラウザの画面の全体や一部に被さるようにして移動する手法の広告。

【へ】
■平均印刷部数
日本雑誌協会が印刷工業の協力を得て公表しているもので、正式には印刷証明付発行部数という。雑誌に掲載する広告の効果などを確認するためには、当該雑誌の正確な販売部数の把握が不可欠。これまでは出版社側の自己申告に基づく平均発行部数が目安となってきたが、水増しが多いとされ広告主などの不満が強い。日本ABC協会が一部雑誌の実売部数を公表しているが、対象とする雑誌数は少ない。このため雑誌協会は２００４年版「マガジンデータ」から５０社４００誌について雑誌ごとの印刷証明付発行部数をつけた。

■平均接触頻度
→フリクエンシー

■併読率
ある新聞・雑誌の読者のうち、他の新聞・雑誌も併せて読んでいる人の割合を言う。

■ヘッドライン head line
印刷媒体を使った広告で、最も目立つように書かれている文字を指す。日本ではヘッドラインの意味でキャッチフレーズということばがよく使われている。

■ヘビーユーザー heavy user
商品やサービスの使用者をその使用量の程度によって分けたとき、最も多く使用する層のことをいう。人数では２０％のヘビーユーザーが、消費量の７０％を占めることもある。ほかにミディアムユーザー（中程度使用）、ライトユーザー（小使用）、ノンユーザー（非使用）とに分けられる。

■変換型動機 transformational motivation
より望ましい状態への変換を実現したいというもので、具体的にはおいしいものを食べたり、他人から褒められたいと思ったり、テーマパークで楽しみたいといったような動機づけのことである。→ロシター・パーシー・グリッド、情報型動機

■返本率
書店等へ販売用として出荷された書籍･雑誌のうちで、売れ残ったり、破損のため版元へ返された本の割合という。

【ほ】
■放送基準
日本民間放送連盟(民放連）が定めるテレビとラジオの放送に関する基準。放送法に基づくものもあるが、多くのものは民放連としての自主規制である。主要項目としては、正確で迅速な報道、健全な娯楽、教育・教養の進展、児童および青少年に与える影響、節度を守り、真実を伝える広告が挙げられる。

■放送広告契約基準
広告主－広告会社－放送会社の3者間において、放送広告取引契約の基本的な権利義務を規定するもの。

■放送広告の日
59年、日本民間放送連盟が制定。毎年4月21日と定め、特別番組の放送などの記念行事を行なっている。

■放送通知書
CMを放送したことを確認するために放送局が広告会社、広告主に対して発行する書類。通常、月ごとに発行されている。

■放送販売等に関する法律
消費者保護を目的とし、訪問販売、通信販売および連鎖販売取引の公正を期した法律で１９７６年制定。９６年、電話勧誘販売の規制強化のために改正した。通信販売の広告については、誇大広告の禁止、表示すべき内容が明記されている。

■放送法 The Broadcast Act
放送が健全な発達を遂げることを目的に、放送番組、放送運営全般を規制する法律。１９５０年制定。公共放送期間としての日本放送協会（NHK）の設立、運営、財政、番組、監督についての規定、民間放送の番組編成、広告放送の実施などについて規定している。

■消費者基本法（保護）
消費者の利益保護を目的に１９６８年に制定された消費者保護基本法が２００４年改正され、消費者基本法となった。基本理念として「消費者の権利の尊重」と「消費者の自立の支援」が揚げられており、消費者に対しても自主的で合理的な行動に努めることが求められている。

■ホットショップ
→クリエーティブ・ブティック

■ホット・メディア hot media
→クール・メディア

■ホリスティック・アプローチ holistic approach
ホリスティックとは全体的、包括的という意味の語で、さまざまなメディアを相互関連させながら一貫して利用し、広告予算配分を最適化するための手法のこと。複雑系理論から導かれた問題解決法。全体を個別要素の分割して分析し、全体は個別要素の集合であるとする要素還元主義に対し、研究対象をそのまま全体として把握し、現象を解釈していく立場。

■ホリゾンタル・バイ horizontal buy
想定される広告ターゲットを読者に持ついろいろなタイプの雑誌を数誌を組み合わせて、広告出稿すること。広告到達率の最大化を測る。「水平買い」「横買い」ともいう。一方、同一対象者向けの各種雑誌を使い到達頻度を上げる媒体戦略のことをバーティカル（vertical)・バイという。

■ホワイト・グレー・ブラック・リスト
→広告費の白・黒・灰色リスト

■ホームショッピング
インターネットを利用して自宅で買い物をすること。在宅ショッピング。カタログを使った通信販売やテレビショッピングも在宅型のショッピングだが、通常はインターネットを使って商品を確認し、端末から注文する双方向型ショッピング形態を指す。

■ホームスキャンデータ home scan data
調査パネラーになっている消費者が、購入した商品についているバーコードを家庭に置いてあるスキャナーで読み取った情報のこと。このデータは、商品の家庭での使用状況を測定するデータとなる。パネル調査によるデータの継続性とPOSを利用したデータ収集の正確性・迅速性を併せ持つ点が特徴で、売上に対するマーケティング変数の効果を消費者の属性を加味した形で分析できる。特にホームスキャンデータの場合には、複数店舗での購買が把握できる。

■ホームページ home page
インターネット上で情報を提供する形式の1つ。ウェブページのこと。文章、画像、音などで構成する。インターネットに接続したサーバーに保管してあるものをブラウザでインターネットにつながるパソコンに呼び出して見る。本来はウェブページの集まりウェブサイトの中でトップページのことを意味していたが、転じて、ウェブサイト全体を指すようになった。