ポスターPRに関する専門用語・キーワード「A・B・C・D・E」

【A】
■ABC部数
（社）日本ABC協会が認証した会員社の新聞、雑誌の販売部数。ABC協会は加盟社の発行する新聞、雑誌の報告撫す数を確認(＝公査）し、それを基に認証する。公的な販売部数として認められる。２００４年１０月現在の公査参加媒体紙誌としては新聞７６紙、雑誌１３２誌、専門紙誌２２紙誌、フリーペーパー１９２紙ある。新聞社はほぼ参加しているが、雑誌は発行部数が変動しやすいこともあって参加が少ない。→公査、公称部数

■アバブ・ザ・ライン above-the-line
広告取引においてメディアコミッションの対象となる媒体の広告のこと。一般的には、新聞、雑誌、テレビ、ラジオのマス４媒体をさすことが多い。→ビロウ・ザ・ライン

■アカウント・エグゼクティブ account executivi
ある広告主（アカウント）と広告取引を行う広告会社の営業担当責任者。AEや営業とも呼ばれており、イギリスではアカウント･マネージャーという場合もある。広告会社の内部をまとめ、広告主の広告活動を計画し実行する。広告会社の提案するプランニングに対する広告主の意向を媒体部門やクリエーティブ部門などに的確に伝え、プランニングや広告活動が円滑に行われるよう管理する。また、広告主に対してもさまざまな提案やアドバイスを行い、アカウント･スーパーバイザーに報告書を作成する。→アカウント･スーパーバイザー

■アカウント・プランニング・エージェンシー account plan-ning agency
アカウント・プランニングを中心にした広告会社。アカウント･プランナーを中心として、クライアントのブランドをブランディングし、包括的な広告計画の提案を得意とする。

■アカウント・プランナー account planner
広告の表現制作と調査の両方に通じるプランナー。１９６０年代中ごろにイギリスで生まれたとされ、ストラテジック・プランナーとも呼ばれる。広告主との連絡をするという点では、アカウント・エグゼクティブと同じだが、それに加えてクリエーティブの知識、マーケティング、調査にも精通している。クリエーティブ・チームのメンバーに、クライアントのマーケティング目標を満たす消費者視点のデータを提供し、消費者視点が守られているかを継続的にチェックする。→アカウント・エグゼクティブ

■アカウント･スーパーバイザー account supervisor
広告会社でアカウント・エグゼクティブを管理する立場で、部下のAEが担当しているクライアントのマネジメントに対して責任を持つ。マネジメント･スーパーバイザーとも呼ばれている。→アカウント・エグゼクティブ

■アカウントタビリティ accountabiliy
「説明責任」「報告責任」と訳され、企業･団体の活動内容を報告して、関係者の了解を得ていくべきとする考え方。「広告責任」とも解され、広告部門が経営者に対し広告活動にかかった費用と成果を報告して、管理責任を果たしていく義務のこと。

■ACR調査 Audiende&Consumer Report
ビデオ･リサーチが実施しているシンジケート調査。印刷媒体、電波媒体、交通広告、インターネットなど広告媒体の受け手（audience)特性と、商品・サービスの所有、使用、消費者意識、生活状況など消費者（xonsumer)特性を同一対象者に対して同時に調査していることからこのように呼ばれている。広告計画の最も基本的なデータとして使用されている。

■アドバテインメント advertainment
advertisement（広告）とentertainment（エンタテインメント）との造語で、広告商品を用いてインターネット上で提供されるショートムービーやゲームなどのことをいう。

■広告 advertising, advertisement
アメリカマーケティング協会（ＡＭＡ）の定義によれば、広告とは「メッセージの中で識別可能な営利企業や営利組織または個人が、特定のオーディエンスに対して、製品、サービス、団体またはアイデアについて、伝達または説得をするために、さまざまな媒体を通して行う、有料の非個人的コミュニケーション」である。広告の必要条件として、広告主が明示されていること、ターゲットが認識されていること、メディアが有料で広告主が管理可能なこと、などが挙げられる。広告という言葉には、広告物を届ける広告活動と、広告活動の成果としての広告物・広告表現の両方の意味がある。

■広告の受け手送り手 advertiser
広告活動を行う主体。広告主とも呼ばれる。広告活動をコミュニケーション活動ととらえたときの情報の送り手。

■広告会社 advertising agence
広告主と媒体社（新聞社、雑誌社、放送局）との間にある、広告業務の代行やサービス提供および支援を行う会社。広告代理店、広告代理業とも呼ばれるが、近年は広告会社という名称が一般的になりつつある。広告会社は、マス４媒体全体を扱う総合広告会社と、特定の媒体（交通広告や屋外広告など）や広告ソースに特化した専門広告会社に分けることができる。

■広告アローワンス advertising allwwance
小売店がメーカーの商品を広告する際に、メーカーから与えられる報奨金。

■広告予算 advertising budget, advertising appropriatio
一定の期間における広告活動に支出することを予定し設定される費用。特定期間内や商品別に設定される。

■広告予算の設定法 methods of setting the advertising bud-get, advertising appropriation
広告予算をいくらに算定すべきかを決める方法。広告予算総額を始めに決めて各活動に割り当てていく方法（ブレークダウン法）と個々の目標過大に必要な予算額を積み上げてゆく方法（ビルトアップ法）の２つに大別される。→売上高百分率法、販売単位法、支出可能（額）法、任意法（任意増減法)、利益百分率法、目標課題達成法、競争者対抗法、販売目標基準法

■広告コミュニケーション advertising communication
広告はともすれば、広告主（企業）から消費者への一方的な情報伝達ととらえられがちである。広告は本来、双方向的であるべきで、コミュニケーション活動としてとらえられなければならないという意味を込めて、このように呼ぶことが多い。広告の場合、コミュニケーション理論やコミュニケーション・モデルが援用される。

■広告表現 advertising creative
広告目標と達成するために，広告物を作り上げること。または、できあがった広告物そのもの。

■広告効果 advertising effectiveness
広告活動の結果、ターゲット・オーディエンスに表れる反応と社会・経済に対する影響の総称。前者には購買行動としての売上高効果と心理変容効果としてのコミュニケーション効果がある。売上高効果は、実務上、非常に関心の高いテーマであるが、トータル・マーケティング活動の結果ととらえることが多いので、広告単独の効果はコミュニケーション効果で測定されることが多い。後者には経済波及効果とともに、CMソングのヒット、タレントやキャラクターの人気上昇、広告コピーの流行語化、広告による文化・娯楽創造といった副次的効果が含まれている。

■広告効果測定 advertising effectiveness measurement
広告計画で設定した目標がどの程度達成されたかを調査、把握すること。広告の理論では、広告効果を到達、認知、態度変容、行動の４つの段階でとらえている。実際の広告活動では、広告が売上にどれだけ寄与したかを把握したいという欲求が高いが、正確な測定はまだ出来ていない。広告の効果を受け手側からみると、到達は接触効果（どのくらいの人がその広告に接したか）認知、態度変容は心理効果（どの程度心理的変化―記憶や好意など―をもたらしたか）行動は購買行動効果（実際に購買行動を起こした人はどれくらいだったか）に大別される。

■広告倫理 advertising ehtics
社会道徳を基本にした広告の規範。善悪の基準として守るべき事柄で一概に規定することは難しいが、広告各団体が規定しているコードで見られる共通点としては、広告関連事業の信用や品位を損なわない行動真実を伝え、虚偽、誇大、不当表示や説明不足による誤認がないこと法令に反しない、公序良俗に反しないことや、教育的配慮があげられる。

■広告弾力性 advertising elasticity
広告投入量に対し需要がどの程度変化するかを示す数値。例えば、広告投入量を１０％増加させた場合に需要が１０％増加すれば広告弾力性は１、２０％増加すれば広告弾力性は２となる。

■広告宣伝費 advertising expenses
広告活動に向けて使われる金額。広告費ともいう。通常は広告制作費、媒体費、それに伴う費用などであるが、どの勘定費目を広告費に含めるかは企業によって異なるのが実情。また、広告費を当会計期における費用とみなす立場と、将来にわたる利益をあげるための投資とみる立場がある。→広告費の白・黒・灰色リスト

■広告目標 advertising goal
広告で達成しようとする成果。→広告目的。

■広告管理 advertising management
広告活動がより効果的かつ効率的に遂行されることを目指して行われる、分析、計画、実行、統制を含む一連の活動プロセス全体の管理。具体的な管理対象は、広告調査、広告目標、広告表現、媒体選択、予算、出稿時の企画や執行や統制作業、およびそれらマーケティング活動の一環とされ、広告管理はマーケティング活動の一環と位置づけられ、広告管理マーケティング管理の一領域とされている。

■広告媒体 advertising media(aedium)
広告内容をオーディエンスに伝達するために使用される放送・出版物、装置、建造物等。たとえば、新聞、雑誌、テレビ、看板等。広告媒体は印刷媒体、電波媒体、定置媒体の３つに分類するのが普通。→ビークル

■広告メッセージ advertising message
広告で伝えようとする内容の表現。コピー、イラスト、写真、タイポグラフィ、ナレーション、音楽、効果音などで構成されている。

■メッセージ目標 advertising message goal
広告メッセージが達成すべき目標。認知率や理解率として数値化される。

■広告目的 advertising objective
広告で達成しようとする課題。たとえば、企業の達成、社会的・経済的福祉の増大、消費者の選択権を保障することなどがある。

■広告機会 advertising opportunity
広告活動を実施するのに適した状況の度合い、またはその時期。広告は常に有効であるとは限らない。一般的に、生産財よりも消費財のほうが、当該製品のマーケティング戦略がプッシュ戦略主体のときよりプル戦略主体のときのほうが、広告は有効であり、広告機会が高い。

■広告計画 advertising planning
広告活動を実施する際の手順やプロセスを決めること。一般に、行うべき作業を具体的に示したものをいう。広告計画は通常、広告商品をめぐる状況分析から始まり、広告目標の設定、広告ターゲットの決定、予算の確認、広告すべき内容・表現の決定、媒体選択・スケジュールの決定、広告効果測定法の決定が含まれる。

■FCB広告プランニング･モデル（FCB） advertising planning model
広告会社のFCB（Foot,Cone,and Belding)社が提示した広告プランニングのためのモデルで、製品関与の高低を取り入れたモデルの代表例。高関与と低関与、思考型と感情型により製品を４像限に分類する。例えば、高関与・思考型の製品としては自動車や住宅がある。こうした製品を思いつきで購買することはほとんどないであろう。まず名称を知って、どういう製品化理解して、それから比較検討の結果、どの製品が最適かを確信して行動に移ると考えられる。つまり、DAGMARで想定されている心理変容を最も起こしやすい製品群であるといえる。低関与・素行方の製品を考えてみよう。FCBモデルでは食品や家庭用品が分類されているが、これらの多くは、必ずしも製品名を認知しなくても、あるいは完全にどういう製品なのか理解し、比較検討して確信することをせずに購買していることが多い。また購買してから広告を見ることで、自分が何を購買したのかを後で認知するという状況もある。つまり、製品関与の高低をモデルに導入することで、DMGMARで想定されている一方向的な心理変容モデルより消費者を詳細にとらえられる。

■広告料金 advertising rates
広告媒体を使用する時間やスペースの利用料金。発行部数または視聴者の数や質、媒体の特性などを基本にして料金が決められる。電波料、掲載料ともいわれる。

■広告認知率 advertising recogntion rate
ARF（アメリカ広告調査財団）の評価基準でいうと、媒体普及、媒体露出、広告露出、広告知覚、広告コミュニケーション、売上げという基準のうち、本来は広告を知覚した比率を意味する。認知（＝知覚）を測定することは困難であるために記憶率で測定される。

■広告調査 advertising research
広告に関するすべての調査のこと。広告計画に必要な事前調査と、広告活動の評価に必要な事後調査に分けられる。

■広告収入 advertising revenue
媒体社が広告を掲載、放送することで得る収入。新聞社、雑誌社では、この広告収入のほかに販売収入によって企業経営が行われている。民放ラジオ・テレビ局における収入の大部分は広告によるものである。

■広告飽和水準 advertising saturation level
広告費をこれ以上増やしても、売上高が増加しない限界点。飽和水準は製品や広告媒体によって異なるため、広告費を効率的に管理するには、製品や媒体ごとに飽和水準を推定しておくことが重要である。理論値として設定される。

■広告科学 Advertising Science
日本広告科学学会の発行する学術雑誌（論集）の名称。第１集が’７５年１０月に発行され、その後２０００年までに合計４１集が発行されている。→日本広告学会

■広告自主規制 advertising self regulation
不当な広告活動による弊害を排除するため、政府規制によらずに、広告主や広告関連企業・業界がそれぞれの立場で自発的に広告活動をコントロールすること。広告表現の自由を守り、広告に対する意識を高める基本行動として倫理的側面も強く働いているため、業務と実態をふまえた実用性と迅速対応性を加味し、消費者保護に役立つ機能を有している。

■広告統計 advertising statistics
広告量の統計。新聞は広告段階、雑誌はページ数とともに活版、グラビア、カラーなどの印刷様式の種類も記録され、ラジオ、テレビはタイムクラスと秒数で記録される。

■広告戦略 advertising strategy
広告目標を達成するための計画・方針。

■広告戦術 advertising tactics
広告戦略の下部概念として、広告目標ないしサブの目標やゴールを達成するための具体的な手段。

■広告ターゲット advertising target
広告の訴求対象。

■広告課税/広告税 advertising tax
広告に対して課される税ないし広告に課税すること。課税の方式としては、媒体社の収入に課税するものと広告主の広告費に課税するものとがある。日本では第二次大戦中に一時広告税が実施されたが１９４６年廃止された。新しい財源として、または広告過剰論を背景にした広告規制の一環として、広告課税が論議される。

■広告テーマ advertising theme
広告戦略または広告作品・広告表現の中核となる主題。

■広告露出 advertisng exposure
広告を見聞きするチャンスがあったということで、広告を認知した、記憶したということではない。印刷媒他の場合には配布部数がこれにあたり、電波媒体の場合には視聴率(聴取率）がこれにあたる。

■アドボカシー広告 advocacy advertising
ある業界や企業にかかわる公共的な問題や批判に対し、反論や自己弁護などの主張を目的として行われる広告。弁護広告や擁護広告ともいう。→意見広告

■AE
→アカウント・エグゼクティブ

■AE制
アカウント・エグゼクティブ（AE)が担当クライアント（もしくはブランド）の全ての広告活動を扱うこと。担当部門では、競合他社をクライアントに持たない。→アカウント・エグゼクティブ、マネジメント・スーパーバイザー、－業種－社制

■アフィリエート・プログラム/アフィリエート・マーケティング affiliate program/affiliate marketing
成果保障型のインターネット広告の手法の１つ。広告サービス運営会社がウェブサイトやメールマガジンの運営者（アフィリエーター）にバナー広告などを無料貸与、広告主となる企業サイトとリンクを張ってもらう。消費者がアフィリエーターのサイトで広告などをクリックし、リンク先の企業サイトで商品を購入すると、広告経由の売上げなどに応じて広告主に広告料を請求、アフィリエーターに手数料を支払う。「提携する」という意味のaffiliateから来ている。「アフィニティ」「アソシエイト」と呼ばれることもある。ある商品やサービスに関連した情報を掲載するウェブサイトやメール･マガジンが主な対象となり、それらと企業サイトとの提携関係が強調される。企業にとっては、潜在的に商品に関心を持つ層に容易に到達できるメリットがある。また、売上げに応じて媒体側への支払額が決まるため、ポータルサイトへのバナー広告のように成果とは無関係に広告費が決まるのに比べて、費用対効果のとらえやすい広告手法といえる。

■アフィニティ affinity
リンク先から入ってきたインターネットユーザーがインターネットショップで購買したり、特定団体と提携したクレジットカードが商品・サービスの購入に使われた場合、そのパートナーに対して売上げの一定割合を支払う、あるいは寄付する仕組みの販売形態。アフィニティとは友好関係、親和性、共感できる人たちといった意味。アフィニティ・プログラム、アソシエート・プログラム、アフィリエート・プログラム、アフィニティ・マーケティングなどは同義語。→アフィリエート・プログラム

■支出可能法（額） affordabil funds method
広告予算設定法の１つ。支出可能法ともいう。支出可能な範囲内の金額を広告費に投下しようという方法。新製品導入時や新規参入時における広告戦略に有効とされている。

■AOR agency of record
広告主の指名代理店を指す。様々な部門や商品を展開する大規模広告主は、複数の広告会社と取引している場合がある。そこで、メディアの購入を効率化し、管理を容易にするため、特定の広告会社にメディア・バイイングを一本化することがる。この広告会社は、同じ広告主を相手にする広告会社から、媒体購入の手数料を得ることができる。

■議題設定機能 agenda setting
マスメディアの報道が世の中の重要な争点(issue)の認識に影響を与えるという主張。例えば広告において「ビールには天然水」と訴求することで、それまで水について意識してなかった消費者が天然水でできたビールを重視するようになるというようなことである。

■AIDA
→アイドマの法則

■AIDAMA
→アイドマの法則

■助成想起 aided recall
記憶を測定する再生法の１つで、商品のブランド、広告の内容などを、まったくヒントを与えずに思い出させる純粋想起に対して、言語によって簡単なヒントを与えて思い出させる方法のことである。→再生法、純粋想起、再認法

■アイドマの法則 AIDMA
消費者が広告などの情報を処理して最終的な購買行動にまで至る心理プロセスを効果階層モデルとして提示したものである。AIDMAは、attention(注意）→interest(興味）→desire(欲求）→memory(記憶）→action(行為）のそれぞれの単語のイニシャルをつなげたものである。そもそもは販売員管理のモデルとして開発したといわれ、まずはセールストークに注目させ、興味を持たせ、欲求を喚起し、その状態を記憶させ、最終的には行為を起こさせるという一連の真理プロセスを単純化したものである。attention→interest→desire→actionでAIDA、memoryの代わりにconvic-tion（確信）を入れてAIDCAとすることもある。

■エア・チェック air check
聴きたいラジオ番組を録音すること。または、見たいテレビ番組を録画すること。

■アンブッシュ・マーケティング ambush marketing
あるイベントのオフィシャル･スポンサーではない企業が、あたかもオフィシャル･スポンサーであるかのような印象を消費者に与えるために行うマーケティング手法。

■アニマチック animatics
イラストやアニメーションなどを使って制作されたテレビコマーシャルの試作版で、プレゼンテーションやコマーシャルの事前テストに使われている。

■告知広告 announcement advertising
近火見舞い御礼、手形無効、謝罪、催事など、緊急または臨時的なお知らせを内容とした広告のこと。

■アンチアド antiad
インターネット上の不要なバナー広告を非表示にしたり、迷惑メールの着信拒否をしたりするソフトウエアのこと。コンピューターウイルスの対策ソフトに同梱されていることが多い。

■訴求 appeal
広告の送り手が受け手に対して伝達し、説得しようと試みること。

■訴求点調査 appeal point research
広告の訴求点に関する調査のことをさす。訴求点調査には広告作成前に何を訴求点とするかを明らかにする調査、訴求点の代替案を比較・評価する調査、完成した広告の訴求点が正しく消費者に伝わっているかどうかをチェックする調査、などがある。

■エリア・マーケティング area marketing
国全体を１つのエリアとして行うのを全国マーケティングとすると、エリア・マーケティングは知己の特性に合わせて、知己ごとに異なったマーケティング戦略を展開する活動をさしている。デモグラフィクス、商品購入・使用実態、地域文化などを基準にして戦略を組み立てることが多い。

■アートディレクター art director
印刷媒体の広告原稿制作にあたって、デザイン部分を計画、設計、監督する人。デザイナー、イラストレーター、フォトグラファー、スタイリスト、デジタルオペレーターや製版、印刷関係者などを指揮し、広告を完成させる。文字、文章部分を担当するコピーディレクターやCMプランナーとの整合、調整力も必要となる。

■任意法（任意増減法） arvitrary method
広告予算設定法の１つである。今期の予算をつくるにあたって、前期広告費を参考にしながら決める方法。理論的、科学的でないとの批判がある一方で、元来複雑な市場環境にあってはむしろ実際的という評価もあり、現実的には多用されている。

■ASIテスト ASItest
米国のＡＳＩ社が開発したＴＶＣＭ評価方法の事。調査対象者をまとめて集める集合テスト法により、プログラムアナライザーによる興味反応測定や、３作品選択法による態度測定などを行う。

■アセッサー assessor
新製品の売上予測のための調査システム及びシュミレーション・モデル。調査対象者に、事前に広告を視聴または閲読してもらい、その後、調査会社から提供された現金または金券で実際に買い物をしてもらう。さらに事後の再購入の調査を実施し、それらの結果をモデルにかけて売上を推定する方法。

■連想法（連想テスト） association method
ある刺激語（絵や言葉など）を示し、そこから連想を求める定性的な調査方法。連想に何の制約も加えない自由連想法、国名や花の名前といった制約を加える制限連想法、１つの刺激語に１つの反応といった個別連想法、１つの刺激語から次々と連想を発展させていく連続的連想法がある。連想法は調査の環境や調査員の影響を受けやすいため、条件のコントロールが必要とされる。

■情報の非対称性 asymmetry of information
取引される財・サービスの品質などに関する情報が、経済主体間で異なる状態のことを言う。例えば中古車市場において、事故車などのポンコツ（lemon)自動車の情報は売り手にはわかるが、買い手にはわからない場合のように、情報が一方に偏っている状況のことである。情報の偏在ともいう。

■ATR,ATRNモデル ATR, ATRN model
アーレンバーグ(A.Ehrenberg)が提唱した。ブランド認知(awareness)とトライアル(trial)は、店頭刺激などによっても起きるので、広告の主な役割は購買後に好意的態度を強化(reinforce-ment)し、リピート購買を促す(nudging)という主張である。特に広告がブランド態度や購買意図を形成するとみなすモデルを「強い効果モデル」と呼び、アーレンバーグの主張は「弱い効果モデル」と呼ばれている。

■アテンション・ゲッター attention getter
「注意を引きつけるもの」の意。広告表現の中で、視聴者の意識をとらえ、メッセージを伝えるためのきっかけをつくるモノ、コト、人、言葉、仕掛け、などをさす。キャッチフレーズもその一つである。

■態度 attitude
オルポート（Allport)によれと、ある対象に一貫して好意的もしくは非好意的に反応する。学習された準備状態と定義される。良い悪いといった全体的な評価や好意（好き嫌い）のこという。

■Aad（広告への態度） attitude toward the ad
広告に対する肯定的または否定的な全体的評価のこと。態度が形成される対象としては主にブランドであるが（attitude toward the brand=Ad)、広告を視聴して直接的にブランドへの態度が形成されるばかりでなく、いったん広告への態度(attitude toward the ad=Aad)が形成されて、ブランドへの態度に転移することが知られている。

■オーディエンス audience
番組の視聴者、芝居やコンサートなどの観客を指す場合もあるが、広告で使われる際には広告の受け手、広告の視聴者といった意味である。→広告の受け手

■読者セグメンテーション audience segmentation
主として雑誌の読者の細分化のことをいう。読者のデモグラフィック特性やサイコグラフィック特性、また他のメディア／ビークルとの重複接触状況や財・サービスの利用状況などから細分化するのである。→クラスメディア

■オーディエンス・サーベイ audience survey
聴取者・視聴者または読者の実態を把握するための調査。各媒体社でも実施しているが、広告業界でよく使われているものとしては、ビデオ・リサーチ社のＡＣＲ（Ａudience & Consumer Report)がある。

■アベレージ･タイム･パー･ビジット average time per visit
特定のサイトにアクセスした際に、インターネット・ユーザーがとった行動（ビジット、セッション）の平均時間。サイトの魅力度を考える指標の1つ。

■Ａタイム
テレビ、ラジオのタイムタンクのうち、最も高科金の時間帯の呼称。テレビの場合、通常、平日のプライムタイム（19時～23時）の４時間と土日の１８時～23時の５時間を指す。同じ世帯視聴率で他の時間帯よりも多くの視聴人数を見込めることから、この時間帯への出稿需要が大きい。このため、スポット本数に占めるAタイムの本数比率（Aタイム含有率）、出稿金額をAタイム本数で割ったAタイム単価などの数値が取引基準の１つとして使用される。

【B】
■B to B
business to businessの略で、企業間の取引を表している。

■B to Bマーケティング
→インダストリアル・マーケティング

■B to C
business to consumerの略で、消費者を取引の対象とすることを表している。

■B to E
business to employeeの略で、企業が自社の従業員に対しインターネット、あるいは社内のイントラネットを利用して行う福利厚生サービスの事。電子商取引の一形態。

■BGM background music
音声情報や映像情報の背景に流す効果音や音楽などの音響情報をいう。音声情報のバックに見せる映像情報のことをBGV(background video)という。

■おとり広告 bait and switch abvertising
公正取引委員会が指定する不当表示の1つ。広告を見て店頭に買いに行ってみると、実際に取引に応じることができない（店頭に商品がまったくない、広告商品と実際に販売されている商品とで価格、品質、色、サイズ、柄、メーカー等が違っている）、供給量が著しく限定された状態のもので、限定内容が明示されていない（広告では販売数量や販売時間などの制限が示されていないのに実際には制限されている）、合理的理由がないにもかかわらず、取引の成立を妨げる行為が行われる（まったく売る気のない商品が広告されている）など、実際に行われる取引と相違がある広告を「おとり広告」と呼び、規制の対象となる。不当表示として１９８２年に規定された。現在施行されている基準は９３年に改定されたもの。

■バナー広告 banner ad
インターネットのサイト上にある旗(バナー）上の広告のこと。バナーをクリックすると、広告主のホームページや指定されたページにジャンプする。→レギュラーバナー

■バー・コード bar code
黒と白の縦ラインの組み合わせによるコードの表示のこと。商品にバー･コード･ラベルを添付して、ポス（POS)・システムで価格を自動読み取りをするために用いられる。日本ではJAN（ジャパニーズ・アティクル・ナンバー）コード体系を採用し、８桁あるいは１３桁のものが用いられている。

■ベース･ライン base line
商品の販売において、プロモーションなしで得られる売上個数･金額のことで、商品固有基礎体力というべきもの。

■ベーシック･サービス basic service
衛星放送やケーブルテレビなどで、チャンネル個別の料金ではなく、基本料金を支払えば視聴できるチャンネル郡（放送サービス）のこと。

■バッティング batting
放送用語では、番組を共同して提供しようとする複数のスポンサーの間において業種や業態、CM扱い商品等で競合する場合をいう。原則として番組提供では競合者は排除される。

■スリー・ビー（BBB） Better Business Bureau
米国の商事改善協会。悪質な広告や販売活動を民間の手で監視し、追放するために１９１６年に設立された自主規制組織。広告主、広告会社、媒体社が会員となる。

■BBB
→スリー･ビー(BBB)

■ビロウ・ザ・ライン below the line
広告主と広告会社の間で、媒体手数料を伴わない、主にフィー取引を基本とするマス広告以外の活動を指し、海外広告の場で使われることが多い用語。日本で言うSP広告がこれにあたる。→アバブ・ザ・ライン

■BGV
→BGM

■ビルボード billboard
屋外広告用の看板。掲示板に広告が塗装されたものやポスターが張られたもので比較的大型のものをいう。印刷技術・証明技術の発達でビルボードの視認性は向上する傾向にある。

■ビリング billing
広告会社が取引先の広告主に請求する媒体料金と、SPやPRといったサービス代金の合計のこと。広告会社の取扱高ともいわれる。

■ビット・キャスト bit cast
インフォシティ社の開発したデータ放送方式のことをいう。パソコンを使い独自のブラウザでテレビ放送画面とウェブ画面を並列に画面表示できる。

■ブランケット判 blandet
普通の日刊紙１ページの大きさ（Ｂ２判）。縦５４．５ｃｍ×横４０．５ｃｍ。ブランケット判の半分の大きさがタブロイド判。

■断ち落とし bleed
雑誌広告やカタログ等で、写真、イラストレーション、図形などをスペースいっぱいにレイアウトして、余白をなくしたものをいう。

■ブリード版広告 bleed advertising
裁断の際に余白が残らないように仕上がり寸法より３～５大きく印刷した広告、雑誌のカラー広告に多い。→断ち落とし

■ブラインド・テスト blind test
広告表現のある要素を隠して、隠したところ再生させる記憶のテストの１つ。ブランドを隠すと再生率が低くなる。広告の個性をテストすることができる。味覚テストの１つ。食品、飲料のブランド名を隠して味あわせ、ブランドに惑わされずに客観的な判断を求める。テスト商品のブランドを当てさせる場合もある。

■電撃型 blitz pattern
これは新製品向けのリーチ・パターンであり、キャンペーン期間中高いリーチとフリクエンシーを確保し続けること。大型商品向けのパターン。→ブロックバスター

■版下 block copy
製版の元となる、仕上げられた原稿。後ろにはめ込む写真やイラストなどは除いた状態で、白い台紙に文字や図表類など必要なものをレイアウトや組の指定通りにはめ込んで、すぐに製版できるようにしたもの。清刷りやCTS（コンピュウータ・タイプ・システム）による印刷物も版下となる。

■ブロックバスター blockbuster
ブロックバスターとは「大型爆弾」のことで、転じて集中的に予算を投下して、短期間に広告を大量に露出するキャンペーンをいう。例えば、テレビスポット広告の集中出稿、新聞広告紙１社買い切り、電車の中刷りを１車両集中するなど。→メディアジャック

■ブログ blog, weblog
webとlog（履歴）という言葉を合成したweblogが原義で、これを縮めたのがblog。日記のように簡単に更新できるホームページのこと。ホームページも制作ソフトができ、作成は簡単になったものの、インターネットへのアップや更新には手間がかかる。ブログはISPなどが無料で提供するサービスが主流で、デザインなどには制約はあるが、簡単に書き込め、画像や音声もアップ可能。また、書かれたものに対してコメントができるコメント機能や、他のブログなどにリンクが簡単に張れるトラックバック機能がある。このため、米国では２００３年頃から、日本でも０４年頃から広がり始めた。総務省の調査では、０５年でブログ利用者は約３５０万人と推定している。

■ボディーコピー body copy
印刷媒体を使った広告物の文字情報のうち、本文に当たる部分。

■ブックレット booklet
ブックスタイルの印刷物。例えば、機関誌、営業案内、社史などで、パンフレットに比してページ数が多い。

■ブーメラン効果 boomerang effect
広告分野では、S.フィッシュバックが偶然に発見したコミュニケーション効果を指す。あるコミュニケーションを受容した人が、そのコミュニケーションの送り手が意図した方向と反対の方向の変化を起こす現象をいう。送り手が攻撃的と受け取られるメッセージを送ると、送り手に対する受け手の怒りや憤りを呼び起こし、逆の効果をもたらすという意味。広告の表現が、脅迫的であるような場合に起こりうる。

■放送倫理・番組向上機構（BPO） Broadcasting Ethics and program improvement Organization
NHKと民間放送連盟が共同で２００３年に設置した機関。放送による言論、表現の自由を確保し、視聴者の基本的人権を擁護することを目的とする。BPOは「放送と人権等権利に関する委員会（BRC)」「放送と青少年に関する委員会」「放送番組委員会」を運営している。

■BPO
→放送倫理・番組向上機構(BPO)

■ブランド brand
その商品・サービスに付けられた、他社商品と区別するための名称。またその商品・サービスの感覚的・物理的特徴の総称。企業はブランドを差別化や商品の独自性の標識として用い、消費者は品質、商品内容の推定や、購入する商品の選択手段として用いる。

■知名率 brand awareness
調査対象者の中で、特定のブランド名を認知している人の占める割合を意味する。→再生知名率、再認知名率

■ブランド・キャラクター brand character
ブランドの属性を表現したキャラクターのこと。広告や販売促進に使用される。

■ブランド・エクイティ brand equity
ブランドを無形資産とすること。ブランド知名、品質葉の信頼、ブランドイメージ、ロイヤルティなどの要素からできている。

■ブランド・ロイヤリティ brand loyalty
ブランド忠誠度のこと。消費者が特定のブランドを反復購入（リピート）する率が高いとき、その商品のブランド・ロイヤリティが高いという。ロイヤリティを維持、強化することがマーケターの重要な使命となる。

■ブランド戦略 brand strategy
ブランドの価値を高めるためのマーケティング戦略。ブランドの持つイメージなどの情緒的側面の管理が重要視される。また、企業内のブランド体系を管理する仕事もブランド戦略の中に含まれる。

■ブランド・スイッチ brand switch
ある商品カテゴリーの中で、１つのブランドから他の競合するブランドへ購入者が切り替えること。

■ブランディッド・エンタテインメント branded entertainment
ブランド構築の一手段。スポーツや音楽イベント、映画、テレビ番組などのエンタテインメント・コンテンツ活用し、企業やブランドを訴求することで消費者に強い印象を与えるという手法のこと。

■ブリック・アンド・モルタル bricks-and-mortar
クリック・アンド・モルタルと対になる言葉で、実在する店舗や建物を使用して行われる伝統的ビジネス形態を意味する語。→クリック・アンドモルタル

■ブロードバンド broadband
高速で大量の情報を送受信できる回線による通信環境および、そこで提供される大容量のデータを生かしたインターネット接続サービス。通信速度に関する明確な定義はないが、一般的に数百kbps以上のデータ転送速度を持つものをいう。代表的な接続方式にADSL（非対称デジタル加入者伝送方式）、FTTH（光ファイバー）、CATV(ケーブルテレビ）が挙げられる。定額料金での常時接続も利用者にとっての大きな魅力。ブロードバンド環境下ではインターネット広告も動画、映像、アニメーション、音声など、幅広い表現が可能となる。

■ブロッシャー brochure
ブックレット、パンフレットと同義語。中とじ、ラセンとじなどの製本形式が多い。会社紹介、各種マニュアル、商品案内などに利用される。

■BSデジタル放送 BS dejital broadcasting
デジタル方式によるBS放送。2000年12月から始まった。NHKのほか、民放キー5局がそれぞれ系列ネットワーク局や商社、メーカー、広告会社の出資を得て放送会社を設立、放送している。この他、WOWOWなども参入している。ハイビジョン放送、標準画質放送、データ放送、音声放送などを放送している。NHKによると、BSデジタル放送の普及世帯数は05年7月末現在で約974万世帯。当初予想よりも普及速度は遅く、広告に頼る民放系の経営は厳しい状況が続いている。→デジタル放送

■BS放送
1989年にNHKが放送衛星(BS)を使って本放送を、91年からWOWOWが有料放送を始めた。94年からはNHKのハイビジョン放送も始まった。2000年12月からはBSデジタル放送がNHK、WOWOWの有料放送を民放キー局を中心にした広告放送で始まった。07年にはBSのアナログハイビジョン放送が終了する予定である。→衛星放送、BSデジタル放送

■ビルド・アップ方式 build-up method
広告予算算出方法の一つ。マーケティング・広告目標を先に決定し、その目標を達成するためにゼロから必要な予算を積み上げていく方式。これとは逆に、売上高比率、利益比率、競争相手の広告水準をもとに、まず広告予算の全体額を決定してそれを細かく振り分ける方法はブレーク・ダウン方式と呼ばれる。実際にはこの２つの方式をミックスさせながら決定することが多い。

■ブレティン bulletin
一般に企業から発行される報告書のことで、広報誌、営業報告書、年報、紀要などがある。看板、ディスプレー類も含めて広義に使われることもある。

■バリッド・オファー buried offer
販促策としての見本、試供品を提供する際、蒐集マニアからの請求を避けるためなどで、請求切り取り欄を設けずに、広告の本文中に提供内容を文章の形で埋め込んだもの。これに対して、フリー・オファーは販促のために、消費者が無料で容易にノベルティーやサービスの提供を受けられる方式をいう。

■B to B広告（ビジネス・トゥ・ビジネス広告） business to business advertising
広告の対象による分類。広告の送り手と受け手の双方が事業者の広告、生産財広告、流通広告、産業広告、意思・弁護士などのための専門広告などがある。→生産財広告、専門高校、流通広告

■バイイング・パワー buying power
取引上優位な企業の購買力の事。主にマーケティング分野で、大規模小売業が強大な販売力などによりメーカーや卸売業に対して発揮する購買力、また取引における優位性を指す。広告の分野においても、広告会社の媒体確保力を指して使われる。

■バズ・マーケティング buzz marketing
口コミ情報を積極的にマーケティング・コミュニケーション戦略させること。

■Bプロ
→荒天プロ

【C】
■C to C
consumer to consumerの略で、消費者同士で直接取引を行うこと。特にインターネットの普及でこの取引形態が増加している。

■カリグラフィー calligraphy
アルファベットを書く技術、手法、筆法。または、書かれた文字そのもの。kallos(beauty)+graphy　が語源で、美しく書かれた文字を意味し、広義には、毛筆による漢字（いわゆる書道）や、そのほかの文字の場合にも使用される。

■キャンペーン campaign
特定の目標のために、一定期間内で行われる一連の広告や販売促進などのことを言う。目標を達成するためには、キャンペーン期間内に行われるプロモーション・ミックスが適切に調整されなければならない。

■カニバリゼーション cannibalization
企業が新ブランドを市場に導入した際に、競合他社のブランドからではなく、当該企業の同じ製品ラインに属する既存ブランドの市場シェアを奪ってしまい、企業全体としては販売量の増加につながらない結果を引き起こす事。「共食い」の意味をもつ。

■キャプション caption
写真や絵などに付けられる短い説明文のことを指す。

■キャリー・オーバー効果 carry-over effect
繰り延べ効果のこと。広告活動を行うと、その効果は当期だけにとどまらず、次期、次々期へと広告効果が繰り延べされていく。長期にわたって広告を展開していたブランドが広告を打ち切っても、直ちに売上げが低下することがないのは、この効果が働くためである。

■カタログ catalogue
商品の価値や説明が掲載された綴じ込み式の印刷物のこと。ダイレクト・マーケティングにおける主要ツール。また一枚物の印刷物を「リーフレット」、仮とじの小冊子を「パンフレット」といい、カタログと対比されるが、一般にカタログは綴じ込み方式のものを総称していう。→ブックレット

■キャッチフレーズ/キャッチコピー catchphrase/headline
広告コピーのうち、読者の関心を呼び、注目度を高める言葉のことを言う。英語ではヘッドラインということが多い。キャッチフレーズで注意をひきつけて本文のコピー（ボディコピー）を読ませるという手法が多いが、多種多様な情報が氾濫している情報環境では、伝達内容を完結に表現して、キャッチフレーズだけで情報的に完結する広告表現が増加している。

■カテゴリー・マネジャー category manager
商品カテゴリーごとにそのマーケティング管理を行う管理者のこと。プロダクト・マネジャーを統括する立場にある。

■コーズ・リレーテッド・マーケティング cause related marketing
企業が社会奉仕を目的に特定の非営利組織に協力し、その社会奉仕活動と企業名を結びつけて訴求するマーケティング・コミュニケーション手法。ある製品を消費者が購買するごとに、その売上げの一部が協力している非営利組織に寄付されるという形式をとることが多い。また、人々に社会奉仕活動への参加を呼びかけるものもある。どちらの場合においても、消費者参加型の社会奉仕活動であること特徴。消費者は自身の行為（購買あるいは社会奉仕活動への参加）が社会貢献につながるため、満足度が高まり、企業や製品への好意的な態度変容が見込める。スポンサーシップ型の活動であり、ソーシャル・マーケティングの具体的実践手段といえる。

■セレブリティー推奨者 celebrity endorsers
セレブリティーとは有名人という意味で、特定分野での専門知識を有している人や芸能人、スポーツマンなどを指すことが多い。こうした有名人が、広告の中で製品やブランドを勧めると、セレブリティー推奨者となる。

■推奨広告 celebrity testimonial advertising
著名人（セレブリティ）が商品やサービスを推奨する形式の広告表現。証言広告、テスティモニアル広告、推奨広告の３つは、ほぼ同義で使われる。強いて違いを言うならば、証言広告では専門家が、推奨広告では著名人が広告に登場して証言・推奨するというニュアンスがある。英語では証言も推奨もとにtestimonialで表現されることが多い。→テスティモニアル広告

■センター・スプレット center spread
雑誌やパンフレットなどの真ん中の部分にくる見開きページのこと。多くの場合は、両ページがつながった１ページとして使用され、クリエーティブ上の工夫がしやすい。

■セントラル・バイイング central buying
媒体一括購入。広告主が特定の広告会社１社に媒体購入を任せること。媒体購入業務を集中化させることによって、媒体費の効率化を図る。欧米では多く見られる媒体購入方式である。

■中心的経路 central route
精緻化見込みモデルにおいて、広告メッセージの情報処理能力と動機が高い場合は、広告メッセージ内容そのものを情報処理し、認知的反応（支持、中立、反論）を示し、そして最終的な態度変容を起こす経路である。→精緻化見込みモデル、周辺的経路

■認証部数 certified circulation
（社）日本ＡＢＣ協会の公査で認証された新聞、雑誌の部数。→ＡＢＣ部数

■チャンス広告 chance
好機をとらえて実施する広告のことをいう。すべての広告は基本的にチャンス広告であるが、ここでは特に限定的な意味で使用している。進学シーズンの机、文房具の広告、お中元・お歳暮の時期の贈答用商品の広告が例として挙げられる。歳時記広告などは典型的なチャンス広告である。

■キャラクターグッズ characher goods
キャラクターを使用した商品やサービスのこと。キャラクターグッズの製作、販売を行うことをキャラクター・マチャンダイジングといい、また、その行為を許諾する権利を商品化権という。

■チャージ・マーケティング charge marketing
アメリカンフットボールで「前進阻止」を意味する。chargeに由来し、国際スポーツイベントなどで、公式スポンサーの競合社が自社イメージ形式に有利なように展開するマーケティング手法であり、公式スポンサーの権利を侵害するアンブッシュ・マーケティングとは区別される。

■広告チェックリスト check list
広告戦略の策定ならびに実施、広告制作の過程などで、確認・点検すべき事項をまとめた一覧表。活動、作業の時間的流れに沿って、随時、活動・作業工程に区切って、その節目節目でそれぞれのリストが用意されることで、大きな誤りや失敗を防ぎ、活動効率を高めることができる。

■CI corporate identity
企業がイメージや理念の統一を図るために、視聴覚上のデザインや理念を計画的に統合化する活動。企業シンボル、ロゴ、カラーを統一して、建築物、商品、広告、封筒類に使用することが一般的なCIである。企業外に対しても一貫性のある企業イメージを築くと同時に、企業内部の意識を統合化する目的で行われる。

■映画広告 cinema advertising, motion picture advertising
映画館で映画上映前に流される広告を指す。業種による分類の１つで、映画の上映告知広告などのことをいう。

■サーキュラー circular
会議の開催地、開催期日、会議のテーマなどの大枠が決定した段階で参加対象者に会議の開催を知らせ、勧誘するパンフレットのこと。プレミナリー・サーキュラー、ファースト・サーキュラー、セカンド・サーキュラーというように開催日時が近づくにつれ詳細な内容を掲載していく。

■サーキュレーション circulation
各媒体の普及状況をを示すデータのことで、新聞・雑誌などの著作物では発行部数、テレビ･ラジオでは受像機･受信機の台数、交通広告では乗客数などで表す。

■ビジュアル・ランゲージ cisual language
言語で記述的に意味を伝えるのではなく、視覚によって情報伝達を行うための要素のこと。ピクトグラムはそれを見た人が一目で意味を理解できるようにデザインされているので代表的なビジュアル・ランゲージである。、使われる色、物の形、人の表情などでも意味を伝えることができる。→ピクトグラム

■都市型CATV city CATV
難視聴率地域で主として再送信サービスを行うCATVと異なり、都市部で多くの付加的サービスを提供するCATVのこと意味する。豊富な地上波テレビ等の番組を視聴できる利点はあるものの、加入料に比べ付加的メリットが少なく加入者数が伸び悩んでいたが、インターネット接続サービスや、インターネットを使った電話サービスなどへの進出により新たな需要を呼び起こしている。広告媒体としての相対的地位も高まりつつあるといえる。

■クラスメディア clas media
特定のライフスタイルや趣味などを持つ社会層や集団を主なオーディエンスとする媒体。雑誌やラジオがあげられる。

■クラシファイド・アド classified advertising
新聞による案内広告。内容によってクラシファイド（分類）して掲載されていることからこう呼ばれる。→案内広告

■クリアビジョン clear vision
→ＥＤＴＶ

■クリアリング・ハウス clearing house
クリアリングとは、利用済みのクーポンを小売店から回収すること。これらのクーポンを清算する機関をクリアルング・ハウスとよぶ。

■クリック保証型広告 click guaranteed ad., pay per click ad.
インターネットや携帯電話広告の掲載・課金方式の１つ。広告のクリック数が一定回数に達するまで掲載を行う。１クリック＝○○円と設定された金額がクリックされるごとに課金されていき、サイトの管理者に報酬が支払われる。掲載期間内に保障クリック数に到達しなかった際には、掲載期間を延長したり、延長か広告配信の終了かを広告主が選択したりする。広告の表示回数が一定回数に達するまで掲載を行う（表示回数によって報酬が支払われる）方式をインプレッション保証型広告と呼び、リンク先広告主のサイトを訪れたユーザーが商品購入や会員登録などの行動を起こしたときにのみ報酬が発生する広告を成果報酬型広告という。→アフィリエート・プログラム、アフィリエート・マーケティング、ネット広告料金

■クリック・アンド・モルタル clicks-and-mortar
オンライン店舗と実在する店舗を組み合わせて行うビジネス。クリック・アンド・ブリック（clicks and bricks)あるいはブリック・アンド・クリック（brici-and-click)とも呼ぶ。対になるものにブリック・アンド・モルタル（bricks-and-mortar)がある。これは、インターネットを利用せず、実在する店舗や建物でのみビジネスを行う伝統的なビジネス形態である。

■クライアント client
依頼主の意味で、媒体者、広告会社から見た顧客である広告主のこと。得意（先）やアカウントともいう。

■CLTV
→顧客生涯価値

■クラッター効果（クラッター） clutter effect
クラッターとは、通信・航空関係用語で、レーダースクリーン上の擾乱（じょうらん）を指す。広告では雑音によって送り手の意図した効果が妨害されること。例えば、テレビ広告で１５秒のスポット広告が中心となると、１時間に放映される延べ本数が増加する。しかし、広告している商品・サービスが多くなると、受け手が混乱し効果は広告主の期待を下回る。印刷広告では表現用でヘッドライン、サブヘッド、キャプション、ボディコピーにさまざまな書体が、さらに写真やイラストが不統一に使われ、構成要素が乱れてゴチャゴチャしている様子をクラッタートいう。

■CM
→コマーシャル

■CMディレクター CM director
CM制作現場の統括責任者。CMプランナーが企画したコンテを台本にして、撮影地、カメラワーク、美術、衣装などを決め、出演者の演出をし、撮影テープの編集をして、CMを制作する。

■CMプランナー CM planner
テレビやラジオのコマーシャルの企画制作を担当する人。

■CM制作システムフローチャート CM product flowchart
CM制作のための作業工程表。日本テレビコマーシャル制作社連盟（JAC)がまとめたものが業界標準になっている。CMの制作システムの統一とCM制作スタッフの職務を明解にするのが目的となっている。

■CMD
→クロス･マーチャンダイジング

■CM考査
各局放送局において、CMが民放連の定める放送基準、関係法令、各局独自の基準に逸脱していないかを審査することをいう。

■CMスキップ機能
DVDレコーダーには民放の番組を録画する際に、CMの部分を飛ばすことのできる機能を備えている機種がある。VTRでもCMを飛ばす機能が付いた機種はあるが、デジタルで簡単に番組を録画できるDVDレコーダーにこの機能が付いた影響は大きい。

■CM送稿
広告会社から放送局に対してCM素材、提供テロップの搬入および放送順、提供アナウンスメントなどに関し指示関連の連絡表を送ること。

■CM総量規制
１週間のCM総量は総放送時間の１８％以内という日本民間放送連盟の放送基準によって定められている。またプライムタイム（１９時～２３時）の番組内では、番組の長さによってそれぞれ規定がある。ただしスポーツ番組については、各放送局がそれぞれ規定を設けている。

■CM殿堂入り作品
全日本シーエム放送連盟（ACC)が、後世に伝えるべき価値のあるCMとして選定するもので、1983年から2001年までの間にテレビCM56本、ラジオCM30本がある。CM殿堂入り第1号は、61年の寿司屋（現サントリー）のアンクルトリスが登場する『トリス酒場」というアニメーションのCM。

■CM飛ばし
→CMスキップ機能

■CMプランナー CM planner
テレビやラジオのコマーシャルの企画制作を担当する人。

■同時調査法 comcuttent method
視聴率（聴取率）調査の一方法を意味する。ある番組が放送されている時、その番組の視聴率を同時に調査する方法であり、電話調査または同時訪問調査によっておこなわれる。同時調査法は、放送と同時に視聴の事実を確認できるので、思い違いや記憶もれによる誤差が入らず、簡単に早く行なえるという利点がある。

■コマーシャルソング comercial song, jingle
ＣＭに使われる歌。映像の情感を強化する情緒的なもの、商品名や特性を連呼するものなどがあげられる。ＣＭの放送頻度が高いとここからヒットソングが生まれる可能性があるためレコード会社などとのタイアップで作られることも多い。

■コマーシャル commercial
テレビやラジオで放送される音声や動きのある広告。通常、ＣＭという。ＣＭはコマーシャル・メッセージの略ともいわれるが、英語ではcommer-cialという。→生コマーシャル（生コマ）

■コミッション commission
媒体手数料。広告の取引の際に、新聞社・放送局などの媒体社から広告代理店に支払われる。

■コミュニケーション communication
情報が象徴や記号を通して、送り手から受け手に伝えられる過程。情報が伝わる過程でノイズ（雑音）が入ったり、情報を暗号化する過程や情報を読み解く過程で誤ったものが伝えられることもある。良いコミュニケーションとは、自分の情報を正確かつ効率的に記号化し、受け手に意図通りに届かせることである。

■コミュニケーション効果 communication effects
コミュニケーション活動からもたらされる効果。認知や理解といった知識効果のほかに、好意的、または否定的な態度形成を促す感情効果、購買行動、消費行動や推奨行動を促すといった行動効果などがある。

■コミュニケーション目標 communication goal
コミュニケーション・タスクに基づいて、具体的な目標が広告活動に伴って決定される。コミュニケーション目標には、定量的な目標（例：広告認知率３０％）と定性的な目標（例：親しみイメージの向上）の２種類がある。定性的な目標は通常「目的」と呼ぶ。この目標を達成するために様々な広告戦略が考案される。

■コミュニケーション・モデル communication model
メッセージが当事者間でどのように伝達され、どのような効果をもたらすかという、コミュニケーション活動の全体像を表現したチャート。

■CSデジタル放送 communication satellite broadcasting
業務用の通信を目的とした通信衛星(CS）を使う放送サービス。多くのチャンネルでの放送が可能。1989年に番組を供給する「委託放送事業者」とCSを持つ「受託放送事業者」に分ける制度が生まれ、CS放送が始まった。当初はアナログ方式で始まり、PCM音声放送サービスもスタートしたが、デジタル放送はすべてデジタル放送方式の開発で多チャンネル化が可能になり、今ではCS放送はすべてデジタル放送に。96年にパーフェクTVが60数チャンネルの放送を開始、他社の参入もあったが、結局、受託放送事業者としてはスカイパーフェクト・コミュニケーションズだけが残っている。使用しているCSは東経124度、128度、110度の３基。放送事業者は約100社を数え、登録者数は2005年7月末で約392万人。放送は有料放送が主流だが、一部広告を入れる番組もある。

■コミュニケーション・スペクトラム communication spec-tra
広告コミュニケーションのオーディエンスへの到達段階を意味する。ＤＡＧＭＡＲモデルでは、未知→認知→理解→確信→好意の各段階から構成されていて、オーディエンスによるコミュニケーションの虹のような変容パターンを示しているところからスペクトラムと名づけられている。

■コミュニケーション・タスク communication task
広告活動を行うとき、その広告で解決しなければならない課題。コミュニケーション目標はこの課題に沿って、具体的に設定される。例としては、課題が銘柄認知率を高めることならば、目標は認知率の２０％アップというように決定される。

■コミュニティ・ペーパー community paper
地域単位で発行される新聞。日本ではいわゆる地方紙や郷土紙のことではなく、広告収入を基にしたタブロイド版の情報紙のことをよく指す。

■コミュニティ・リレーションズ community relations
PRの一手法で、企業や団体が特定の地域で活動を円滑・効率的に行うために、その地域のコミュニティの特性に対応して行うコミュニケーション活動。

■比較広告 comparative advertising
自社の広告商品を自社や他社の商品と比較して優位性を示す広告手法。日本では従来、比較広告は他者を中傷・誹謗するおそれがあるとして回避される傾向にあったが、外資系企業からの自由なマーケティングに対する要望が強まり、１９８７年に公正取引委員会はいわゆる比較広告ガイドラインを発表し、比較広告は禁止されていないという見解を示した。その中で留意すべき点として、実証されていない、または実証されえない事項消費者の商品選択にとって重要でない事項を重要であるかのように強調する競争企業またはその商品の中傷・誹謗の３点を、不当表示に該当するおそれがあるとしている。米国では、FTC(米連邦取引委員会）が消費者に正しい選択を促すために比較対照を明示するように求めている。

■コンペ competition competitive presentation
複数の広告会社の間で、ある広告主の扱いや特定のキャンペーンの扱いをめぐって行われる競合プレゼンテーション。広告会社は広告主からオリエンテーションを受けて、広告戦略、クリーエーティブ戦略、媒体戦略、広告予算等について広告主にプレゼンテーションを実施する。広告会社の中で最も優秀な提案を行ったところに、そのキャンペーンが任される。

■競争者対抗法 competitive parity method
広告予算額の算定方法の１つ。ライバル企業の広告予算額ないし支出額を基準として自社の予算額を決める方式。自社と必ずしも同様のマーケティング戦略ポリシーではないライバル企業の広告投入費を基準にするという基本的な問題点が指摘されるが、一方で、広告効果はそもそも競争相手との相対的な投入額・量で決まるという現実を反映しているという意味で評価する人も多い。

■競争戦略（成長戦略） competitive strategy/growth strategy
現在の競争業者間の敵対関係、新規参入業者の脅威、代替製品・サービスの脅威、買い手の交渉力、売り手の交渉力を考慮し、競争市場の中で有利な競争的地位を確保することが競争戦略である。低コスト戦略、差別化戦略、集中戦略が競争戦略の基本となる。これに対して成長戦略とは将来、市場において有利な地位を獲得するために新技術の開発、新市場の開拓などを行うことを指す。

■コンプライアンス compliance
意味は法令遵守。企業の社会責任という点から、広告活動にも法令遵守のみでなく企業倫理の確立とその遵守が求められる。

■日本音楽著作権協会（JASRAC） Japanese Society for Rights of Authors, Composers and Publishers
日本国内の作曲家、作詞家、音楽出版社などの権利から著作権の管理委託を受けるとともに、海外の著作権管理団体とお互いのレパートリーを管理しあう契約を結ぶ組織。１９３２年設立。音楽を広告に使用する場合の具体的な交渉窓口となる。

■カンプリヘンシブ・レイアウト comprehensive layout
完成時の印刷広告表現を、広告関係者・広告主に理解してもらうために作られる完成予想作品。先行作業段階でいろいろ検討された内容が、完成時に十分反映されているかどうかを検討するためのもの。最近は作業のデジタル化によって、正確なものが迅速に制作されるようになっている。文字情報を完成作品と同じように入れ込んだものをタイプト・カンプリヘンシブ・レイアウト（typed comprehensive layout)と呼び、一般にはこの段階で採用の諾否が決定される。略してカンプという。

■CG（コンピュータ・グラフィックス） computer graphics
コンピュータによって画像・映像の製作技術、またはその作品をいう。

■広告コンセプト concept
広告を制作する際、商品の特徴や、広告の受け手（消費者）にとってその商品がどのような魅力があるかなどを表現するアイデアを、考えたり導いたりするもとになる考え方、見方のこと。その広告で何を言うか(What to say)ということ。

■コノテーション connotation
本来の意味は含蓄、言外に意味するということ。広告の言語表現のほぼ全てがこれで、レトリックを使った装飾性の高いコピーをいう。その一方、事実物を示すだけの言語をデノテーションという。

■消費者 consumer
商品を消費し、使用する人間のことである。近代的な資本主義社会が誕生した１９世紀末から消費者概念が登場したといわれている。消費者は人間の持つ一面しかとらえていないという理由から「生活者」と言う名称を用いる識者もいる。

■消費広告（消費者広告） consumer advertising
ターゲットの違いによる広告の分類で、消費者市場に向けた消費財の広告。一般に広告というときは、消費者広告を主に指す。B to B広告、流通広告

■消費者分析 consumer analysis
消費者の特性についての分析。性別、年齢、所得階層、職業などのような人口統計学的特性や、またライフスタイル、価値観など個人の人格的な特性別に分析される。消費意識、社会的態度、消費における価値基準などを明らかにするために使われる。

■消費者行動 consumer behavior
商品・サービスの購入や消費にかかわる行動を指す。効率的な経済運営や企業のマーケティング活動においては、人々の一連の消費活動の実態やこれを支える欲求、意識、動因、態度を体系的に把握し、さらに市場の需要構造や消費構造を理解し、状況に応じて適切な対応を図らねばならない。このため心理学、社会心理学、社会学、人類学、民俗学などの行動科学の理論や手法を用いて学際的な研究が行われている。

■消費者動向調査 consumer behavior forecasting survey
消費者の現在の意識・態度や消費行動を把握すると同時に将来予測にウエートをかけた調査と調査手法。旧経済企画庁（現内閣府）は、１９７８年に消費者動向調査と改称した調査を１９５７年以降、年４回実施・発表し、年報として「家計消費の動向」を刊行している。

■消費者教育 consumer education
現代社会を生きる消費者、自分の力でさまざまな情報を取捨選択して理解し、賢明な選択を行い、商品やサービス、企業を正しく評価できるようにするために行われる教育。学校教育の場や国民生活センター、消費者センターなどで行われることも多い。

■消費者発信メディア consumer generated media
消費者が主体となってつくるメディアのこと。インターネットの普及に伴い誕生した、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サイト（SNS）など、ユーザーが発信する情報を中心としたメディアや、ウェブサービスなど情報の二次利用ツールを総称していう。→ブログ、ソーシャル・ネットワーキング・サイト

■最寄り品 consumer goods
消費者の購入する頻度が多く、1回当りの購入費用が比較的小額で、早く消費される性質の商品。日用品などがこれに当たる。対語として買い回り品がある。

■消費財広告 consumer goods advertising
広告商品の違いによる広告の分類で、個人的な消費・利用のために購買される消費財を扱う広告の総称。→生産財広告

■コンシュマー・インサイト consumer insight
元来「洞察」「洞察力」という意味をもつインサイトは、アカウント・プランニングで使われる場合には、消費者の行動や態度の根底にある本音を見抜くことを指す。インサイトを見つけ出すには、エスノグラフィック調査、写真調査、コラージュ・エクササイズなどの質的な調査が多用される。

■コンシュマー・ジュリー・テスト consumer jury test
消費者に出稿直前の広告を見せて意見を聞くテスト。広告商品の訴求層、使用層である人々を陪審員（ジュリー）として、数点の候補作品を見せ、最終審査としての意見を求め、最も効果のある作品を選定する。作品の提示方法には、個人面接や集団面接があげられる。

■消費者志向 consumer oriented
発想の起点を消費者に求める考え方であり、マーケティングの基本理念である。米国のゼネラル・エレクトリック社が１９４６年に初めて採用を明言したとされている。技術発想やメーカー発想ではなく、消費者のニーズに合わせた商品・サービスの開発・改良が企業に求められている。

■消費者パネル調査 consumer panel survey
消費者調査を実施する際に、まず母集団の特性を反映するように調査対象者を設定し、このメンバーを特定の期間内固定し、同一形式の調査票を用いて継続的に行う調査方法のこと。商品やサービスの購入や使用状況、消費者動向や意識の変化などがすみやかに、また時系列的に調査される。消費者の五感に依存する感応テストにおいては、調査対象者に母集団の代表性が問われることはないが、鋭敏かつ感覚特性が優れた消費者が必要とされる。品質・機能上の小さな差を評価できる人々が消費者パネルとして設定される。商品の完成度を高める過程で使われる。

■消費者の権利 consumer rights
１９６２年、米国のケネディ大統領は安全である権利知らされる権利選ぶ権利意見を反映される権利、を消費者の４つの権利として宣言した。７６年に、フォード大統領が消費者教育を受ける権利を追加した。８３年になって国際消費者機構（Consumers Interna-tional)は、生活の基本ニーズが保障される権利補償を受ける権利健全な環境の中で働き生活する権利を加えた。消費者基本法（改正消費者保護基本法）でも第２条にこの８つを消費者の権利として明記されている。

■顧客接点 contact point
消費者がブランド自体、あるいは当該ブランドに関する情報に接するすべての機会。企業側から発信する広告、販売促進、パブリシティ、店頭、イベント等はもちろん、口コミや使用経験など企業の管理不能な場面も含まれている。ブランド・コンタクト・ポイント、メッセージ・タッチ・ポイントともいう。媒体の増加とともに、消費者がさらされる情報量も非常に多くなった現在、ブランドに関する情報を管理することがIMCの観点から非常に重要である。このIMCの実践では、コンタクト・ポイントの管理が鍵となる。ブランド確立のためには、すべての接点をマネジメントすることが求められるとして、広告会社では、さまざまなコミュニケーション手法を、目的に応じて最適に組み合わせる方法論を提示している。たとえば、電通が提唱するコンタクトポイントマネジメント、博報堂のタッチポイントマネジメント、アサツーディ・ケイのＥＸ－Ｐoint（体験接点）マネジメントなどがある。ブランドの購買前だけではなく、購買後、使用後までを含めたコミュニケーションを考慮する必要がある。→ＩＭＣ

■コンテ continuity
コンティニュイティの略。CM制作における撮影台本を指す。演技、ナレーション、カメラワーク、ME、SEなどを細部にわたって指定してあり、アクションや背景などを絵にしたものを絵コンテという。プレゼンテーションなどに使うボードに貼ったものを、ストリートボード(story board)とよぶ。

■コンベンション convention
会議形式で行うイベント。シンポジウム、講演会、大会などのスタイルがあり、コンベンションのための国際会議場が各地に建設されている。→イベント

■クール・メディア cool media
１９６０年代にＭ,マクルーハンが提唱したメディアの分類法の１つ。情報量Ｌ（definiton)と受け手のかかわり合い（involvement,participation)によってメディアをホットとクールに分けた。クール・メディアとは情報量は少ないが深いかかわり合いを欲求するメディアで、テレビのほか電話、談話、漫画などを含む。一方、情報量が多く深いかかわり合いを要求しない媒体をホット・メディアといい、ラジオ、活字、映画などがこれにあたる。

■クール・サイト Cool Site
ウエブサイトは、見る側にとって本や映像、音楽などと接触した際とは別種の快適感が要求される。それは、画面デザインはもとより、スピード、欲しい情報の得やすい構造などいろいろな要素が絡み合って生まれるが、そのような快適なものをクール・サイトと呼ぶ。

■クーリング・オフ cooling-off
通常一度成立した売買契約を一方的に解消することはできない。しかし、訪問販売、電話勧誘販売、割賦販売など特定の取引では、消費者が違約金なしに契約申し込み撤回や契約解除ができる制度。クーリング・オフとは、一度成立した契約を冷却期間をおいて考え直すといった意味がある。訪問販売、電話販売、割賦販売では８日間、連鎖販売取引（マルチ商法）や業務提供誘因（内職・モニター商法）では２０日以内に書面で通知することで、無条件で契約申し込みの撤回や契約解除ができる。

■コピー copy
広告表現における文字伝達情報。種類にはヘッドライン（キャッチフレーズ）、スローガン、リード、見出し、ボディコピー、ロゴフレーズなどがある。情報伝達機能を十分に果たすためには、正確性、論理性、客観性、説明性、具体性、詳細性などが求められる。広告表現全体、広告物そのものを指す場合もある。

■著作隣接権 copyright and related rights
著作物の創作に当たっていないが、著作物の伝達に重要な機能を果たす演奏家、レコード製作者、放送事業者、有線放送事業者に認められた権利である。この著作隣接権制度には、著作者人格権にあたるものはない。又、この保護機関は実演や放送が行われたときから５０年（それぞれ翌年から起算する）とされている。

■著作権法 copyright law
著作物等の権利の保護と文化の発展を目的とした法律である。広告制作と直接かかわりを持つ。特徴として、著作物を創作した時点で自動的に権利が発生する無方式主義、保護期間は著作者の死後５０年まで、著作者の権利には一身専属の著作者人格権と財産権としての著作権がある。

■コピーライター copywriter
広告の文章部分やことばで表現される部分を書くことを専門とする人。

■企業広告 institutional advertising, corporate advertising
商品やサービスの販売や訴求を目的とする商品広告に対して、企業の実態やポリシーなどを告知し企業のイメージや好意を高めようとする広告。意見広告、決算広告、ＩＲ広告、環境広告などが含まれる。近年は企業理念を体現させた商品を前面に出すことで企業広告としての役割も考慮した企業広告と商品広告の折衷型広告が増えており、企業広告と商品広告を明確に分けることは難しくなってきている。→コーポレート・コミュニケーション、意見広告、決算公（広）告、ＩＲ広告、環境広告

■企業市民 corporate citizen
人が市民として生活していく上では、市民にふさわしい権利を行使できると同時に相応の義務も負う。企業も人と同様に地域における市民としての自覚を持つべきであるとする考え方。

■コーポレート・コミュニケーション corporate communica-tion
企業が公衆に企業の理念、活動内容、情報を伝達する活動。ＰＲ、広報、広告、ＩＲ、コミュニティ・リレーションズなどが含まれる。企業活動への支持・理解を得て、企業活動を円滑に推進する役割をもつ。

■企業文化 corporate culture
その企業固有の価値体系、思考や行動規範の体系、社風、企業の体質、その企業らしさのこと。CI（コーポレート・アイデンティティ）はこうした企業文化を変革する方法として実施されることが多い→CI

■企業イメージ corporate image
企業に対して人々の抱いているイメージのことを指す。

■企業の社会的責任 corporate social responsibility
企業が営利の追求を唯一の目的とするのではなく、法令遵守、人権擁護、環境保護などさまざまな面で社会的に責任ある行動をすべきであるという経営理念。企業の責任は、株主や従業員だけでなく、消費者や地域社会、環境などにも及ぶことを前提にし、あらゆる面でバランスのとれた企業活動が求められる。企業の価値はいかにその企業が社会的責任を果たしているかで評価されるようになっている。

■共同広告 corporative advertising
複数の広告主が一緒に行う広告のこと。広告主が主体的、主導権を持って企画する場合だけでなく、広告会社や媒体社が規格を立て広告主の参加を募る場合もある。→連合広告

■CPR（コスト･パー･レスポンス） cost per response
資料請求などを目的とした広告出稿やダイレクトメールなどで、レスポンスを1件獲得するのにかかったコストのこと。

■CPM costper mil
広告ターゲット1000単位あたりの広告到達費用をいう。milはフランス語で1000を意味する。またローマ数字のMは1000である。CPM=（1回の広告料金÷オーディエンス数）×1000で求められる。分母を、単なるオーディエンスの数ではなく、オーディエンスに含まれる潜在顧客数とした場合の数値をＥCPMと呼ぶ。Eはeffective（効果的）のEを表す。

■クーポン広告 coupon advertising
広告主の提供する商品の割引券や引換券となるクーポンを新聞、雑誌、折り込み広告、フリーペーパーなどに掲載した広告。販売促進の１つ。新聞や雑誌の公正競争規約では、このクーポン付き広告が掲載されていることを広告や販促に利用することを禁じており、表示義務を明示している。

■クーポン誌 coupon magazine
割引や特典が得られる「クーポン」の付いた雑誌で多くのものが無料。地域内の飲食店、美容室などの情報や割引券がただで手に入るため、若者などを中心に人気があり、広告効果も高いとされている。地域によってはクーポン誌がいくつも存在し大手情報産業、出版社も進出している。代表はリクルート社の「ホットペッパー」→クーポン広告

■クール cours(仏）
ドラマなど週１回のテレビ番組は通常３ヶ月13回を一まとまりとして作られ、この期間を１クールと呼ぶ。もとのフランス語に直接的にこの意味を持った使い方はない。

■カバレッジ coverage
一般には、広告媒体の到達地域のことをいう。テレビ、ラジオの場合は視聴（聴取）可能区域（サービスエリア）、あるいはその地域内の全世帯数を示す。新聞、雑誌の場合は到達地域を指すが、リーチやサーキュレーションの意味で使われることもある。

■カウキャッチャー cow catcher
ＣＣと略されることが多い。番組開始直前に入れられるＣＭで、タイム扱いでセールスされる。したがってスポットとは異なり、ＣＭの放映日時が固定されているが、通常のタイムセールスのような提供表示は行われない。スポンサーの競合調整などの必要性からこのような形態がとられている。同様に番組終了直後に入れられるものをヒッチハイクと呼ぶ。

■cost per ratings point（CPRP）
媒体料金を考える時の尺度で、視聴率１％あたりの料金を示す。→CPM

■CPRP
→cost per ratings point(CPRP)

■クリエーティブ creative
広告表現の企画、立案、制作をする企業またはその部門を指す。また、広告作品自体を指すこともある。前者は広告コンセプトを広告表現に仕上げること。

■クリエーティブ・エージェンシー creative agency
広告表現の制作（クリエーティブ）を広告主への主要なサービスとする広告会社。広告制作に力をいれているため、マーケティングに関わる調査などのサービスは行わない。

■クリエーティブ・ブティック creative boutique
総合広告会社とは異なり、広告表現にかかわるサービスに特化した規模の小さい広告会社。特長ある広告表現を売り物にすることが多くホット・ショップともいう。→クリエーティブ・エージェンシー

■クリエーティブ・ブリーフ creative brief
広告表現制作の指針となる事柄を、単純かつ短い言葉でまとめた書類。広告会社によって形式はさまざまだが、広告表現の目的、ターゲット、広告商品最大の特徴、コンシューマー・インサイトなどから構成されている。優れた広告表現の発想を導くための文書。

■クリエーティブ・コード creative code
（社）日本広告業協会が、広告業本来の社会的責任を果たすことで、豊かで文化的な社会づくりに貢献するため定めた自主規制ルール。「網領」とセットにして、日本広告業協会広告倫理網領と呼ばれる。広告表現全般の創造性、社会的秩序の維持、虚偽・誇大な表現の排除、品位の維持などを中心としている。

■クリエーティブ・ディレクター creative director
広告の表現における企画、立案を行うクリエーティブ・チームを統括し、表現の高度化を指導、監督する人。広告主や営業、媒体、マーケティング、制作関係者などとの折衝、調整にも責任を負う。

■クリエーティブ・アイデア creative idea
広告表現開発のきっかけとなるアイデア。

■クリエーティブ・レビューボード creative review board
広告会社の中で、表現の品質、情報伝達度、広告主の満足度などをチェックし、その向上を指導する機関。

■クリエーエティブ・ストラテジー creative strategy
広告表現目標、メッセージに含む基本的なポイント、広告で伝える広告商品の特性、トーンとマナー、の広告のターゲットなどを明確に示した広告表現制作の指針。

■クリエーティブ・チーム creative team
広告表現を企画、制作するために編成されるチーム。アートディレクター。コピーライター、グラフィック・デザイナー、ＣＭプランナーなどで構成されていて、統括するのはクリエーティブ・ディレクター。

■提供クレジット credit
テレビ、ラジオの番組で、番組を提供しているスポンサー（広告主）名を番組の前後に入れることをいう。これはセールス対象のCMタイムには組み入れられないとされている。

■CRM
customer relationship managementの略。企業が顧客との長期的な絆や互恵的つながりを構築し維持していくことを目的として、企業の持つ顧客データーペースを活用し、ワン･トゥ･ワンのコミュニケーション対応を行う顧客管理手法。

■クロス・マーチャンダイジング cross merchandising
関連する、あるいは相互補完的な複数ブランドを店頭に揃える販売促進手段のこと。特定の生活シーンを想定し、それにかかわりの深い製品を隣接させて陳列することで、消費者はそれぞれの製品に対して横断的に接し、購買が促される。

■クロス・セル cross sell
製品やサービスの購買をした消費者、または購買の意思表明をした消費者に、それを補完する別の製品やサービスを推奨する販売促進のテクニック。クロス・セリングともよばれる。

■クロス・メディア cross-media
複数のメディアを使い、相互作用をねらうことをクロス・メディアという。メディアを組み合わせるという意味ではメディア・ミックスも使われているが、こちらはリーチを最大にするためのメディアの組み合わせという意味が強い。クロス・メディアの場合は複数のメディアを組み合わせて、消費者の行動を促す相乗効果を高めるという意味で使われることが多い。携帯電話をクロスのかなめとしたメディアの組み合わせをクロス・メディアということも多い。→メディア・ミックス

■CSR
→企業の社会的責任

■累積到達率 cumulative reach
最大値でも１００％止まりで、１００％を超えることはなく、ターゲットへの到達率を高める為に広告の反復露出や、いくつかの媒体を組み合わせた結果得られる累計された到達率。

■顧客生涯価値 customer lifetime value
企業に対して、現在および将来にわたって一顧客がもたらす利益の総量。既存顧客を維持することが長期的にみると企業収益につながるという考え方において重視されている。

■顧客ロイヤルティ customer loyalty
→ロイヤルティ

■顧客志向 customer oriented
企業活動の方向性や目標を顧客の要求や欲求を満たすこととする、マーケティングの基本的な考え方。消費者志向とも呼ばれる。→消費者志向

■カスタマー・リレーションズ customer relations
ＰＲの一種で、メーカーや小売サイドが顧客との良好な関係を維持するために行う体制づくりやそのための努力のこと。

■サイバー cyber
直訳では「電脳」。インターネットやオンライン・サービスといったようなデジタル・ネットワークのことをさす。

■サイバーアドバタイジング cyber advertising
インターネットなどのデジタル・ネットワークを使用した広告活動のこと。サイバーアドともいう。

【D】
■データ・マイニング data mining
膨大なデータベースからビジネスに有益なパターンやルールを発見する手法。多量のデータを鉱山に見立て、その中から価値ある情報を採掘（mining)するのでこう呼ばれる。特定のモデルを仮定した多変量解析と異なり、特定のビジネス上の知識やルールを獲得するために行われることなどから、使われる手法は様々である。データ・マイニングの専用ツールには、決定木ｌ（CHAID,C5,CART)、ニューラル・ネットワーク、自己組織化マップ（コホネン・ネットワーク）、リンク分析、K-meansクラスター分析、アソシエーション・ルール、記憶ベース推論などの手法が、データのビジュアル化ツールや複数の結果の評価ツールとともに実装されているという。

■デイ・アフター・リコール day after recall
広告接触の翌日の記憶を測定するテレビ広告効果の方法で、ギャラップ社が開発。広告を放送の２４時間後に再生法、再認法などで測定する。また、DARと呼ばれることもある。

■DAGMAR（ダグマー） defining advertising goals for mea-sured advertising results
1961年、全米広告主協会（ANA:Associatiion of National Advertisers)の依頼を受け、コリー（R.H.Colley)がDefining Advertising Goals for Mea-sured Advertising Resultsと題する単行本を出版した。この本のタイトルの単語のイニシャルを取ってダグマー（DAG-MAR)と呼ばれるようになった。ダグマーは広告目標を単純に売上高のような最終目標にだけとどめることなく、それにつながる途中の段階にコミュニケーション目標を設定し、その達成度で広告を管理すべきことを提唱したモデルである。ダグマーではコミュニケーション効果を、未知（unawareness)→認知（awareness)→理解（comprehension)→確信(convic-tion)→行動（action)の５段階とし、これをコミュニケーション・スペクトラムと呼んでいる。なお95年にダトカ（S.Dutka）によって、IMCやブランド・エクイティの考え方が盛り込まれたダグマー第2版が刊行されている。

■デフォルメーション deformation
描く対象の性格や作者の主観を強く表すため、対象の一部、もしくは全部を変形して描く手法のこと。デフォルメと略されている。

■デジタル放送 deigital broadcasting
デジタル放送技術をフルに活用した放送のこという。半導体、コンピュータなど情報通信技術の進展により、放送分野でも製作部門や受像機はデジタル化がかなり早くから進展していた。放送局から視聴者の受信気までの伝送部分はアナログ技術で伝送されていたが、これもデジタル化することでデジタル放送が実現した。アナログ放送に比べ、電波障害などの影響を受けにくい為、映像がキレイなことや同一周波数帯域で多くのチャンネルが使えるのが特色である。現在、CSデジタル放送、BSデジタル放送、PCM音声放送、地上波デジタル放送などが実用化されている。CATVでもデジタル化するところが出ている。

■ディマンド demand
消費者の抱くウォンツの中で、購買を通じて入手可能なものを特にディマンド（あるいは需要）と呼ぶのである。→ウォンツ

■デモグラフィクス demographics
人口統計のこと。出生、性別、年齢、婚姻関係、家族サイズ、収入、職業、学歴等と、消費者を理解し市場を把握するための基準である。

■デモンストレーション demonstration
商品説明のために行う実演を言い、積極的なSPの１つとされている。展示会、ショールーム等の施設や店頭などで広告や他のSPと連動させ、デモンストレーターが中心となって実演を行うこと。

■デモンストレーション効果 demonstration effect
ある人の購買行動が他人の購買行動に大きな影響を与えることをいう。見せびらかし効果である。隣の家がピアノを買うと、自分の家でも買いたくなるのが一例として挙げられる。

■DMPモデル Dentsu Media Planning
電通が開発した広告計画立案を支援するシステム。メディアミックスによる広告効果を、到達から、認知、理解、態度変容、行動という各レベルで予測することができる。広告表現の効果が組み込まれている、広告以外のプロモーションの効果が考慮されており、商品使用後の満足度が考慮されるなどの特徴を持っている。

■デザイン design
目的を持って計画、構想、設計、意匠などが本来の意味である。広告では、目標を達成するための情報伝達造形表現、またはその造形制作作業のこと意味する。グラフィック・デザインとかインダストリアル・デザインなどのデザイン対象による分類や新聞広告デザイン、ポスター広告デザインなど、媒体による区別がある。

■意匠法 design law
工業上の物品の意匠の保護と利用を図ることにより、意匠の創作を奨励し、産業の発展に寄与する事を目的として1959年に制定された法律。現在の保護対象は物品のデザインに限られているが、例えばパソコンの操作画面のような物品以外のデザインも保護する仕組みが検討されている。

■デザイン・ポリシー design policy
企業、組織が発信する情報の視覚要素を、経営哲学に基づいて統一化・一貫化し、情報伝達を効率的にし、さらに、好感をもたれるようにすることをいう。企業の顔づくりともいわれている。

■データベース・マーケティング detabase marketing
消費者との長期間的関係性を構築・維持すること目的としており、消費者の購買履歴やデモグラフィクス等の個人情報を収集や分析をしてマーケティングに活用する手法のこと。

■日記式調査 diary method
調査対象者に自記入式の調査票を渡し、一定期間内の行動を日別に記録する形の調査。媒体接触状況、使用の実態、商品の購買行動などを調べる調査に適している。

■ダイカット die-cut
ダイレクトメールなどで特に注意を引くために用いられるアイデアの１つ。形を切り抜いたり、穴を開けたりすることを意味する。

■DVD digital versatile disk
大容量データ記憶媒体の一種。「デジタル多用途ディスク」のこと。光ディスクメディアの一種で、CDと同じ直径12cmの樹脂製円盤。両面に記憶するタイプもある。読み出し専用のDVD-ROM,一度だけ書き込めるDVD-R、ほとんどのDVDプレーヤーで再生･書き換えが可能なDVD-RW、何度も書き換えが可能なDVD-RAMの４種類がある。記録型DVDについては異なる方式があり、業界内ではまだ規格統一には至っていない。読み出しの原理はCDとほぼ同じで、ディスク表面にレーザー光を照射し、その反射光を検出してデータを読み出す。CDに比べ、データの記録密度が高く、1枚の片面DVDにCD7枚分から12枚分程度のデータを記録できるので、映画など動画像の記録にも使いやすくなった。→DVDレコーダー。

■衛星放送 satellite broadcasting, direct broadcasting by satellite
赤道上空の静止軌道に打ち上げた人工衛星搭載の中継器（トランスポーター）を使い、地上から発射した電波を衛星で受けて地上に送り返し、全国の受信者に番組を送る放送。日本では、衛星に搭載したトランスポーターの数が少ない反面、出力が大きいため地上のアンテナが小さくてすむ放送衛星（BS)が先行、NHKが1984年にアナログでの試験放送を始め、90年には民間放送も加わり実用放送となった。一方、通信衛星（CS)はトランスポーター数は多いものの、出力が小さいため、地上のアンテナは大きくなるので当初はCATVへの配信などに使われていたが、その後の技術発展で、小型アンテナでのCS視聴が可能になり、92年からCSでの有料放送（テレビ、PCM音声放送）が始まった。テレビ放送のデジタル化技術が進み、96年からCSデジタルテレビ放送が始まり、チャンネル数は飛躍的に増えてきている。2000年12月からはBSデジタル放送も始まった。CSデジタル放送は有料放送主体だが、BSデジタル放送は無料放送（広告収入に依存する）が中心。→CSデジタル放送、BSデジタル放送、BS放送

■DM direct mail
ダイレクトメールのこと。ターゲットに対し、郵便･宅配などにより直接配布する広告伝達法。ターゲットに適したメッセージ内容を訴求できる。顧客名簿の作成･管理にも利用されている。到達コストはマスコミ媒体より高くなるが、ターゲットの設定が適切に行われれば高い反応を期待できる。インターネットを利用したDMも採用されている。→メール広告、メール･マガジン

■ダイレクト・マーケティング direct marketing
商品、サービスの売り手が、流通を介さずに広告媒体を通じて直接消費者に働きかけて反応を得るマーケティング活動のこと。無店舗販売とも呼ばれ、通信販売（メールオーダー）、電話による販売勧誘、テレビショッピング、訪問販売などがここに含まれる。最近では、インターネットによる通信販売（オンラインショッピング、ネット通販ともいう）が増加している。

■ダイレクト・レスポンス広告 direct response advertising
ダイレクト・マーケティングに使われる広告、消費者からの直接販売反応をねらった広告をいう。→ダイレクト・マーケティング

■DTC広告 direct to consumer advertising
医療消費者(患者）に直接訴える医療用医薬品の広告のこと。もともと医療用医薬品は患者が選択するものではなく、処方箋を書く医師が選択するものなので、これまで患者に向けて広告活動は行われてなかった。日本でよく見かける医薬品の広告は一般用医薬品のものであり、処方箋なしでは買えない医療用医薬品の広告は、薬事法によって原則的には禁止されている。ただし、米国等で盛んに行われているDTC広告の影響を受け、日本でも疾患啓発広告（こういう症状があれば○○病です、このような症状には治療が必要ですと訴える広告）、治験広告（治験の被験者を募集する広告）、製薬産業広告（複数の製薬企業による共同広告）、ジェネリック医薬品広告（ある医薬品の特許が切れた後にそれと同じ成分、企画で製造される安価な後発医薬品の広告）などが行われている。これらは、薬事法で禁止されている顧客を誘引する意図が明確である、商品名が明示されている、一般人が認知できる状態である、という３条件を満たさないように工夫された日本的DTC広告といえる。

■ダミー dummy
パッケージやPOPの完成時の様子を理解させるなための模擬品のこという。デジタル技術の発達により、正確な完成予想品が迅速に制作されるようになってきている。新聞、雑誌が創刊前に発行する見本紙誌。ダミー版ともいう。

■重複到達率 duplicated reach
特定の広告に重複して接触したオーディエンスが占める割合のことをいう。テレビで、固定ファンの多い類似した連続ドラマを２本提供すると、視聴者が違うバラエティとドキュメンタリーをそれぞれ提供するよりも重複到達率が高くなる。メディアミックス効果を高めようとすると、重複到達率の管理が大切になってくる。

■DVDレコーダー DVD recorder
映像、音楽などをDVDメディアにMPEG方式で記録する録画機器。設定する画質にもよるが、1枚のDVDメディアに１～６時間程度の映像を録画できる。従来の録画機器であるVTRは基本的にアナログ方式の録画であったが、DVDレコーダーはデジタル方式のため、再生を繰り返すことによる画像の劣化はない。また、テープではないので、すぐに見たい場面の頭出しができる。当初、DVDメディアだけに録画する機器の事を意味したが、今ではHDD(ハードディスク装置）を内蔵したハイブリッド型が主流となっている。この機種はDVDに直接録画できるだけでなく、いったんHDDに録画し、残したい番組のみをDVDへダビングするといった使い方も可能なため、民放のテレビ番組のCM飛ばしに使われているという声もある。→CMスキップ機能

【E】
■記事体広告 editorial advertising/advertorial
一見広告らしくなく、記事のような構成でつくられている広告のことをいう。広告(advertising)と記事(editorial)を合わせてアドバトリアル(advertorial)とも呼ばれる。日本新聞協会は新聞記事と混同されるおそれがあるので、この種の広告には、「広告」とか「PR」と表示するよう関係者に働きかけている。

■EDTV extended(enhanceda)definition television
通称、クリアビジョン。１９８９年から放送開始された送信方式。従来方式との違いは高画質、ゴーストの除去で、従来の受像機で受信可能である。９５年からEDTV２（第二世代クリアビジョン、ワイドクリアビジョン）の放送が始まり、EDTV2は高画質、高音質のワイド画面を放送するが、このメリットを得るには対応受像機が必要となる。

■有効リーチ efecitive reach/efective rating points
単純に接触したということだけでなく、有効に接触したかどうかを計る指標。アッチェンバウムが、あるキャンペーンの接触フリークエンシーのうち３回から１０回までの接触が有効であるとし、その間に含まれる総延べ到達率を有効到達率ERP（effective rating points) と名付けたことが始まり。効果的に広告が受け止められるために有効な（十分な）回数だけ接触している人への到達率。具体的には媒体計画のフリークエンシー分布から有効フリークエンシー内に含まれるターゲット数を測り、その大きさが判定される。

■エフェクト effect
映画、ラジオ、テレビでは、一般的に音響効果、視覚効果などの意味で使われる。ピストルの音、足音などがこれにあたる。

■順序効果 order effect,effect of order
複数刺激の提示順序は、記憶や再生、イメージ評価、説得効果などに大きな影響を及ぼす。刺激本来の効果ではなく、この提示順序によって生じる効果のことをいう。刺激本来の評価を見誤る可能性があるため、調査では複数刺激のランダム提示によって順序効果を打ち消すことが必要である。

■メディア・ミックス（media mix） effective frequency
１人につき３回の広告接触頻度で十分とするクラグマンの「スリーヒッツ理論」から発展した考え方に基づく、広告効果を引き出すのに最低限必要な接触回数で、効果的な広告の接触回数。これを上回る接触回数での投資効率は減少する傾向にある。出稿計画の立案にあたり、一定の広告予算における有効接触頻度の比率を最大にする媒体計画の立案が望まれる。

■精緻化見込みモデル elaboration likelihood model
ペティ(Petty)とカチオッポ(Cacioppo)によって提示されたモデルで、広告メッセージとしての情報を受け手が精緻に処理する見込みがあるかないか、ということに基づいた消費者情報処理モデルのこと。このモデルでは、消費者が広告メッセージを受け取ると、その個人の情報処理能力と情報処理への動機によって情報処理を行う経路が異なるということを示している。個人の情報処理能力が高いか低いかということは、広告メッセージを理性的に処理できるかどうかにかかわる。広告メッセージの情報処理への動機が高いか低いかによって、態度変容を起こすまでの経路が変わる。情報処理能力と動機が高い場合、中心的経路により広告メッセージ内容そのものを情報処理し、認知的反応（支持、中立、反論）を示してから、最終的な態度変容を起こす。一方、情報処理能力と動機が低い場合、周辺的経路により広告メッセージ内容の周辺的な手がかり（タレントやイメージなど）を情報処理してから、最終的な態度変容を起こす。→中心的経路、周辺的経路

■エレクトロニック・コマース electronic commerce
電子商取引。ネットワークを使ってビジネス取引を実行する方式。企業と企業（B　to　B)、企業と消費者（B to C)、消費者と消費者（C to C)のパターンがある。企業と企業との間では商品や部品などの補充を行うEDI（電子的データ交換）、設計情報から保守情報までネットワークで情報を共有し合うCALS,ネットワーク上で生産財交換のマーケットを形成する電子市場。企業と消費者の間ではオンラインショッピングやオンライントレード。消費者同士の場合はオークションなどがある。

■電子クーポン electronic coupon
インターネットで提供されるクーポンのこと。電子メールで受け取る場合もあり、インターネットにアクセスできれば、クーポンをなくす心配もない。プリントアウトして店頭に持っていく場合もあるが、オンライン・ショッピングの場合には、クーポンのコードをそのまま入力したり、携帯電話の画面を見せるだけでよいという場合もあり様々である。

■EPG（電子番組表） electronic program guide
電子化されたテレビ番組表のことで、テレビ画面に番組表を表示するシステムのこと。電波の隙間を使って番組表データを送出し、専用端末で受信する方式と、テレビにつなげるインターネット端末を利用する方式がある。BSデジタル放送や地上波デジタル放送の開始でEPG機能も付加されるようになった。EPGのデータをもとに録画予約ができるDVDレコーダーなどもある。

■情緒訴求 emotional appeal
消費者の感情や情緒に働きかけ、楽しさ、喜び、感動、郷愁、共感、悲しみ、恐怖などを引き起こさせ広告メッセージの浸透をねらう訴求方法。→理性訴求

■記号化（エンコーダー） encoder
情報の送り手の持つアイデアは、受け手に伝えるため何らかの記号に変換され、情報（メッセージ）となり、媒体を経て受け手に送り出される。この場合の記号とは文字や文章、絵画や写真、映画、彫刻などの形をとることが多い。受け手は、記号化されたものを解読（デコーディング）し、送り手のアイデアやその元となった感情を共有することができる。

■アンケート調査 enquete（仏）
アンケートとはフランス語で「調査」を意味し、特定の問題を解決するために、質問項目が記載されたアンケート用紙と呼ばれる調査票あるいは質問紙を用いて、複数の人に同じ質問を行うことでデータを収集する活動のことをいう。

■環境ラベル environmental label
環境保全や環境負荷の低減に役立つ商品や取り組みに付けるラベルで、タイプ（政府などの第三者機関が認めた環境対策が施されているものに付けられるラベル）、タイプ（企業が独自に計算した環境負荷データを開示するラベル）、タイプ（二酸化炭素排出量や廃棄物の発生量などの環境負荷に関するデータを計算し、第三者機関の認証を得て開示するラベル）に分かれている。環境ラベリング制度はエコマークに代表されるタイプから始まったが近年はスウェーデンの環境管理評議会や日本の産業環境管理協会が細目を定めた制度でタイプの認証を得る企業が増加している。

■環境マーケティング environmental marketing
→グリーン・マーケティング

■広告効果予測モデル estimate model of advertising effectiveness
効果的な広告計画を立案するために、到達や頻度、認知レベル、感情効果、行動レベルの反応といった広告効果の事前予測を行うためのコンピューターモデル。過去の広告キャンペーンの追跡調査のデータを蓄積することで、予測精度（再現性）の高いモデルを構築できる。

■イベント event
販売促進や広報活動に関連して行われる催し物。近年では、スポンサーシップの対象として注目されている。スポーツ系のイベントと文科系のイベントに大別できる。デモンストレーション、発表展示会、トレードショーなども含まれる。

■想起集合 evoked set
調査対象者にある分野のブランド名、企業名の想起を求め、調査対象者によって想起された一群のもの（通常３～５個程度）を想起集合、もしくは喚起集合と呼ぶ。市場で上位の地位を獲得しようとすれば、想起集合の中に入らねばならない。

■エクスパンド広告 expand advertising
ポイント・ロール社の技術を用いたインターネットのサイト上の広告で、マウスの動きに合わせて拡大する。バナー広告の形をとることが多い。

■経験価値マーケティング experiential marketing
製品あるいはサービスに、昨日や便益といった価値を越えた「経験」という新たな価値を付加しようと意図するマーケティングのこと。「経験」とは過去の経験を指すだけではなく、製品あるいはサービスの消費過程を通じて得られる喜びや感動を指す。

■輸出広告 export advertising
海外向けの広告。企業・商品・サービスを海外市場へ売り込むために行なう。

■拡大的問題解決 extensive problem solving
それまでに知識のない製品カテゴリーの購入が費用面でもリスク面でも高い場合、広く情報探索をして複数の代替案の中から自分に適するものを選ぼうとする購買行動。→限定的問題解決、日常的反応行動

■アイカメラ eye camera
視線の動きを眼球に当てた光の反射で測定するシステム。広告を提示しながら視線の動きを記録し、その視線（眼球）の動きを提示した広告の上に重ね合わせると、広告のどの要素がどの順序で見られたかがわかる。ヘルメットにカメラをつけて頭の動きを自由にして測定する方法と、頭を固定して眼球の動きだけを測定する方法がある。

■アイキャッチャー eye catcher
広告の注目度を高めるための写真や図案などの視覚的構成要素のことをいう。新鮮感や独自性が重要であるが、同時に素材そのものの意味的なインパクトも考慮に入れる必要がある。

■eコマース
→エレクトロニック・コマース